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日本坩堝(5355)・事実前進

研究開発活動の継続

FY2017-Q1に初出。33回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。

33記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2019-Q1 – FY2020-Q3その他FY2023-Q1 – FY2026-H12016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 320232024: 220242025: 120252026: 12026
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新製品開発・量産化に向けた研究開発の推進1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社

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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「新製品としてはガス・電気のデュアル熱源を採用したハイブリッド溶解炉「SUPPRESS(サプレス)」を開発、小型省スペースの実現とCO2排出削減に貢献します。」

    研究開発活動では、SUPPRESS、MEL-KEEPER-Reborn、NAAP、カルシアルツボ等の新製品開発・製品化を進め、酸化グラフェン研究では量産化プロセスの準備と特許査定まで進展した。研究開発費は2億9,826万6千円となった。
  2. FY2026-H1研究開発費減少・活動変更なし有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は、1億5千6百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとする一方、研究開発費は前年同期の1億7,431万7千円から1億5,673万2千円へ減少した。
  3. FY2025-H1研究開発費増加・活動変更なし有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は、1億7千4百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとする一方、研究開発費は前年同期の1億5,368万7千円から1億7,431万7千円へ増加した。
  4. FY2024-Q3研究開発費増加・活動変更なし有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、2億3千8百万円であります。 なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとする説明を継続する一方、研究開発費は前年同四半期累計の2億2千6百万円から2億3千8百万円へ増加した。
  5. FY2024-Q2研究開発費微減・活動変更なし有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、1億5千3百万円であります。 なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとする説明を継続し、研究開発費は前年同四半期累計の1億5,600万9千円から1億5,368万7千円へ微減した。
  6. FY2024-Q1研究開発費増加・活動変更なし有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、7千7百万円であります。 なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとする説明を継続しつつ、研究開発費は前年同四半期の7,300万円から7,700万円へ増加した。
  7. FY2023-Q3研究開発費増加・活動変更なし有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、2億2千6百万円であります。 なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は2億2,600万円となり、前年同四半期累計の1億5,200万円から増加した。
  8. FY2023-Q2研究開発費増加・活動変更なし有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、1億5千6百万円であります。 なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとする一方、研究開発費は前年同四半期累計の1億356万円から1億5,600万円へ増加した。
  9. FY2023-Q1研究開発費増加・活動変更なし有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、7千3百万円であります。 なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとする説明を継続し、研究開発費は前年同四半期の3,800万円から7,300万円へ増加した。
  10. FY2022前進有価証券報告書

    「これらの開発品は、養生~乾燥~使用開始までの時間について、従来不定形耐火物対比1/3(VEシリーズ)、1/8(VELOXシリーズ)と大きな時短を実現しております。また高機能製品として、構造体にした際に割れ難く、亀裂が進展し難い高靭性流し込み材「W2シリーズ」も開発・製品化を完了しており、逐次市場へ投入してまいります。」

    VE・VELOXシリーズの時短性能を従来比1/3・1/8と具体化し、W2シリーズの開発・製品化も完了した。研究開発費は1億9,627万5千円となった。
  11. FY2022-Q3研究開発費増加・活動変更なし有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、1億5千2百万円であります。 なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとする説明を継続する一方、研究開発費は1億5,200万円となった。
  12. FY2022-Q2研究開発費増加・活動変更なし有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、1億3百万円であります。 なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとする説明を継続する一方、研究開発費は前年同四半期累計の7,442万6千円から1億359万6千円へ増加した。
  13. FY2022-Q1研究開発費増加・活動変更なし有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、5千2百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとする説明を継続する一方、研究開発費は前年同四半期の3,800万円から5,200万円へ増加した。
  14. FY2021前進有価証券報告書

    「また大型製品への対応、量産効率向上を目的に成形装置として大型CIP(冷間等方圧プレス)に続き大型焼成炉の新規導入を行い、生産性、品質性能が大幅に向上しております。」

