電池・新素材分野と新用途の開拓
FY2018に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、新しい分野(医薬、半導体、サーキュラーエコノミー)への参入と市場の開拓、成長領域(環境・エレクトロニクス・ウェルビーイング)での新用途・新商品の開発を進めます。」
新分野への参入と新用途・新商品の開発を、医薬・半導体・サーキュラーエコノミーを含む成長領域で継続して掲げている。 - 2026-05-12前進決算
「成長領域(環境・エレクトロニクス・ウェルビーイング)向け新商品の開発を進めます。」
成長領域向けの新商品開発が、第13次計画の具体的施策として継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「主力の焼成炉及び乾燥炉は、リチウムイオン電池用が堅調に推移したことにより、売上は増加しました。攪拌装置は、主要分野の化学向けが国内向けは低調でしたが、海外向けが増加したことから、売上は前年並みとなりました。濾過装置は、自動車・エレクトロニクス向けが回復し、売上は増加しました。」
リチウムイオン電池向け、海外化学向け、自動車・エレクトロニクス向けの回復・増加が示され、新用途・成長分野の取り込みが継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「濾過装置は、自動車・ベアリング向けは低調でしたが、環境配慮型の新商品が補い、売上げは増加しました。」
環境分野の新商品投入が自動車・ベアリング向けの低調を補い、濾過装置の売上増加に寄与したとの記載が継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「濾過装置は、ベアリング・工作機械向けは低調でしたが、環境配慮型の新商品の投入もあり、売上げは前年並みとなりました。」
新分野・新用途の開拓について、環境配慮型の新商品を投入したことが記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「主力の乾燥炉及び焼成炉は、リチウムイオン電池及び電子部品分野が堅調に推移したことにより、売上げは増加しました。混合攪拌装置は、主要分野の食品向けは低調でしたが、新分野である環境・半導体向けが補い、売上げは増加しました。濾過装置は、前年の設備投資抑制が影響し、国内が大きく減少しました。超硬丸鋸切断機は、自動車部品向けが低調で、売上げは減少しました。ロードカッターは前年並みとなりました。その結果、エンジニアリング事業の売上高は、170億21百万円(前年同期比3.7%増加)、営業利益は11億55百万円(前年同期比7.3%減少)となりました。」
リチウムイオン電池・電子部品、環境・半導体向けが増加に寄与する一方、食品向けの低調、国内濾過装置、自動車部品向け超硬丸鋸切断機の減少が併存している。エンジニアリング事業は増収減益で、前四半期から同じ構造が続いている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「混合攪拌装置は、主要分野の食品向けは低調でしたが、新分野である環境・半導体向けが補い、売上げは増加しました。」
新用途・新分野の開拓について、環境・半導体向けが食品向けの低調を補い、混合攪拌装置の売上増加につながったという具体的な実績が示されている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「エネルギー、エレクトロニクス分野では、拡販とアフターサービス体制の強化により、シェアの拡大を図ります。自動車分野では、電動化に伴う新用途・新商品の開発を進めます。また、新しい分野(医療・医薬、半導体、新素材)への参入と市場の開拓、環境分野での新用途・新商品の開発を強化します。」
電池・新素材・自動車分野中心の新用途開拓から、医療・医薬、半導体、環境を含む新分野参入とアフターサービス強化へ対象が拡張されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「主力の乾燥炉や焼成炉は、電池材料分野及び電子部品分野での拡販を進めるほか、新素材用の新商品・新技術の開発を推進します。」
電池材料・電子部品分野の拡販および新素材向け新商品・新技術開発が継続して掲げられている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「主力の乾燥炉や焼成炉は、電池材料分野及び電子部品分野での拡販を進めるほか、新素材用の新商品・新技術の開発を推進します。」
電池材料・電子部品分野の拡販、新素材向け新商品・新技術開発が継続して掲げられている。 - FY2018初出有価証券報告書
「主力の乾燥炉や焼成炉は、電池材料分野で高効率な製品の開発を進めるほか、新素材用の新商品開発を推進します。混合攪拌装置は新たな用途開拓、濾過装置は自動車や工作機械分野での販売強化に取り組みます。超硬丸鋸切断機は新たな用途の開拓と国内外の販売力の強化を図ります。」
エンジニアリング事業について、電池材料向け高効率製品、新素材向け商品、新用途、自動車・工作機械向け販売、国内外販売力が具体的な成長施策として示されている。