事業再編・事業構造改革に伴う費用増加
FY2018に初出。15回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022。直近の記載はFY2026。
TOTOがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「そのうち主な要因は、従業員への経済補償金10,780百万円、固定資産の減損損失2,873百万円です。」
中国大陸事業の構造改革に伴う事業再編費用が通期で15,176百万円発生し、従業員への経済補償金10,780百万円、固定資産減損2,873百万円などが計上されました。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「事業再編費用の内訳は、当社の連結子会社である東陶機器（北京）有限公司及び東陶華東有限公司の閉鎖・会社清算を含む中国大陸事業に関する構造改革に伴う損失です。そのうち主な要因は、従業員への経済補償金9,530百万円、固定資産の減損損失2,873百万円です。」
中国大陸事業の構造改革に伴う費用が実際に発生し、当中間期の事業再編費用は132億3,200万円となりました。 - FY2025悪化有価証券報告書
「2拠点の閉鎖に起因して、人員整理に伴う経済補償金や固定資産の減損損失等が見込まれるため、2026年3月期に約150億円を特別損失として計上する予定です。」
中国大陸事業の構造改革に伴い、二拠点の閉鎖・清算、人員体制適正化、2026年3月期の約150億円の特別損失見込みが示され、再編費用リスクが拡大しています。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2022年４月１日 至 2023年３月31日）事業再編費用の内訳は、当社の連結子会社であるTOTO Germany GmbHの閉鎖に伴う損失1,425百万円、水栓金具の生産体制見直しに伴う損失362百万円です。」
事業再編に伴う費用が、TOTO Germany GmbHの閉鎖と水栓金具の生産体制見直しにより合計17億8,700万円として実績化しました。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「事業再編費用 150」
当第３四半期連結累計期間に事業再編費用1億5,000万円を計上し、事業再編に伴う費用が引き続き実績化しています。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「事業再編費用 75」
当第２四半期連結累計期間に事業再編費用75百万円を計上し、事業再編に伴う費用が引き続き実績化しています。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「事業再編費用の内訳は、当社の関連会社で持分法適用会社である日泰寧波陶磁有限公司の出資金を売却したことによる関係会社出資金売却損等です。」
事業再編に伴う費用リスクが、日泰寧波陶磁有限公司の出資金売却等による事業再編費用6億6,900万円として実績化しました。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「特別損失として、固定資産の除却損等で約17億円、従業員への経済補償金支払い等で約35億円、特別利益として、北京市からの補償金受取りで約41億円の発生を見込んでいます。この結果、第４四半期連結会計期間において税金等調整前当期純利益が約11億円、親会社株主に帰属する当期純利益が約６億円減少する見込みです。」
北京東陶有限公司の生産終了に伴う影響が、固定資産除却損等約17億円、従業員への経済補償金等約35億円、北京市からの補償金約41億円、税金等調整前利益約11億円・親会社株主帰属利益約6億円の減少見込みとして具体化しました。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「固定資産の減損損失等で20億円程度の損失を、その他の損失として従業員への経済補償金支払い等を見込んでいます。一方で、収益として、北京市からの補償金受取りを見込んでいます。現時点では未確定要素があり、損益に与える影響は現在精査中です。」
北京東陶有限公司の生産終了に伴い、固定資産の減損損失等で20億円程度の損失を見込むと記載され、事業再編に伴う費用リスクが具体化しています。ただし損益への影響は未確定とされています。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
事業再編・事業構造改革に伴う費用増加リスクについて、重要な変更はないとしています。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
事業再編・事業構造改革に伴う費用増加リスクについて、重要な変更はないとしています。 - FY2018初出有価証券報告書
「これらの事業再編や事業構造改革推進の過程において、費用の増加等によって当社グループの事業、財政状態及び経営成績に影響を受ける可能性があります。」
選択と集中、経営効率化を進める過程での費用増加等をリスクとしています。