固定資産の減損損失
FY2018に初出。13回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023。直近の記載はFY2026。
TOTOがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに67社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「また、中国大陸事業セグメントに帰属する一部の資産グループについて、会社清算の決議をしたことに伴い、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を事業再編費用の一部（2,873百万円）として特別損失に計上しています。」
中国大陸事業の工場閉鎖・会社清算に関連する減損2,873百万円に加え、日本住設事業でも1,583百万円の減損損失が発生し、年間合計は4,456百万円となりました。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「「中国大陸事業」において、固定資産の減損損失を計上しています。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間において2,873百万円です。」
中国大陸事業の工場閉鎖・構造改革に関連して、固定資産の減損損失28億7,300万円が当中間期に実際に計上されました。 - FY2025悪化有価証券報告書
「中国大陸事業における想定以上の市場の急速な変化に伴う、事業用資産の収益性の低下により、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（34,092百万円）として特別損失に計上しています。」
固定資産の減損リスクが中国大陸事業で34,092百万円の減損損失として大規模に顕在化しました。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「水栓金具の生産体制見直しに伴う除却予定資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減損損失（70百万円）は、特別損失「事業再編費用」に含めて表示しています。」
固定資産の減損リスクが、水栓金具の生産体制見直しに伴う減損損失7,000万円として実際に発生しました。 - FY2021対処有価証券報告書
「なお、減損損失の計上はありません。」
感染症影響や原材料高騰等を織り込んで減損判定を行った結果、当年度の減損損失は計上されず、翌年度に減損損失が発生する可能性は低いと説明しています。 - FY2021-Q3第４四半期回復仮定継続有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大は経済、企業活動に広範な影響を与えており、当第３四半期連結会計期間末時点で入手可能な外部の情報等を踏まえ、当連結会計年度にわたり当該影響は継続するものの、当第３四半期連結会計期間に引き続き、第４四半期連結会計期間においても業績が回復するとの仮定のもと、繰延税金資産の回収可能性及び固定資産の減損等の会計上の見積りを行っています。」
感染症の影響は通期で継続する一方、第４四半期も業績が回復するとの仮定で固定資産の減損等を見積もっています。 - FY2021-Q2通期影響継続・下期回復仮定有価証券報告書
「当連結会計年度にわたり当該影響は継続するものの、下期にかけて徐々に業績が回復するとの仮定のもと、繰延税金資産の回収可能性及び固定資産の減損等の会計上の見積りを行っています。」
新型コロナウイルス感染症の影響が当連結会計年度にわたり続く一方、下期に徐々に回復するとの仮定で固定資産の減損等を見積もっています。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大は経済、企業活動に広範な影響を与えており、当第１四半期連結会計期間末時点で入手可能な外部の情報等を踏まえて、今後、2021年３月期の一定期間にわたり当該影響が継続するとの仮定のもと、繰延税金資産の回収可能性及び固定資産の減損等の会計上の見積りを行っています。」
感染症の影響が2021年3月期の一定期間継続する仮定のもとで固定資産の減損等の会計上の見積りを行っており、減損リスクへの影響を明示しています。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損損失リスクについて、重要な変更はないとしています。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
固定資産の減損損失リスクについて、重要な変更はないとしています。 - FY2018初出有価証券報告書
「その結果、固定資産の減損損失を計上することも予測され、当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
保有資産の将来キャッシュ・フロー等の算定結果によって減損損失を計上する可能性を記載しています。