固定資産の減損リスク
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
ASAHI EITOホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに24社。
- FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度における減損損失は1,415千円であります。」
固定資産の減損は引き続き発生しているが、減損損失は前年度の42,690千円から1,415千円へ大幅に減少している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「山本窯業化工株式会社に係るのれんについては、株式取得時に想定していた収益が見込めなくなったため、のれんの未償却残高を減損損失として計上しております。」
固定資産の減損リスクが、山本窯業化工株式会社ののれん34,857千円の減損損失として当年度にも実際に発生している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における特別損失は134百万円であり、主な要因は減損損失112百万円、固定資産除却損12百万円であります。」
固定資産の減損が当年度にも実際に発生し、112,013千円の減損損失を計上している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「連結子会社VINA ASAHI CO.,LTD.においては、継続して営業損失が発生していることから減損損失を認識する必要があると判断し、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。」
VINA ASAHIについて減損損失3,150千円を計上し、固定資産の減損が当年度にも実際に発生している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「地価の動向及び対象となる固定資産の収益状況により当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
地価と固定資産の収益状況を要因とする減損リスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「住宅設備機器事業においては、継続して営業損失が発生していることから減損損失を認識する必要があると判断し、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。」「当該減少額を減損損失(167,130千円)として特別損失に計上しました。」
固定資産の減損が実際に発生したことと、167,130千円の減損損失計上を年度報告でも確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、親会社株主に帰属する四半期純損失については、当期の第２四半期決算時に繰延税金資産の取り崩し19百万円を実施したこと及び固定資産の減損損失167百万円を計上したことにより、前年同四半期より大きく増加しました。」
第２四半期に発生した固定資産の減損損失167百万円を、第３四半期累計の純損失拡大要因として引き続き記載している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、親会社株主に帰属する四半期純損失については、繰延税金資産の取り崩し19百万円を実施したこと及び固定資産の減損損失167百万円を計上したことにより、前年同四半期を大きく上回ることとなりました。」
従来リスクとして記載していた固定資産の減損が実際に発生し、167百万円の減損損失を計上した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「地価の動向及び対象となる固定資産の収益状況により当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
地価と固定資産の収益状況を要因とする減損リスクを引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「地価の動向及び対象となる固定資産の収益状況により当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
地価と固定資産の収益状況を要因とする減損会計上のリスクを記載している。