新築・建設計画の中止延期によるタイル需要への影響
FY2021-Q1に初出。16回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q2。直近の記載は2026-09-25。
ダントーホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。14社中6社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「このため、住宅着工戸数の増減がそのままタイル需要の回復につながる状況にはなく、集合住宅向け外壁タイルの市場は、引き続き厳しい状況で推移いたしました。」
住宅着工戸数の回復とタイル需要の回復が連動しない状況を新たに明示し、集合住宅向け外壁タイル市場の厳しさを継続して記載している。 - 2026-05-15悪化決算
「なかでも、当社販売の主軸である集合住宅向け外壁タイルの施工面積の削減等による需要減少が顕著となりました。」
集合住宅向け外壁タイルについて、施工面積の削減等による需要減少が顕著になったと記載している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「建設コストの高騰の影響は、タイルの施工面積の減少にも繋がり、廉価品や他部材への変更等も余儀なくされ、建設業界における深刻な職人不足や労務費の高止まり等の外部環境の影響も受け、依然として厳しい環境が続くものと予想されます。」
建設コスト上昇の影響がタイル施工面積の減少、廉価品・他部材への変更として継続して実際の事業環境に表れている。深刻な職人不足及び労務費の高止まりも影響要因として明示している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「建設業界において建築資材や人件費の高騰等が建設予算に大きく影響し、タイルの施工面積が当初の設計段階より減少する傾向にあり、廉価品や他部材への変更等の影響を受けました。」
建築資材・人件費の高騰が建設予算に影響し、タイル施工面積の減少、廉価品及び他部材への変更として需要への影響が実際に表れている。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「建設業界において、建築資材や人件費の高騰等が建設予算に大きく影響し、タイルの施工面積が当初の設計段階より減少する傾向にあり、廉価品や他部材への変更等の影響を受け、前年同期を下回る結果となりました。」
建築資材・人件費の高騰が建設予算に影響し、タイル施工面積の減少や廉価品・他部材への変更として需要への影響が実際に表れている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「このような環境下、タイル事業としましては、インバウンド需要の回復により宿泊施設や商業施設等の新設計画はあるものの、好況であった住宅関連は、特に集合住宅の飽和状態により、新規着工は減少するものと予想され、タイル業界の市況としては予断を許さない状況が続くものと思われます。」
インバウンドによる宿泊・商業施設需要の回復を示す一方、集合住宅の飽和状態により住宅関連の新規着工が減少する見通しを記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、運賃やエネルギー資源の高騰、急激な円安は、依然として製造コストや建築物の建設費にも大きく影響を及ぼし、引き続き建設費を抑えるためにタイル等の意匠材の使用面積の減少が予想され、今後も厳しい環境が続くものと予想されます。」
建設費上昇を抑えるためタイル等の意匠材の使用面積が減少する見通しを、運賃・エネルギー資源高騰及び急激な円安と関連付けて継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「エネルギー資源の高騰や急激な円安は、製造コストや建築物の建設費にも大きく影響を及ぼし、引き続き建設費を抑えるためにタイル等の意匠材の使用面積の減少が予想され、今後も厳しい環境が続くものと予想されます。」
建設費上昇を抑えるためタイル等の意匠材の使用面積が減少する状況について、今後も続くと予想している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「急激な円安やエネルギー資源の高騰は建築物の建設費にも大きく影響を及ぼし、建設費を抑えるためにタイル等の意匠材の使用面積の減少などが今後も続くと予想され、厳しい環境が続いております。」
建設費上昇を抑えるためタイル等の意匠材の使用面積が減少する状況について、今後も続くと予想している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「急激な円安やエネルギー資源の高騰は建築物の建設費にも大きく影響を及ぼし、建設費を抑えるためにタイル等の意匠材の使用面積が減少するなど厳しい環境にありました。」
新築・建設計画の中止延期に加え、建設費抑制のためタイル等の意匠材の使用面積が減少したと記載しており、タイル需要への影響が別の形でも具体化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「主要ターゲットでありますマンションの着工戸数については減少しており、依然として厳しい状況が続きました。」
新型コロナウイルス感染症やマンション着工戸数の減少により、タイル事業の主要需要である新築市場が厳しい状況にあるとの記載を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響により住宅、店舗、ホテル等の新築や計画が中止・延期になる物件が多数あり、」
新型コロナウイルス感染症により、住宅・店舗・ホテル等の新築や計画の中止・延期が多数発生しているとの記載を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは、タイル事業につきましては、引き続き販売体制の強化及び指定力の向上を図るとともに、高付加価値商品の拡販による利益率の改善に努めて参りましたが、新型コロナウイルス感染症の影響により住宅、店舗、ホテル等の新築や計画が中止・延期になる物件が多数あり厳しい状況で推移しました。」
新型コロナウイルス感染症により、住宅・店舗・ホテル等の新築や計画の中止・延期が多数発生し、タイル事業が厳しい状況で推移したとの記載を継続している。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響により住宅、店舗、ホテル等の新築や計画が中止・延期になる物件が多数あり厳しい状況で推移しました。」
新型コロナウイルス感染症により住宅・店舗・ホテル等の新築や計画が多数中止・延期となり、タイル事業の業績環境に影響したと初めて独立したリスク要因として記載している。