為替、金利、素材価格の変動
FY2016に初出。26回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-10-30。
NGKがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。61社中42社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに66社。
- 2026-10-30再掲決算
「当中間連結会計期間における世界経済は、通商政策や中東情勢などを巡り不確実性の高い状態が継続したものの、総じて緩やかな成長が続きました。」
通商政策や中東情勢を巡る不確実性の継続を記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「先行きにつきましては、各国の保護主義がグローバル経済の緊張を高めているほか、ロシアによるウクライナ侵攻や中東の紛争に関する和平交渉も一進一退の展開が継続しており、先行きの見通しは不透明な状況が続いております。」
地政学情勢や保護主義による外部環境の不透明性を継続して記載している。 - FY2025-H1円安効果と為替差損の併存有価証券報告書
「全社では、為替の円安もあり、当中間連結会計期間の売上高は前年同期比5.5％増の2,983億52百万円となりました。 為替差損 1,264 3,078」
円安が売上高の押上げ要因となった一方、為替差損は前年同期の12億64百万円から30億78百万円へ増加しており、為替変動の影響が異なる損益項目に併存している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「利益面では、営業利益は為替円安も、原燃料価格高騰や研究開発費の増加が影響し、同0.5％減の663億97百万円となりました。経常利益は営業利益の減少や為替差損などにより同4.3％減の630億42百万円、」
為替円安のプラス効果がある一方、原燃料価格高騰と為替差損が利益の下押し要因として通期で顕在化している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、営業利益は、自動車関連製品の物量が増加したものの、半導体製造装置用製品等の物量減に加え、インフレに伴う労務費上昇等が影響し同12.6％減の503億17百万円、経常利益は営業利益の減少に加え、為替差損等により同15.6％減の474億47百万円となりました。」
インフレに伴う労務費上昇と為替差損等が営業利益・経常利益の減少要因として実績化している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「海外では、不動産市場の停滞に伴い中国の景気回復に足踏みが見られたものの、米国を中心に消費が持ち直し、景気は緩やかに回復しました。しかしながら、世界的な金融引締めの長期化による景気減速や中国経済の動向など、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
中国の景気回復の足踏みや金融引締め長期化による景気減速懸念と、米国を中心とする消費回復が併存する外部環境を再確認している。 - FY2024-Q1景気回復と金融引締め長期化懸念の併存有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における日本経済は、新型コロナウイルス感染症対策が５類感染症へ移行したことを受けて、経済社会活動の正常化が進み、持ち直しの動きが見られました。海外では、欧州の一部地域において景気回復に足踏みが見られたものの、米国や中国等で消費が持ち直し、景気は緩やかに回復しました。しかしながら、世界的な物価高騰を背景とした金融引締めの長期化による景気減速が懸念されており、先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
日本経済の正常化や米国・中国等の景気回復が記載された一方、物価高騰と金融引締め長期化による景気減速懸念も継続している。為替・素材価格等の変動リスクに関わる外部環境は、回復と不透明感が併存する状況として示されている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「利益面では、営業利益は為替円安によるプラス効果があったものの、物量減に加え、インフレに伴う労務費上昇や原燃料価格高騰が影響し、同20.1％減の667億61百万円となりました。」
為替円安によるプラス効果があった一方、インフレによる労務費・原燃料価格の上昇が営業利益の減少要因として実績化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら、足元では世界的な金融引締めに伴う景気減速が顕在化しており、景況感の悪化を背景とした設備投資抑制や需要減少の影響も現れるなど、先行きはなお不透明な状況です。」
世界的な金融引締め、景気減速、設備投資抑制、需要減少による不透明な事業環境を継続して記載している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながらウクライナ情勢の悪化が続いているほか、足元では世界的な金融引締めに伴う景気後退の懸念に加え、半導体需要減速の影響も現れており、先行きはなお不透明な状況です。」
従来の為替・金利・素材価格等の変動リスクに関連して、ウクライナ情勢の悪化、世界的な金融引締めによる景気後退懸念、半導体需要減速の影響が明示され、先行きの不透明性が継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、営業利益は為替円安によるプラス効果があったものの、自動車関連製品の物量減に加え、インフレに伴う労務費アップや原燃料価格高騰が影響し同12.7％減の206億35百万円」
