新型コロナウイルス感染症による事業・サプライチェーン影響
FY2020に初出。13回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2026再定義有価証券報告書
「新興あるいは再興の感染症等の蔓延に関しては、その影響や状況を鑑みて適宜、適切な対応を行っております。しかしながら、それらが世界的な流行に発展した場合には、顧客の生産調整及び設備投資の抑制等による販売の減少や、当社の国内外の生産拠点の安定的な操業に支障が生じる等、業績や財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症中心の記載から、新興・再興感染症全般のパンデミックリスクへ整理し直されている。 - FY2025-H1削除有価証券報告書当中間連結会計期間の本文では、新型コロナウイルス感染症による事業影響についての明示的な記載は確認できない。
- FY2024-Q1後退有価証券報告書
「コロナ禍での巣ごもり需要が鈍化したことによりオンライン販売が減少したため、国内全体での売上げは前年並みとなりました。」
感染症拡大期に生じた巣ごもり需要が鈍化し、オンライン販売の減少要因となった。感染症そのものによる販路閉鎖等から、需要構造の変化へ影響の記載が変化している。 - FY2023後退有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症が、ワクチンの普及や比較的病原性の低い株が主流となったことにより収束の兆しが見え始めるなか、当社グループは５類感染症への移行も踏まえ、適宜、適切な対応を行っております。」
現在の新型コロナウイルス感染症による影響は収束の兆しと適切な対応が示され、リスクの中心が高病原性変異株や新たなパンデミックの可能性へ移っている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「国内は、未だコロナ禍の影響が残るものの、ホテル・エアライン向けの受注が回復傾向にあることに加え、直営店とオンラインの販売が増加したことから、売上げは増加しました。」
食器事業の国内市場にはなおコロナ禍の影響が残る一方、ホテル・エアライン向け受注や直営店・オンライン販売の増加が記載されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「国内は、未だコロナ禍の影響が残るものの、ホテル向けの受注が回復傾向にあることに加え、直営店とオンラインの販売が増加したことから、売上げは増加しました。」
食器事業の国内市場にはなおコロナ禍の影響が残る一方、ホテル向け受注や直営店・オンライン販売の増加が記載されている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「国内市場は、未だコロナ禍の影響が残るものの、ホテル向けの受注が回復傾向にあることに加え、直営店での売上げが増加したことから、国内全体の売上げは増加しました。」
新型コロナウイルス感染症の影響が、食器事業の国内市場に残っていると記載されている。一方、ホテル向け受注や直営店売上には回復が示されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症は未だ収束には至らず、感染拡大の影響が引き続き懸念されるものの、当社グループの事業に著しい影響を与えるものではないと仮定し、会計上の見積りを行っております。」
感染症の収束未了と影響への懸念は継続しているが、会計上は事業に著しい影響を与えないとの仮定が維持されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大による経済活動の停滞で、厳しい経営環境が続くと予想しており、運転資金確保の重要性を認識しております。」
新型コロナウイルス感染症による経済活動停滞と厳しい経営環境への言及が続いており、資金確保の重要性が引き続き示されている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の拡大は依然として企業活動に影響を与えており、当第３四半期連結会計期間末時点で入手可能な外部の情報等を踏まえて、当連結会計年度にわたり当該影響が継続するものと仮定し、会計上の見積りを行っております。」
新型コロナウイルス感染症の影響が企業活動に継続して現れており、国内外の需要低迷、生産調整、工事延期、販路低迷などとして第３四半期累計の減収減益に実際に表れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「国内では、 新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、主要顧客である自動車、鉄鋼、ベアリング業界において大幅な生産調整が行われたため、売上げは大きく減少しました。」
新型コロナウイルス感染症の影響が、国内主要顧客の大幅な生産調整、世界的な自動車販売不振、装置据付工事の延期、食器販路の低迷などとして実際の減収・減益に現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「国内では、新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、主要顧客である自動車、鉄鋼、ベアリング業界において操業停止等の生産調整が行われたため、売上げは大きく減少しました。」
新型コロナウイルス感染症の影響が、国内主要顧客の生産調整、装置据付工事の延期、食器の販路低迷などとして実際の売上減少・利益減少に現れている。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の世界的拡大により、事業環境に先行き不透明な状況が生じております。海外での外出禁止措置や国内の活動自粛への動きにより、事業活動への影響が生じ始めております。」
新型コロナウイルス感染症による顧客業績悪化、サプライチェーンへの影響、従業員・取引先の感染が業績や財務状況に多大な影響を及ぼす可能性として初めて独立して記載された。年度末の事業説明では、食器需要や蘇州工場の生産開始への影響が実際に記載されている。