世界経済の後退・需要減少
FY2018に初出。22回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
TOTOがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。176社中131社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに66社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度における世界経済は世界的なAI関連需要が急速に拡大する一方、米国関税政策等による経済状況の不確実性の高まりや主要地域における住宅市場の停滞、物価上昇等の影響を受け、成長はやや緩慢となっています。」
従来の世界経済下振れ懸念に加え、米国関税政策、主要地域の住宅市場停滞、物価上昇が事業環境上の下押し要因として記載されています。 - FY2025悪化有価証券報告書
「しかしながら、米中貿易摩擦の激化や足元では米国新政権による関税の引き上げ、海外景気の一段の減速が、わが国の経済を下押しするリスクとなっています。」
従来の世界的な金融引き締め等による下振れ懸念に加え、米中貿易摩擦、米国の関税引き上げ、海外景気減速を新たな下押し要因として記載しています。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間（2024年４月１日から2024年９月30日まで）におけるわが国の経済は、一部に足踏みが残るものの、緩やかに回復しています。しかし、世界的な金融引き締め等を背景とした世界経済の下振れが、わが国の景気を下押しするリスクになっています。」
国内経済は緩やかな回復としつつ、世界的な金融引き締めを背景とする世界経済下振れリスクへの認識を継続しています。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「しかし、世界的な金融引き締め等を背景とした世界経済の下振れが、わが国の経済を下押しするリスクとなっています。」
世界的な金融引き締めを背景とする世界経済下振れリスクへの認識を継続しています。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「しかし、世界的な金融引き締め等を背景とした世界経済の下振れが、わが国の経済を下押しするリスクとなっています。」
世界的な金融引き締めを背景とする世界経済下振れリスクへの認識を継続しています。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国の経済は一部に弱さが見られるものの、緩やかに持ち直しています。しかし、世界的な金融引き締め等を背景とした世界経済の下振れが、わが国の経済を下押しするリスクとなっています。また、同時に物価上昇や供給面の制約等についても懸念があります。」
世界的な金融引き締め、物価上昇、供給面の制約による世界経済下振れリスクへの認識を継続しています。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国の経済は緩やかに持ち直しているものの、世界的な金融引き締め等を背景とした世界経済の下振れが、我が国の経済を下押しするリスクとなっています。また同時に物価上昇や供給面の制約等についても懸念があります。」
世界的な金融引き締め、物価上昇、供給面の制約による世界経済下振れリスクへの認識を継続しています。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国の経済は緩やかに持ち直しているものの、世界的な金融引き締め等を背景とした世界経済の下振れが、我が国の経済を下押しするリスクとなっています。また同時に物価上昇や供給面の制約等についても懸念があります。」
世界経済の下振れリスクについて、世界的な金融引き締め、物価上昇、供給面の制約という下押し要因を新たに具体化しています。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「このような事業環境の中、当第１四半期連結累計期間（2022年４月１日から2022年６月30日まで）における我が国を含む世界経済は持ち直しの動きが見られますが、ウクライナ情勢の長期化や中国における経済活動の抑制の影響等がある中、原材料価格の上昇や供給面での制約等の懸念があります。」
世界経済には持ち直しの動きがある一方、ウクライナ情勢の長期化、中国の経済活動抑制、原材料高騰、供給制約という新たな下押し要因を明記しました。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2021年４月１日から2021年12月31日まで）における世界経済は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響が残るものの、回復の傾向が見られ、我が国の経済も同様に持ち直しの傾向が見られます。」
新型コロナウイルス感染症の影響は残るものの、世界経済と国内経済に回復・持ち直しの傾向が見られるとの認識を継続しています。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症による影響により、厳しい状況が続いていますが、徐々に回復の傾向が見られます。」
新型コロナウイルス感染症による世界経済への影響は継続している一方、徐々に回復傾向が見られるとの認識を継続しています。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2021年４月１日から2021年６月30日まで）における世界経済は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響が残るものの、回復の傾向が見られます。」
新型コロナウイルス感染症の影響は残るものの、世界経済に回復傾向が見られるとの認識を継続しています。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2020年４月１日から2020年12月31日まで）における世界経済は、新型コロナウイルス感染症による影響により、依然として厳しい状況が続いていますが、回復の傾向が見られます。」
新型コロナウイルス感染症により世界経済は厳しいものの、回復傾向が見られるとの認識を継続しています。 - FY2021-Q2厳しい状況も回復傾向有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症による影響により、厳しい状況が続いていますが、徐々に回復の傾向が見られます。」
新型コロナウイルス感染症による世界経済への影響は継続している一方、徐々に回復傾向が見られるとの認識を示しています。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2020年４月１日から2020年６月30日まで）における世界経済は、新型コロナウイルス感染症拡大により、社会経済活動への影響は大きく、厳しい状況となりました。」
世界経済の後退・需要減少リスクについて、新型コロナウイルス感染症拡大による社会経済活動への大きな影響が実際に発生したと記載しています。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、世界経済の動向と政策に関する不確実性などがあり、アジア及びヨーロッパの中では弱さはみられたものの、全体としては緩やかな回復が続きました。」
世界経済全体は緩やかな回復としつつ、アジア及びヨーロッパには弱さがみられるとの認識を継続しています。 - FY2020-Q2アジア・欧州の弱さを明記有価証券報告書
「また、世界経済の動向と政策に関する不確実性などがあり、アジア及びヨーロッパの中では弱さはみられたものの、全体としては緩やかな回復が続きました。」
世界経済全体は緩やかな回復としつつ、アジア及びヨーロッパには弱さがみられたと記載しています。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
世界経済の後退・需要減少リスクについて、重要な変更はないとしています。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
世界経済の後退・需要減少リスクについて、重要な変更はないとしています。 - FY2018初出有価証券報告書
「世界の市場における景気後退及びこれに伴う需要の減少は、当社グループの事業、財政状態及び経営成績に影響を与える可能性があります。」
販売国・地域の経済状況による製品・サービス需要の変動を、経営環境上のリスクとして記載しています。