本社ビル賃貸と太陽光発電による安定収益の確保
FY2017-Q1に初出。34回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026不動産事業増収・減益有価証券報告書
「不動産事業の売上高は3億7千9百万円（売上高比率3.7％）と前年比0.8％増加しましたが、営業利益は2億8百万円と前年比5.1％減少いたしました。」
本社ビル賃貸、太陽光発電、大阪倉庫賃貸による事業は増収となった一方、営業利益は減少した。 - 2026-05-14前進決算
「不動産事業は、売上高3億7千9百万円（売上高比率3.7％）と前年比0.8％増加いたしました。」
不動産事業は、前年同期の増収に続き、通期でも前年を上回った。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「不動産事業は、売電収入増により、売上高1億9千8百万円（売上高比率3.9％）と前年同期比2.6％増加いたしました。」
売電収入の増加により、不動産事業は前年同期比2.6％増収となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「不動産事業は、売上高1億9千2百万円（売上高比率4.0％）と前年同期並み（前年同期比0.7％減少）となりました。」
不動産事業は前年同期比0.7％減と、ほぼ前年同期並みの推移となり、微減基調を再確認している。 - FY2024-Q3不動産事業の微減継続有価証券報告書
「不動産事業は、売上高2億8千5百万円（売上高比率3.9％）と前年同四半期比0.4％の微減となりました。」
不動産事業は前年同四半期比0.4％減収となったが、前四半期の3.4％減から減少幅は縮小した。 - FY2024-Q2不動産事業の減収幅縮小有価証券報告書
「不動産事業は、売上高1億9千4百万円（売上高比率4.0％）と前年同四半期並み（前年同四半期比0.6％減少）となりました。」
不動産事業は前年同四半期比0.6％減収となったが、前四半期の3.8％減から減少幅が縮小し、前年同四半期並みとなった。 - FY2024-Q1天候不順による太陽光売電減少で不動産減収有価証券報告書
「不動産事業は、天候不順による太陽光発電事業の売電額減少等により、売上高9千5百万円（売上高比率4.0％）と前年同四半期比3.8％減少いたしました。」
天候不順による太陽光発電の売電額減少等により、不動産事業は前年同四半期比3.8％減収となった。 - FY2023-Q3在宅者増加による賃料低下有価証券報告書
「不動産事業は、本社テナントビルの在宅者増加による賃料低下を主因に、売上高２億８千６百万円（売上高比率4.5％）と前年同四半期比3.4％減少いたしました。」
本社テナントビルで在宅者増加による賃料低下が生じ、不動産事業は前年同四半期比3.4％減収となった。 - FY2023-Q2賃料改訂による減収有価証券報告書
「不動産事業は、本社ビルの賃料改訂を主因に、売上高１億９千５百万円（売上高比率4.5％）と前年同四半期比4.6％減少いたしました。」
本社ビルの賃料改訂を主因に、不動産事業の売上高が前年同四半期比4.6％減少した。 - FY2023-Q1賃料改訂による減収も安定収益を継続有価証券報告書
「不動産事業は、テナントからの賃料の改訂を主因に、売上高９千９百万円（売上高比率4.5％）と前年同四半期比5.4％減少しましたが、引き続き安定的に収益を計上しております。」
テナント賃料の改訂を主因に不動産事業は前年同四半期比5.4％減収となったが、安定的な収益計上は継続している。 - FY2022不動産事業の減収・増益有価証券報告書
「不動産事業の売上高は３億９千２百万円（売上高比率4.5％）と前年比4.5％減少いたしましたが、営業利益は２億４千万円と前年比2.8％増となりました。」
本社ビル賃貸、豊田工場の太陽光発電、大阪倉庫賃貸による安定収益方針は維持されたが、売上高は4.5％減少し、営業利益は2.8％増加した。 - FY2022-Q3天候不順による太陽光売電減少で不動産減収有価証券報告書
「不動産事業は、天候不順による太陽光発電事業の売電額減少等により、売上高２億９千６百万円（売上高比率4.6％）と前年同四半期比4.0％減少いたしました。」
