保有株式の市場価格変動リスク
FY2018に初出。21回の記載のうち11回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載は2026-08-07。
ノリタケがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。144社中68社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに53社。
- 2026-08-07対処決算
「当第１四半期連結会計期間末の総資産は、保有株式の時価上昇に伴い投資有価証券が増加したことから、前連結会計年度末に比べ219億12百万円増加し、2,519億89百万円となりました。」
保有株式の市場価格変動は、第１四半期には時価上昇による投資有価証券・総資産の増加として現れた。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 0 97」
投資有価証券評価損97百万円が計上され、市場価格変動リスクが損失として実績に現れた。一方、その他有価証券評価差額金は増加している。 - 2026-05-12対処決算
「その他有価証券評価差額金並びに利益剰余金が増加したことから、前連結会計年度末に比べ168億76百万円増加し、1,677億38百万円となりました。」
その他有価証券評価差額金は前年度の減少から当年度は7,027百万円の増加となった。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 △ 1,610 3,440」
前年同期のその他有価証券評価差額金1,610百万円の減少から、当中間連結会計期間は3,440百万円の増加となり、保有株式等の評価差額が純資産の増加要因となった。 - FY2025-H1保有株式評価差額の減少有価証券報告書
「純資産は、その他有価証券評価差額金が減少したものの、利益剰余金が増加したことから、前連結会計年度末に比べ12億81百万円増加し、1,492億52百万円となりました。」
その他有価証券評価差額金の減少が純資産の変動要因として実績に現れている。本文では株価変動との直接の因果関係は記載されていない。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「総資産は、現金及び預金並びに受取手形及び売掛金が減少したものの、商品及び製品、仕掛品の増加及び保有株式の株価上昇に伴い投資有価証券の時価総額が増加したことから、前連結会計年度末に比べ16億33百万円増加し、1,822億19百万円となりました。」
前年度に計上された投資有価証券評価損とは異なり、当第１四半期は保有株式の株価上昇に伴う時価総額増加が総資産の増加要因となった。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 8 430」
投資有価証券評価損が前期の８百万円から当期430百万円へ増加し、保有株式の市場価格変動リスクが損失として実績に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「総資産は、現金及び預金の減少に加え、保有株式の株価下落に伴い投資有価証券の時価総額が減少したものの、商品及び製品の増加に加え、仕掛品並びに原材料及び貯蔵品が増加したことから、前連結会計年度末に比べ53億59百万円増加し、1,689億21百万円となりました。」
保有株式の株価下落に伴う投資有価証券の時価総額減少が、当第１四半期の総資産変動要因として実績に現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「これは主に保有株式の株価下落に伴い投資有価証券の時価総額が減少したものの、現金及び預金並びに受取手形及び売掛金が増加したことによるものです。」
保有株式の株価下落による投資有価証券の時価総額減少が、当年度の総資産変動要因として実績に現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産は、その他有価証券評価差額金が減少したものの、利益剰余金が増加したことから、前連結会計年度末に比べ19億95百万円増加し、1,159億83百万円となりました。」
保有株式等の評価差額金の減少が純資産の変動要因として実績に現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「総資産は、保有株式の株価下落に伴い投資有価証券の時価総額が減少したものの、受取手形及び売掛金並びに電子記録債権が増加したことに加え、仕掛品が増加したことから、前連結会計年度末に比べ７億76百万円増加し、1,556億82百万円となりました。」
保有株式の株価下落に伴う投資有価証券の時価総額減少が、当四半期の総資産変動要因として再び実績に現れている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は、現金及び預金並びに受取手形及び売掛金が減少したことに加え、仕掛品が減少したものの、保有株式の株価上昇に伴い投資有価証券の時価総額が増加したことから、前連結会計年度末に比べ23億46百万円増加し、1,482億70百万円となりました。」
前四半期に続き、保有株式の株価上昇に伴う投資有価証券の時価総額増加が総資産の増加要因として記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「総資産は、保有株式の株価上昇に伴い投資有価証券の時価総額が増加したものの、受取手形及び売掛金並びに電子記録債権が減少したことから、前連結会計年度末に比べ９億52百万円減少し、1,449億70百万円となりました。」
前四半期に続き、保有株式の株価上昇に伴う投資有価証券の時価総額増加が記載されている。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「総資産は、保有株式の株価上昇に伴い投資有価証券の時価総額が増加したものの、受取手形及び売掛金が減少したことから、前連結会計年度末に比べ１億23百万円減少し、1,458億０百万円となりました。」
前年度に記載された株価下落による投資有価証券の時価総額減少に対し、当四半期は株価上昇に伴い時価総額が増加した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「これは主に受取手形及び売掛金が減少したことに加え、保有株式の株価下落に伴い投資有価証券の時価総額が減少したことによるものです。」
保有株式の株価下落が投資有価証券の時価総額減少を通じて総資産の58億50百万円減少の要因となり、さらに時価のある株式220百万円の減損処理も行われた。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「総資産は、受取手形及び売掛金が減少した一方、有形固定資産が増加したことに加え、保有株式の株価上昇に伴い投資有価証券の時価総額が増加したことから、前連結会計年度末に比べ42億24百万円増加し、1,559億98百万円となりました。」
前四半期まで株価下落による投資有価証券の時価総額減少が記載されていたが、当四半期は株価上昇に伴い時価総額が増加し、総資産の増加要因となっている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「総資産は、受取手形及び売掛金が減少したことに加え、保有株式の株価下落に伴い投資有価証券の時価総額が減少したことから、前連結会計年度末に比べ37億２百万円減少し、1,480億70百万円となりました。」
保有株式の株価下落が投資有価証券の時価総額減少を通じて、総資産の前連結会計年度末比37億２百万円減少の一因として実際に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「総資産は、受取手形及び売掛金が減少したことに加え、保有株式の株価下落に伴い投資有価証券の時価総額が減少したことから、前連結会計年度末に比べ22億45百万円減少し、1,495億27百万円となりました。」
保有株式の株価下落が投資有価証券の時価総額減少を通じて総資産の22億45百万円減少の一因として実際に現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「保有株式の株価下落に伴い投資有価証券の時価総額が減少したことによるものです。」
保有株式の株価下落による投資有価証券の時価総額減少が、総資産の前期比45億９百万円減少の要因として年次でも実際に表れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「総資産は、１年内返済予定の長期借入金の返済及び法人税等の支払で現金及び預金が減少したことに加え、保有株式の株価下落に伴い投資有価証券の時価総額が減少したことから、前連結会計年度末に比べ82億74百万円減少し、1,480億９百万円となりました。」
保有株式の株価下落が投資有価証券の時価総額減少を通じて総資産の82億74百万円減少として実際に現れている。 - FY2018初出有価証券報告書
「投資有価証券である株式は、市場価格の変動リスクに晒されていますが、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、定期的に把握された時価が取締役会に報告されております。」
業務上の関係を有する企業の株式を保有し、市場価格変動リスクに対して時価を定期把握・取締役会報告していることが示されている。