原材料・部品の供給中断と調達価格高騰
FY2018に初出。12回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q3。直近の記載は2026-07-31。
TOTOがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。31社中12社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに23社。
- 2026-07-31顕在化決算説明資料
「需要急増に対するサプライチェーン全体の設備納入や部材供給の遅れが当社へも影響し、納入が2Q以降に期ズレ。」
セラミック事業で、需要急増に伴う設備納入・部材供給の遅れが出荷期ズレとして実際に発生しました。 - FY2026再掲有価証券報告書
「さらに、部品毎の復旧プランに基づいたBCP対応在庫の確保や調達の複線化等、リスク想定を深化させ、安定供給体制の構築に取り組んでいます。」
原材料・部品の供給中断リスクを継続して認識し、部品別の復旧計画、BCP在庫、調達の複線化による対応を具体化しています。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「パブリック用途では他商材の納入遅れ・職人不足などによる工期ズレが発生し減収となりました。」
供給・施工体制上のリスクが、パブリック用途における他商材の納入遅れと職人不足による工期ズレ、減収として実際に発生しました。 - FY2023対処有価証券報告書
「近年の自然災害等に対する対応力強化としては、部品品目・生産拠点の把握、サプライチェーン寸断時の情報受付窓口開設、有事に備えた対策シミュレーションの実施等を通じて、リスク発生時の影響有無を即座に把握し、対策がとれる体制をサプライヤーと協働で構築しています。」
原材料・部品の供給中断リスクに対し、部品・拠点の把握、情報受付窓口、シミュレーション、代替調達等の対応体制を具体化しています。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当社グループにおいては、住宅向け需要を中心にリモデル・新築ともに堅調に推移し、一部供給が滞っていた商品の納期も正常化したことにより、売上高は前年より伸長しました。」
従来、供給停滞や納期遅れが実績に影響していましたが、日本住設事業では一部商品の納期が正常化したと記載しています。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルス感染症による上海でのロックダウン等、現地政府の要請を受け、工場等の操業停止の対応を実施しました。これらの対応に起因する費用等について、新型コロナウイルス感染症関連損失として特別損失に計上しています。その主な項目は、操業停止期間中の人件費や減価償却費等の固定費及び一部商品の供給が滞ったことによる対応費用等です。」
上海ロックダウン等に伴う操業停止と一部商品の供給停滞が実際に発生し、供給停滞への対応費用を含む感染症関連損失1,462百万円を計上しました。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大の影響などで、一部商品の供給が滞ったことにより売上高は前年並み、減益となりました。」
従来からの原材料・部品の供給中断リスクが、一部商品の供給停滞と減益として実際に表れたと記載しています。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「2021年度は、新型コロナウイルス感染症拡大や異常気象など想定を超える事象の影響を受け、部品調達が滞り、商品の納期遅れが発生しました。」
原材料・部品の供給中断リスクが、部品調達の停滞と商品の納期遅れとしてグループ全体で実際に発生したと記載しています。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「第3四半期に入り、新型コロナウイルス感染症拡大の影響等で、一部商品の供給が滞り厳しい状況が続いているものの、」
商品供給の停滞が実際に発生し、供給体制上の厳しい状況が続いていると記載しています。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・部品の供給中断と調達価格高騰のリスクについて、重要な変更はないとしています。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・部品の供給中断と調達価格高騰のリスクについて、重要な変更はないとしています。 - FY2018初出有価証券報告書
「しかし、購入先からの供給が中断した場合や業界内での需要が急増した場合、もしくは需給環境の変化等によりその調達価格が高騰する可能性もあります。」
高品質原材料・部品の安定調達について、供給中断、需要急増、価格高騰、切替遅延の可能性を記載しています。