為替円安のプラス効果があった一方、インフレに伴う労務費上昇と原燃料価格高騰が営業利益の減少要因として実績化している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「資材調達については、各地域における素材価格やエネルギーコスト、物流費の上昇によって製造・販売コストが増加し業績に悪影響を及ぼすほか、サプライチェーンの混乱による資材調達の遅延や顧客への出荷滞留など、当社グループの事業運営に悪影響を及ぼす可能性があります。」
従来の為替・金利・素材価格リスクに、素材価格・エネルギーコスト・物流費の上昇とサプライチェーン混乱による調達遅延・出荷滞留が具体的なリスクとして加わっている。 - FY2022-Q3第3四半期累計の為替差益縮小有価証券報告書
「為替差益 1,539 130」
第3四半期累計の為替差益は前年同期の15億39百万円から1億30百万円へ縮小した。為替変動の損益影響は継続している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 － 943」
前年同期の為替差益６億36百万円から、当第２四半期累計期間は為替差損９億43百万円へ転じた。為替変動の損益への影響が悪化方向に変化している。 - FY2021通期の為替差益計上有価証券報告書
「経常利益は、為替差益や雇用調整助成金等の営業外収益が増加したことにより同2.0％増の530億６百万円」
前期の為替差損から、当期は為替差益17億81百万円を計上している。 - FY2021-Q3為替差益の拡大有価証券報告書
「為替差益 590 1,539」
第3四半期累計の為替差益は前年同期の5億90百万円から15億39百万円へ増加し、為替変動の損益影響が拡大している。 - FY2021-Q2上期の為替差益への転換有価証券報告書
「為替差益 － 636」
前年同期の為替差損3億94百万円に対し、当上期は為替差益6億36百万円を計上し、当該期間の損益方向が反転している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「為替差損 735 3,071」
為替差損が前期の7億35百万円から30億71百万円へ増加し、為替変動の影響が悪化している。 - FY2020-Q3為替差損から為替差益へ転換有価証券報告書
「為替差益 － 590」
第3四半期累計の営業外損益では、前年同期の為替差損10億57百万円に対し、当期は為替差益5億90百万円を計上している。為替変動の影響は継続しているが、当該期間の損益方向は反転している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 389 760」
当第１四半期の為替差損は前年同期の３億89百万円から７億60百万円へ増加しており、為替変動の影響が継続している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、研究開発費や減価償却費等が増加したものの、売上高の増加により営業利益は前年同期比1.6％増の191億14百万円、経常利益は為替差損の増加等により前期並みの181億44百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は、同4.7％増の118億９百万円となりました。」
為替差損が前年同期の1億76百万円から3億89百万円へ増加し、経常利益が売上高・営業利益の増加に比べて前期並みにとどまった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「電力関連事業の出荷減や為替円高の影響により当連結会計年度における売上高合計は、前期比7.9％減の4,012億66百万円となりました。」
円高の影響が四半期に続き通期の売上高減少要因として記載されており、為替変動リスクの顕在化が続いている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「これらの結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は、前年同期との比較では為替円高の影響もあり5.5％減の2,933億45百万円となりました。」
円高による売上高への下押しが、第３四半期連結累計期間でも前年同期比減少の要因として実際に表れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「これらの結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は、為替円高の影響も加わり前年同期比7.8％減の1,942億54百万円となりました。」
円高による業績下押しが第１四半期に続き、上期累計の売上高減少要因として実際に表れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「これらの結果、当第１四半期連結累計期間の売上高は、為替円高の影響も加わり前年同期比5.3％減の989億75百万円となりました。」
従来リスクとして記載していた円高による業績下押しが、当四半期の売上高減少要因として実際に表れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは米ドル、ユーロ及び円を含む主要通貨間の為替レートの短期的な変動に対しては、先物為替予約等によりリスクヘッジしておりますが、円高は売上高・利益の減少要因となり当社グループの業績に悪影響をもたらします。」
為替変動をヘッジする一方、円高による売上高・利益への影響をリスクとしている。金利上昇による調達コスト増加、素材価格上昇による製造コスト増加も併記されている。