住宅着工・建材市場の先行き不透明さ
FY2016-Q2に初出。12回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
ダントーホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。21社中15社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに5社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「主力市場である分譲・賃貸マンション分野では、建築コストの上昇に伴う事業計画の見直しや着工時期の延期に加え、コスト削減を目的とした外壁タイルの使用範囲の縮小や他素材への変更が進む傾向が続きました。このため、住宅着工戸数の増減がそのままタイル需要の回復につながる状況にはなく、集合住宅向け外壁タイルの市場は、引き続き厳しい状況で推移いたしました。」
住宅着工戸数の増減だけではタイル需要が回復しない状況を明示し、建築コスト上昇、着工延期、外壁タイルの使用範囲縮小及び他素材への変更が続いていると記載している。 - FY2025住宅分野と非住宅分野の市場環境を区分有価証券報告書
「住宅分野では、戸建て住宅において建設コストや金利動向の影響を受け、引き続き慎重な投資姿勢が続くと見込まれます。また、集合住宅分野においても、事業採算を重視した計画見直しの動きが継続し、外壁用途全体としては厳しい市場環境が続くものと思われます。一方、商業施設・店舗・オフィス分野においては、都市部を中心に改修や再開発需要が底堅く、意匠性や耐久性、空間価値を重視したインテリア用途の需要が一定程度見込まれております。」
住宅・集合住宅分野の厳しい環境を継続して記載する一方、商業施設・店舗・オフィスの改修・再開発需要や官庁・公共建築の需要を相対的に有望な領域として区分している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「建設業界においては、新設住宅着工戸数は減少傾向と予測され、燃料・原材料等の高騰、資材の不足、建設業界全般の職人不足等に加え、急激な円安、物流コストの増加等のリスク要因から、タイル事業を取り巻く環境は依然厳しい状況にあると思われます。」
住宅着工戸数の減少見通しに加え、円安及び物流コストの増加を明示しており、住宅・建材市場を取り巻くリスク要因が拡張している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「建設業界においては、新設住宅着工は引き続き持ち直し傾向と予測されますが、燃料・原材料等の高騰、資材の不足、建設業界全般の職人不足等に加え、物流業界の2024年問題等のリスク要因から、タイル事業を取り巻く環境は依然厳しい状況にあると思われます。」
新設住宅着工の持ち直し見通しを示す一方、資材不足、職人不足に加えて物流業界の2024年問題を新たなリスク要因として明示している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの事業内容は、主として建設用陶磁器とその関連製品の製造・販売・施工であります。このため、住宅着工戸数の減少、厳しい価格競争の激化及び個人消費の動向の変化等により当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
住宅着工戸数、価格競争及び個人消費の変化が経営成績に影響する可能性をリスクとして継続している。新設住宅着工は持ち直し傾向とする一方、主要ターゲットであるマンションの着工戸数は減少したと記載している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響により住宅、店舗、ホテル等の新築や計画が中止・延期になる物件が多数あり、また、オリンピック関連需要の終了等により首都圏を中心とした業界自体の落ち込み等もあり厳しい状況で推移しました。」
住宅・店舗・ホテル等の新築・計画の中止延期に加え、オリンピック関連需要の終了等による首都圏を中心とした業界の落ち込みが、実際のタイル事業の厳しい状況として記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このため、住宅着工戸数の減少、厳しい価格競争の激化及び個人消費の動向の変化等により当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
住宅着工戸数、価格競争及び個人消費の変化が経営成績に影響する可能性をリスクとして再掲している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「住宅着工戸数の減少、厳しい価格競争の激化及び個人消費の動向の変化等により当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
住宅着工戸数、価格競争及び個人消費の変化が経営成績に影響する可能性をリスクとして再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このため、住宅着工戸数の減少、厳しい価格競争の激化及び個人消費の動向の変化等により当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
住宅着工戸数、価格競争、個人消費の変化が経営成績に影響する可能性をリスクとして再掲している。 - FY2016足元改善とリスク要因拡張有価証券報告書
「建材業界におきましても、重要な指標である新設住宅着工戸数につきましては、政府による住宅取得支援策、住宅ローン金利の低下などにより前年比で持ち直しの傾向にありました。」
足元の新設住宅着工戸数については持ち直しの傾向を記載する一方、リスク欄では住宅着工戸数の減少、価格競争、個人消費の変化が経営成績に影響する可能性を挙げている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「建材業界におきましても、重要な指標である新設住宅着工戸数は、前年比で増加の傾向にありますが、今後につきましては厳しい状況が続くものと予想されます。」
新設住宅着工戸数は前年比で増加傾向にある一方、今後は厳しい状況が続くとの見通しを継続している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「建材業界におきましても、重要な指標である新設住宅着工戸数につきましては、前年比で増加の傾向にありましたが、平成28年６月は減少に転じ、今後につきましても厳しい状況が続くものと予想されます。」
新設住宅着工戸数が平成28年６月に減少へ転じ、今後も厳しい状況が続くと見込んでいる。