多品種製品における滞留在庫リスク
FY2016に初出。10回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。37社中13社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに8社。
- FY2026-H1製品在庫残高の増加有価証券報告書
「商品及び製品 1,498 1,692」
商品及び製品の残高は前連結会計年度末の14億９千８百万円から16億９千２百万円へ１億９千４百万円増加した。 - 2026-05-15悪化決算
「商品及び製品 1,498 1,640」
商品及び製品残高が前連結会計年度末の14億９千８百万円から16億４千万円へ増加し、在庫残高ベースのリスクが拡大した。 - FY2025評価損増加・製品在庫残高微減有価証券報告書
「商品及び製品 1,500 1,498」
商品及び製品の残高は前年度末の15億円から14億９千８百万円へ小幅に減少した。一方、棚卸資産の収益性低下に関する売上原価計上額は前年度の57百万円から65百万円となっており、在庫評価の影響は継続している。 - FY2024対処有価証券報告書
「営業損失につきましては、商品構成の再構築を行い、製品の除却及び評価損を計上により在庫の圧縮を実施し、また、生産数量の減少に伴う稼働率の悪化等による製造原価の上昇などにより９億８千７百万円となりました。」
商品構成の再構築、製品の除却及び評価損計上による在庫圧縮を継続した。商品及び製品残高は16億５千６百万円から15億円へ減少し、売上原価に棚卸資産評価損57百万円を計上している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「営業損失につきましては、商品構成の再構築を行い、製品の除却及び評価損を計上により在庫の圧縮を実施し、また、生産数量の減少に伴う稼働率の悪化等による製造原価の上昇に加え、前連結会計年度において新設した連結子会社ダントーテクノロジーズ株式会社及び連結子会社化した株式会社日本高分子材料研究所の研究開発活動費を販売費及び一般管理費に多く計上したことなどにより８億６千万円となりました。」
商品構成の再構築、製品の除却及び評価損の計上による在庫圧縮を実施している。商品及び製品の評価損は売上原価に99百万円、棚卸資産評価損は39百万円計上されており、在庫リスクが実績として引き続き表れている。 - FY2021対処有価証券報告書
「営業損失につきましては、商品構成の再構築を行い、製品の除却及び評価損を計上により在庫の圧縮を実施し、」
商品構成の再構築、製品の除却及び評価損の計上により在庫圧縮を実施した。商品及び製品の連結貸借対照表計上額は1,334百万円で、当連結会計年度の売上原価にたな卸資産評価損22百万円を計上している。 - FY2019対処有価証券報告書
「また、変化する市場に対応するため、商品構成の再構築を行い在庫の圧縮を実施いたしました。」
商品構成の再構築、製品の除却及び評価損の計上により在庫圧縮を実施した。商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品の合計残高は前年度末の14億３千５百万円から13億５千４百万円へ減少している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「一方で原料及び燃料価格の高騰等、修繕費等の増加の影響及びたな卸資産評価損の計上もあり３億７千３百万円となり」
たな卸資産評価損を計上しており、多品種製品における在庫評価・滞留のリスクが実績として表れている。注記上の当連結会計年度のたな卸資産評価損は２千１百万円である。 - FY2017再掲有価証券報告書
「販売予測と実際の乖離が生じ滞留在庫が多量に発生した場合、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
多品種製品に標準在庫を設定する一方、販売予測との乖離による滞留在庫リスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、多品種(色数×形状)の製品を取扱うため、品目ごとに標準在庫を設定し運営しております。販売予測と実際の乖離が生じ滞留在庫が多量に発生した場合、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
多品種製品について標準在庫を設定している一方、販売予測との乖離による滞留在庫の発生をリスクとして記載している。