ＴＣＦＤ提言への賛同と脱炭素社会への長期貢献
FY2020-Q1に初出。7回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-06-24。
- 2026-06-24再掲ガバナンス
「TOTO グループの資本コスト（WACC）は 8～9%と認識しています。財務戦略ならびに中・長期経営計画の推進を通じて、2030 年度には資本コストを上回る 12%以上の TOTO 版 ROIC の達成を目指します。」
資本コストを上回る2030年度ROIC12%以上の目標と、資本配分規律を用いた経営方針を再確認しています。 - FY2026前進有価証券報告書
「また、2025年度には、最新の環境変化を反映するため分析の前提となるシナリオを更新し、2024年度実績に基づき影響を再算定しました。」
気候変動について、2025年度にシナリオ分析の前提を更新し、2024年度実績に基づく財務影響の再算定を実施したと記載しています。2030年のScope1・2を2021年度比47.5％、Scope3カテゴリ11を25％削減する目標も継続しています。 - FY2025再定義有価証券報告書
「・事業所からのCO2排出量（Scope1、2 ※2）：2030年度までに2021年度比で47.5％削減 ・商品使用時のCO2排出量（Scope3カテゴリ11 ※3）：2030年度までに2021年度比で25％削減」
脱炭素目標について、従来の2018年度比目標の説明に加え、Scope1・2およびScope3カテゴリ11を対象とする2021年度比の2030年削減目標を明示しています。 - FY2023前進有価証券報告書
「事業所からのCO2総排出量の削減については、2030年までに2018年度比30％削減する目標を設定し、SBTの認定を受けています。省エネ改善や大型設備の更新などにより、事業活動におけるエネルギー消費量の最小化によってCO2総排出量の削減を進めると共に、グループ全体で再生可能エネルギーを積極的に導入し、再生可能エネルギーの導入率を2030年までに90％、2040年には100％とする計画を立て、推進しています。」
TCFD賛同、SBT取得、RE100加盟を基礎に、2030年・2040年の再生可能エネルギー導入率とCO2削減目標、具体的な設備更新・省エネ施策を開示しました。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「2030年に向けた当社グループの温室効果ガス削減目標が、パリ協定と整合した科学的根拠に基づく「世界の気温上昇を産業革命前より２℃を十分に下回る水準(Well Below２℃)」であると承認され、SBT（Science Based Targets）イニシアチブの認証を取得しました。」
ＴＣＦＤ賛同と2050年カーボンニュートラル方針に関連して、2030年削減目標のSBT認証取得という具体的な進展を示しました。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「当社グループでは、2050年のカーボンニュートラルを目指して、科学的根拠に基づいたCO₂排出削減目標の認定制度である「SBT（Science Based Targets）」の取得、使用する電力を100％再生可能エネルギーとすることを目指す国際的イニシアチブ「RE100」への加盟など、マイルストーンを設定し、従来からのCO₂削減の取り組みに加え、再生可能エネルギーの調達拡大などを推進していきます。」
ＴＣＦＤ賛同を起点とする脱炭素方針について、2050年目標、SBT取得、RE100加盟、再生可能エネルギー調達拡大という実行上のマイルストーンを明示しました。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「金融安定理事会（ＦＳＢ）が設置した「気候関連財務情報開示タスクフォース（ＴＣＦＤ）」の提言に賛同しました。」
ＴＣＦＤ提言への賛同を初めて記載し、気候変動を重要課題と認識したうえで、長期の視点で脱炭素社会の構築に貢献する方針を示しています。