本社ビル賃貸・太陽光発電等による安定収益方針は継続する一方、天候不順による太陽光売電額の減少等により不動産事業が前年同四半期比4.0％減収となった。 - FY2022-Q2太陽光売電減少による不動産事業減収有価証券報告書
「不動産事業は、太陽光の売電減少により、売上高２億４百万円（売上高比率4.6％）と前年同四半期比2.3％減少いたしました。」
太陽光の売電減少により、不動産事業の売上高は前年同四半期比2.3％減少した。 - FY2022-Q1不動産事業減収有価証券報告書
「不動産事業は、売上高１億５百万円（売上高比率4.8％）と前年同四半期比1.8％減少いたしました。」
本社ビル賃貸・太陽光発電等による安定収益方針は継続する一方、不動産事業売上高は前年同四半期比1.8％減少した。 - FY2021前進有価証券報告書
「不動産事業については、本社ビルのテナントからの賃料収入は在宅勤務等の広がりによるオフィススペース縮小の動きの影響を受けることなく、また豊田工場敷地内の太陽光発電設備の売電収入も安定していたことから、売上高は４億１千１百万円（売上高比率5.4％）と前期比1.2％増加し、営業利益は２億３千４百万円（前期比7.6％増）となりました。」
本社ビル賃貸と太陽光発電を中心とする不動産事業は、賃料・売電収入の安定により増収増益となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「不動産事業については、本社ビルのテナントからの賃料収入は在宅勤務等の広がりによるオフィススペース縮小の動きの影響を受けることなく、また豊田市の太陽光発電設備の売電収入も安定していたことから、売上高は３億９百万円（売上高比率5.5％）と前年同四半期比1.0％増加いたしました。」
本社ビル賃料収入と太陽光発電の売電収入が安定し、不動産事業売上高は前年同四半期比1.0％増加した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「不動産事業については、本社ビルのテナントからの賃料収入は在宅勤務等の広がりによるオフィススペース縮小の動きの影響を受けることなく、また豊田市の太陽光発電設備の売電収入も安定していたことから、売上高は２億１千万円（売上高比率5.7％）と前年同四半期比ほぼ同額となりました。」
本社ビル賃貸と太陽光発電による安定収益の方針が継続され、在宅勤務によるオフィス縮小の影響は受けず、売上高は前年同四半期比ほぼ同額となった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「不動産事業は、売上高１億７百万円（売上高比率5.8％）と前年同四半期比5.3％増加いたしました。」
本社ビル賃貸、太陽光発電、大阪倉庫賃貸を中心とする不動産事業は、前年同四半期比5.3％の増収となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「不動産事業の売上高は、４億６百万円（売上高比率4.4％）と前年同期比2.2％増加し、営業利益は２億１千７百万円（前年同期比2.5％増）となりました。本社ビルの賃貸料の改定、太陽光発電設備の償却負担減等が寄与したものであります。」
本社ビル賃貸料の改定等により、不動産事業は増収増益となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「不動産事業は、売上高は３億６百万円（売上高比率4.3％）と前年同四半期比3.1％増加いたしました。」
不動産事業売上高が前年同四半期比3.1％増加し、FY2020-Q2の5.7％増に続いて増収となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「不動産事業は、本社ビルの賃貸料改定等もあって、売上高は２億１千万円（売上高比率4.2％）と前年同四半期比5.7％増加いたしました。」
本社ビルの賃貸料改定等により、不動産事業売上高が前年同四半期比5.7％増加した。 - FY2020-Q1不動産事業減収有価証券報告書
「不動産事業は、売上高１億２百万円（売上高比率4.0％）と前年同四半期比1.2％減少いたしました。」
本社ビル賃貸、太陽光発電、大阪倉庫賃貸による安定収益確保の方針は継続する一方、不動産事業売上高は前年同四半期比1.2％減少した。 - FY2019前進有価証券報告書