    大型CIPに続いて大型焼成炉を導入し、大型製品対応・量産効率・生産性・品質性能の向上を開示した。研究開発費総額は1億5,060万9千円となった。
  15. FY2021-Q3研究開発費増加・活動変更なし有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、1億1千4百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとする説明を継続し、研究開発費は第3四半期累計で1億1,400万円となった。
  16. FY2021-Q2研究開発費増加・活動変更なし有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、7千4百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとする説明を継続し、研究開発費は第2四半期累計で7,442万6千円となった。
  17. FY2021-Q1研究開発費減少・活動変更なし有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、3千8百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとする説明を継続した一方、研究開発費は前年同四半期の4,600万円から3,800万円へ減少した。
  18. FY2020前進有価証券報告書

    「この度、断熱不定形材(パッチング材)「ライトテックス(LITETEX)」シリーズを完成させ販売開始いたしました。」

    LITETEXシリーズの完成・販売開始に加え、ブローホールチェッカーBC-1の販売開始など、研究開発成果の製品化が進んだ。研究開発費は1億2,843万2千円となった。
  19. FY2020-Q3研究開発費増加・活動変更なし有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、1億2百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は第2四半期累計の7,200万円から1億200万円へ増加した。
  20. FY2020-Q2研究開発費増加・活動変更なし有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、7千2百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は第2四半期累計で7,200万円となり、前年同期の6,300万円から増加した。
  21. FY2020-Q1研究開発費増加・活動変更なし有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、4千6百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとする説明を継続する一方、研究開発費は4,600万円となった。
  22. FY2019研究開発費減少・製品改良継続有価証券報告書

    「なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、121,501千円であります。」

    研究開発費は前期の1億2,419万6千円から1億2,150万1千円へ減少した一方、黒鉛ルツボ、環境対応耐火物、Freedom、NM炉、MK炉、エレマックス等の開発改良を継続している。
  23. FY2019-Q3研究開発費微減・活動変更なし有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、9千3百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。研究開発費は前年同四半期累計の9,600万円から9,300万円へ微減した。
  24. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、6千3百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。研究開発費は第2四半期累計で6,300万円となった。
  25. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、3千2百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続している。研究開発費は3,200万円で、前年同四半期の3,300万円からやや減少した。
  26. FY2018前進有価証券報告書

    「また、新しい取組みとして、炉内の酸化物発生を大幅に抑え、酸化物清掃作業の回数を削減できる新型溶解炉「Freedom(フリーダム)」の販売を開始いたしました。」

    研究開発活動の重要な変更はないとする従来の記載に加え、新型溶解炉Freedomの販売開始という具体的な製品展開を記載している。研究開発費総額は1億2,419万6千円で、前期の1億2,867万4千円から減少した。
  27. FY2018-Q3研究開発費微減有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、9千6百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとする一方、研究開発費は前年同四半期累計の9,700万円から9,600万円へ微減した。
  28. FY2018-Q2研究開発費減少有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、6千3百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとする一方、研究開発費は前年同四半期累計の6,842万3千円から6,347万3千円へ減少した。
  29. FY2018-Q1研究開発費増加有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、3千3百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前年同四半期の3千万円から3千3百万円へ増加した。
  30. FY2017前進有価証券報告書

    「なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、1億2千9百万円であります。」

    研究開発費は通期で1億2,900万円となり、四半期累計での増加傾向が続いた。省エネ炉、CO2削減製品、規制対応型耐火物、特殊ルツボなど具体的な開発活動も広範に記載されている。
  31. FY2017-Q3研究開発費増加継続有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、9千7百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は前四半期累計の6,800万円から9,700万円へ増加している。
  32. FY2017-Q2研究開発費増加有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、6千8百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、研究開発費は四半期累計で6,800万円となっている。
  33. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、3千万円であります。」

    研究開発費を四半期累計で3,000万円計上し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。
一緒に動いた変遷

「溶解炉製品・炉修工事・焼却炉メンテナンスの受注拡大」は、この変遷が動いた33回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

554444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1溶解炉製品・炉修工事・焼却炉メンテナンスの受注拡大5回
  3. 2省エネ・CO2削減・IoT対応製品の開発強化5回
  4. 3鋳造市場での自動車関連シェア維持・拡大と製品品質・用途開発4回
  5. 4営業キャッシュ・フローの黒字化4回
  6. 5中国持分法関連会社の投資損失と投資有価証券減損4回
  7. 6本社ビル賃貸と太陽光発電による安定収益の確保4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本坩堝の次の決算発表は2026-11-05の予定です。 決算プレビューを見る
報道
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