エネルギー・原材料価格の高騰
FY2016に初出。19回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載は2026-09-25。
ダントーホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに54社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「また、原材料、燃料及び運賃等の急激な物価の高騰、円安の進行等の影響を大きく受け、タイルを取り巻く事業環境は引き続き厳しい状況が続きました。」
原材料、燃料及び運賃等の価格高騰に加え、円安の進行がタイル事業環境に大きく影響したと記載している。 - 2026-05-15悪化決算
「当社グループにおけるタイル事業につきましては、建築資材価格や労務費の高止まりに加え、金利上昇の影響も重なり、戸建住宅・集合住宅分野を中心に厳しい事業環境が続いております。」
建築資材価格・労務費の高止まりに金利上昇の影響が加わり、コスト・需要環境への悪化要因が拡大している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「また、依然として続く運賃やエネルギー資源の高騰、急激な円安は、製造コストや建築物の建設費にも大きく影響を及ぼし、今後も厳しい環境が続くものと予想されます。」
運賃、エネルギー資源及び円安によるコスト上昇の影響が継続し、今後も厳しい環境が続くと記載している。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「また、依然として続く運賃やエネルギー資源の高騰、急激な円安は、製造コストや建築物の建設費にも大きく影響を及ぼし、今後も厳しい環境が続くものと予想されます。」
運賃、エネルギー資源及び急激な円安によるコスト上昇が継続し、製造コスト・建設費への影響が今後も続くと記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「しかしながら、運賃やエネルギー資源の高騰、急激な円安は、依然として製造コストや建築物の建設費にも大きく影響を及ぼし、引き続き建設費を抑えるためにタイル等の意匠材の使用面積の減少が予想され、今後も厳しい環境が続くものと予想されます。」
運賃、エネルギー資源及び為替の影響が製造コスト・建設費を押し上げ、意匠材の使用面積減少が続く見通しを再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、運賃やエネルギー資源の高騰、急激な円安は、依然として製造コストや建築物の建設費にも大きく影響を及ぼし、引き続き建設費を抑えるためにタイル等の意匠材の使用面積の減少が予想され、今後も厳しい環境が続くものと予想されます。」
運賃及びエネルギー資源の高騰、急激な円安が製造コスト・建設費に影響し、タイル等の意匠材の使用面積減少が続く見通しを再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、エネルギー資源の高騰や急激な円安は、製造コストや建築物の建設費にも大きく影響を及ぼし、引き続き建設費を抑えるためにタイル等の意匠材の使用面積の減少が予想され、今後も厳しい環境が続くものと予想されます。」
エネルギー資源高騰及び急激な円安による製造コスト・建設費への影響と、意匠材使用面積の減少見通しを継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは、タイル事業につきましては、販売体制の強化及び指定力の向上に努めるとともに、原材料、燃料及び運賃等の急激な高騰への対応として、販売価格や運賃制度の改定に取り組み、当第３四半期連結会計期間においてはその成果が徐々に出始めているところであります。しかしながら、急激な円安やエネルギー資源の高騰は、製造コストや建築物の建設費にも大きく影響を及ぼし、建設費を抑えるためにタイル等の意匠材の使用面積の減少などが今後も続くと予想され、厳しい環境が続いております。」
急激な円安やエネルギー資源高騰による製造コスト・建設費への影響と意匠材使用面積減少の見通しを継続している。一方、販売価格や運賃制度の改定については成果が徐々に出始めていると記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは、タイル事業につきましては、販売体制の強化及び指定力の向上に努めるとともに、原材料、燃料及び運賃等の急激な高騰への対応として、販売価格や運賃制度の改定に取り組んで参りましたが、急激な円安やエネルギー資源の高騰は建築物の建設費にも大きく影響を及ぼし、建設費を抑えるためにタイル等の意匠材の使用面積が減少するなど厳しい環境にありました。」
急激な円安やエネルギー資源の高騰が原材料、燃料及び運賃等のコストを押し上げただけでなく、建設費上昇を通じてタイル等の意匠材の使用面積減少にもつながったと記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「タイル事業につきましては、急激な円安に伴う原材料、燃料及び運賃等の高騰による製造コストへの圧迫、また、ウクライナ問題に伴う欧州品の値上げ、納期遅延等が発生しており、厳しい状況で推移いたしました。」
原材料、燃料及び運賃等の高騰による製造コスト圧迫に加え、ウクライナ問題に伴う欧州品の値上げや納期遅延が発生したと記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「しかしながら、原材料、燃料及び運賃等の製造コストの高騰もあり、これまで取り組んでいる販売費及び一般管理費の削減の効果以上に営業利益への圧迫が今後も続くものと思われ、引き続き販売価格や運賃制度の改定、販管費削減等に努めて参ります。」
原材料価格の上昇に加え、燃料及び運賃等の製造コスト高騰が営業利益を圧迫していると記載している。価格・運賃の見直しや販管費削減を継続する対応策としている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「営業損失につきましては、商品構成の再構築を行い、製品の除却及び評価損を計上し在庫の圧縮を実施し、また、原材料価格の上昇、生産数量の減少に伴う稼働率の悪化等による製造原価の上昇もあり４億８千５百万円となり、」
原材料価格の上昇と生産数量減少に伴う稼働率悪化が、製造原価の上昇及び営業損失４億８千５百万円に影響したと記載している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「タイル事業につきましては、引き続き工場の稼働率の向上による原価率の改善、販売体制の強化を図り、タイル乾式工法等の積極提案受注活動を行って参りましたが、原材料価格の高騰及び労働者不足等による現場の遅れもあり低調に推移しました。」
原材料価格の高騰が、労働者不足等による現場の遅れとともにタイル事業の低調な推移に影響したと記載している。原材料価格変動リスクの影響が引き続き実績として表れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「タイル事業につきましては、引き続き工場の稼働率の向上による原価率の改善、販売体制の強化を図り、タイル乾式工法等の積極提案受注活動を行って参りましたが、原材料価格の高騰や現場納入の遅れもあり低調に推移しました。」
原材料価格の高騰が、現場納入の遅れとともにタイル事業の低調な推移に影響したと記載している。原材料価格変動リスクが実績として引き続き表れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「一方で原料及び燃料価格の高騰等、修繕費等の増加の影響及びたな卸資産評価損の計上もあり３億７千３百万円となり」
原料及び燃料価格の高騰が修繕費等の増加とともに営業損失に影響したと、リスク要因が実績として記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの製造過程において使用されるエネルギー、重金属など原材料の価格変動について、急激に高騰した場合、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
エネルギーや重金属等の原材料価格が急騰した場合の経営成績への影響をリスクとして再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの製造過程において使用されるエネルギー、重金属など原材料の価格変動について、急激に高騰した場合、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
製造に使用するエネルギーや重金属等の原材料価格が急騰した場合の経営成績への影響をリスクとして記載している。