自然災害・サイバー攻撃・感染症による事業中断
FY2018に初出。13回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2024-Q1。
TOTOがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中67社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに24社。
- FY2024-Q1対処有価証券報告書
「当社グループにおいては、新型コロナウイルス感染症の影響から徐々に脱しつつあります。」
中国大陸事業では新型コロナウイルス感染症の影響から徐々に脱しつつあると記載し、感染症による事業活動制約の緩和を示しています。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルス感染症による上海でのロックダウン等、現地政府の要請を受け、工場等の操業停止の対応を実施しました。これらの対応に起因する費用等について、新型コロナウイルス感染症関連損失として特別損失に計上しています。」
感染症による上海ロックダウン等に伴う操業停止が通期でも発生し、新型コロナウイルス感染症関連損失23億3,500万円を計上しました。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルス感染症による上海でのロックダウン等、現地政府の要請を受け、工場等の操業停止の対応を実施しました。これらの対応に起因する費用等について、新型コロナウイルス感染症関連損失として特別損失に計上しています。」
上海ロックダウン等に伴う工場等の操業停止と感染症関連損失が実際に発生し、当第３四半期連結累計期間の感染症関連損失は17億2,400万円となりました。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルス感染症による上海でのロックダウン等、現地政府の要請を受け、工場等の操業停止の対応を実施しました。これらの対応に起因する費用等について、新型コロナウイルス感染症関連損失として特別損失に計上しています。」
感染症による上海でのロックダウンと工場等の操業停止が実際に発生し、人件費・減価償却費等を含む感染症関連損失1,462百万円を特別損失に計上しました。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大の影響による事業活動の制約は残るものの、中古住宅市場の活況を背景に、「NEOREST・トルネード洗浄大便器」の好調な実績を維持しています。」
新型コロナウイルス感染症による事業活動の制約が、米州を含む海外事業で引き続き発生していると記載しています。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響を受け、事業活動の制限を余儀なくされましたが、北米を中心に「ウォシュレット」の需要拡大が継続しており、温水洗浄便座市場が本格的な普及段階に移行してきています。」
感染症による事業活動の制限が引き続き発生している一方、北米ではウォシュレット需要の拡大と市場の普及段階への移行が記載されています。 - FY2021悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症関連損失 2,259」
感染症による工場・営業停止等の影響が年間で実績化し、新型コロナウイルス感染症関連損失を22億5,900万円計上しました。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症関連損失 2,231」
各国政府等の要請を受けた工場等の操業停止に起因する人件費・減価償却費等を、新型コロナウイルス感染症関連損失として特別損失22億3,100万円計上しました。前四半期報告時の21億円から損失額が増加しています。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症関連損失 2,100」
各国政府等の要請を受けた工場等の操業停止に起因する人件費・減価償却費等として、新型コロナウイルス感染症関連損失21億円を特別損失に計上しました。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルス感染症拡大防止の取組みとして、各国政府等の要請を受け、工場等の操業停止の対応を実施しました。これらの対応に起因する費用等について、新型コロナウイルス感染症関連損失として特別損失に計上しています。その主な項目は、操業停止・営業停止期間中の人件費や減価償却費等の固定費です。」
感染症による事業中断が実際に発生し、操業・営業停止期間中の固定費等14億8,400万円を新型コロナウイルス感染症関連損失として特別損失に計上しました。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「日本においては、度重なる自然災害の発生等により、住宅に関わる消費者マインド停滞など、厳しい事業環境となりました。」
自然災害の発生が住宅関連の消費者マインド停滞という事業環境への影響として実際に記載されています。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・サイバー攻撃・感染症による事業中断リスクについて、重要な変更はないとしています。 - FY2018初出有価証券報告書
「大地震や大津波、台風、洪水などの自然災害やサイバー攻撃、戦争、テロ行為等の事象に伴う惨事、電力等のインフラ停止などの混乱状態に陥る可能性があります。」
世界各地の事業拠点について、自然災害、サイバー攻撃、戦争・テロ、インフラ停止、労働災害、感染症による事業支障を記載しています。