「不動産事業は、売上高３億９千７百万円（売上高比率4.1％）と前年同期比0.4％増加いたしました。」
テナント入れ替り等による一時減収が記載された前四半期から、通期では不動産事業売上高が前年同期比0.4％増加した。 - FY2019-Q3テナント入れ替りによる一時減収有価証券報告書
「不動産事業は、テナントの入れ替り等の一時的な影響により、売上高は２億９千７百万円（売上高比率4.2％）と前年同四半期比1.1％減少いたしました。」
本社ビル・太陽光発電・大阪倉庫による安定収益確保の方針は継続する一方、テナントの入れ替り等の一時的な影響で不動産事業売上高が前年同四半期比1.1％減少した。 - FY2019-Q2不動産事業減収幅拡大有価証券報告書
「不動産事業は、売上高１億９千８百万円（売上高比率4.1％）と前年同四半期比2.8％減少いたしました。」
本社ビル・太陽光発電・大阪倉庫による安定収益確保の方針は継続する一方、不動産事業売上高は前年同四半期比2.8％減少した。 - FY2019-Q1不動産事業減収有価証券報告書
「不動産事業は、売上高１億３百万円（売上高比率4.2％）と前年同四半期比1.2％減少いたしました。」
本社ビル・太陽光発電・大阪倉庫による安定収益確保の方針は継続する一方、不動産事業売上高は前年同四半期比1.2％減少した。 - FY2018前進有価証券報告書
「不動産事業は、昨年３月に完成した大阪倉庫の売上が寄与し、売上高３億９千６百万円（売上高比率4.3％）と前年同期比18.8％増加いたしました。」
大阪倉庫の賃貸収入が通期で寄与し、不動産事業売上高が前年同期比18.8％増加した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「不動産事業は、３月に完成した大阪倉庫の売上が寄与し、売上高は３億円（売上高比率4.6％）と前年同四半期比20.6％増加いたしました。」
3月に完成した大阪倉庫の売上が寄与し、不動産事業売上高が前年同四半期比20.6％増加した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「不動産事業は、３月に完成した大阪倉庫の売上が寄与し、売上高２億４百万円（売上高比率4.7％）と前年同四半期比20.4％増加いたしました。」
3月に完成した大阪倉庫の売上が寄与し、不動産事業売上高が前年同四半期比20.4％増加した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「不動産事業は、当期より大阪貸倉庫の賃貸を開始したこともあり、売上高１億４百万円（売上高比率5.0％）と前年同四半期比22.1％増加いたしました。」
大阪貸倉庫の賃貸を開始し、不動産事業の売上高が前年同四半期比22.1％増加した。 - FY2017前進有価証券報告書
「不動産事業では、本社ビルの賃貸事業と太陽光発電事業に加え、平成29年3月に竣工した大阪倉庫の賃貸事業により安定的な収益確保に努めてまいります。」
大阪倉庫が平成29年3月に竣工し、従来の本社ビル賃貸・太陽光発電に加わった。設備投資総額は8億5千1百万円で、賃貸等不動産の帳簿価額も増加している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の固定資産は、前連結会計年度末比３億９千万円（11.9％）増加し、36億７千２百万円となりました。主として、貸倉庫建設に伴う建設仮勘定の増加によるものです。」
貸倉庫建設に伴う建設仮勘定の増加が続き、固定資産は前連結会計年度末比11.9％増加している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の固定資産は、前連結会計年度末比１億６千３百万円（5.0％）増加し、34億４千６百万円となりました。主として、貸倉庫建設に伴う建設仮勘定の増加によるものです。」
本社ビル賃貸・太陽光発電を中心とする不動産事業に関連して、貸倉庫建設が進み、建設仮勘定が増加している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「不動産事業に対しては、本社ビルの賃貸事業と太陽光発電事業を中心に安定的収益の確保に努めてまいります。」
不動産事業では、本社ビル賃貸と太陽光発電を安定収益の中心としている。