ESG経営基盤の構築
FY2018に初出。10回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに32社。
- FY2025前進有価証券報告書
「長期的取り組みであるサステナブルな価値創出に向けては、産官学連携によるカーボンブラックのリサイクルプロジェクトやカーボンナノチューブの代替となるカーボンニュートラルな導電性カーボン材の開発・実証を進め、持続可能な社会に貢献する素材や製品の開発を推し進めています。」
ESG経営基盤の構築について、リサイクル、導電性カーボン材の開発・実証など、サステナブルな価値創出に向けた具体的活動を開示した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「2030年のありたい姿として、売上高5,000億円、EBITDAマージン20％、ROIC12%の実現を目指し、「抜本的な構造改革」「成長市場へのコミット」「サステナブルな価値創出」の３つの取組みに注力する方針」
Vision 2030の下で、サステナブルな価値創出を含む3つの取り組みに注力する方針を再確認した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「今後も「先端素材とソリューションで持続可能な社会の実現に貢献する」という長期ビジョンに向けて、サステナビリティ経営を推進してまいります。」
長期ビジョンの下でサステナビリティ経営を推進する方針を継続した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「サステナビリティ諸施策に注力することを通じて」
T-2026の下で、サステナビリティ諸施策に注力する方針を再確認した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、2023年度より、役員報酬にサステナビリティ・パフォーマンスを連動させることとする一方、従業員エンゲージメント・サーベイを活用したエンゲージメント向上策にも取り組んでいます。」
ESG経営基盤について、役員報酬へのサステナビリティ・パフォーマンス連動と、従業員エンゲージメント施策を開始した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「持続可能な社会の実現に向け、避けて通ることの出来ないカーボンニュートラル対応は、炭素を生業とする当社にとって、極めて大きな挑戦です。当社だけでは、達成しがたい困難な目標ではありますが、お客様・お取引先様のみなさまとも協力しつつ、グループの総力をあげ、危機感を持って取り組んでいきます。」
ESG経営基盤の構築を、顧客・取引先との協力とグループ総力によるカーボンニュートラル対応という大きな挑戦として位置付けた。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、2021年5月に社長をリーダーとするカーボンニュートラル推進プロジェクトを発足し、自社のCO₂排出量削減に加え、再生エネルギーの活用や顧客の生産性を高める製品開発等を含めた、カーボンニュートラルへの取り組みをグループ横断的に実施しています。」
ESGを経営戦略に組み込む流れの中で、社長をリーダーとするグループ横断のカーボンニュートラル推進プロジェクトを発足し、具体的な活動を開始した。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「また、更なる企業価値向上を目指してESG経営基盤構築に取り組んでまいりましたが、T-2023は、ESGを当社経営戦略に組み込んでいくという、新たなチャレンジのスタートになると考えています。」
ESGを経営基盤として構築する段階から、T-2023で経営戦略へ組み込む段階へ、位置付けを引き上げた。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループにおいても、グローバルに広がるさまざまな課題の解決と企業経営をシンクロナイズさせ、社会のサステナビリティへ貢献すべく、中期経営計画の中で「ESG経営基盤構築」を重点施策に掲げ、ESGの観点から、当社として優先的に取り組むべき重要課題（マテリアリティ）を特定し、課題解決に向けた活動を開始しております。」
ESG経営基盤構築が中期計画の重点施策となり、重要課題（マテリアリティ）の特定と課題解決活動の開始まで進展した。 - FY2018初出有価証券報告書
「また、上場企業として持続的な成長を果たすため、環境（Environment）・社会（Social）・ガバナンス（Governance）にフォーカスしたESG経営基盤の構築にも取り組む所存です。」
従来のCSR・企業理念の記載に加え、持続的成長のためのESG経営基盤構築を初めて独立した将来施策として明示。2019年の取り組みとして記載され、環境・社会・ガバナンスを対象とする。