ノリタケ（5331）・施策前進
新事業の創出
FY2022に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
4記載
5年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新規事業の探索・育成と投資・協業・M&Aによる事業開発197社が書いているテーマ・逆風0社・追い風201社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに93社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている196社のうち14社を表示しています。上の文は196社すべてから計算しています。このテーマの201件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「さらに、名古屋大学発スタートアップ企業である株式会社ＴＯＷＩＮＧへの出資・協業を開始するなど、オープンイノベーションによる新事業創出を推進しました。」
新事業創出について、スタートアップへの出資・協業開始とオープンイノベーションの推進が具体化された。 - 2026-05-12前進決算
「また、名古屋大学発スタートアップ企業である株式会社ＴＯＷＩＮＧへの出資・協業を開始するなど、オープンイノベーションによる新事業創出を推進しました。」
新事業創出について、スタートアップへの出資・協業開始という具体的な進展が示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「開発プロセスを再構築し、開発テーマの改廃とリソースの再配分を実施しました。今後は、新事業の創出に向け、新商品の開発、既存技術の用途開発・市場開拓、既存事業の再編と併せて、技術・業務・資本提携など他社との協業を進めます。」
新事業創出について、開発プロセスの再構築、テーマ改廃、リソース再配分を実施し、他社協業を含む次の手段を明示した。 - FY2022初出有価証券報告書
「新事業のテーマ探索を当社グループ全社レベルで行うと共に、事業化プロセスを構築し、新事業の創出に結び付けます。」
全社レベルでの新事業テーマ探索と事業化プロセス構築を通じた新事業創出が、第12次計画の経営基盤強化策として初めて示されている。