Komori
東海カーボン(5301)・施策再掲

研究開発の促進・技術革新

FY2016-Q2に初出。30回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

30記載
11年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q1 – FY2019-Q1再掲FY2021-Q1 – FY2023-Q3再掲FY2024-Q1 – FY2025-H12016: 220162017: 420172018: 320182019: 220192020: 320202021: 420212022: 320222023: 320232024: 320242025: 120252026: 22026
同じテーマの他社
研究開発活動の継続・状況不変191社が書いているテーマ・逆風0社・追い風180社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は22億5千8百万円であります。当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、2026年度上期の研究開発費22億58百万円を開示した。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)では、当社の開発・技術部門と連携のもと、富士研究所、茅ヶ崎研究所、知多研究所、田ノ浦研究所が主体となり、基礎研究をベースにした環境負荷低減を含めた新製品の開発、生産技術研究及び既存製品の高性能化、品質改良等諸研究開発を積極的に推進しております。なお、当社グループの研究開発活動の内容及び金額は、特定のセグメントに関連付けることが困難であるため一括して記載しております。」

    研究開発の対象に環境負荷低減を明示し、4研究所を中心とする活動と年間研究開発費4,428百万円を開示した。
  3. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は20億9千6百万円であります。当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの方針を継続し、2025年度上期の研究開発費20億96百万円を開示した。
  4. FY2024-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は21億3千万円であります。当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、2024年度上期の研究開発費21億30百万円を開示した。
  5. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は10億5千8百万円であります。当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、2024年度第1四半期累計の研究開発費10億5,800万円を開示した。
  6. FY2023前進有価証券報告書

    「富士研究所、茅ヶ崎研究所、知多研究所、防府研究所、田ノ浦研究所が主体となり、基礎研究をベースにした新製品の開発、生産技術研究及び既存製品の高性能化、品質改良等諸研究開発を積極的に推進しております。なお、当連結会計年度の研究開発費は3,605百万円であります。」

    研究開発拠点を5研究所として記載し、研究開発費3,605百万円を開示した。
  7. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は25億9千2百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、2023年度第3四半期累計の研究開発費25億92百万円を開示した。研究開発拠点の再編については第1四半期記載内容から重要な変更は示されていない。
  8. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は15億5千6百万円であります。」

    研究開発活動に関する重要な変更は示されず、2023年度第2四半期累計の研究開発費15億56百万円を開示した。
  9. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は7億8千4百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、2023年度第1四半期累計の研究開発費784百万円を開示した。
  10. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は22億9千4百万円であります。当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの方針を継続し、2022年度第3四半期累計の研究開発費22億94百万円を開示した。
  11. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は7億9百万円であります。当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、第1四半期の研究開発費7億9百万円を開示した。
  12. FY2021再掲有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社の開発・技術部門と連携のもと、富士研究所、知多研究所、防府研究所が主体となり、基礎研究をベースにした新製品の開発、生産技術研究及び既存製品の高性能化、品質改良等諸研究開発を積極的に推進しております。なお、当社グループの研究開発活動の内容及び金額は、特定のセグメントに関連付けることが困難であるため、一括して記載しております。」

    3研究所と開発・技術部門の連携による研究開発方針を継続し、研究開発費は2,823百万円となった。
  13. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は19億1千9百万円であります。当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、第3四半期累計の研究開発費19億19百万円を開示した。
  14. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は13億3千1百万円であります。当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、第2四半期累計の研究開発費13億31百万円を開示した。
  15. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は6億4百万円であります。当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を継続し、2021年度第1四半期の研究開発費6億4百万円を開示した。
  16. FY2020前進有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社の開発・技術部門と連携のもと、富士研究所、知多研究所、防府研究所が主体となり、基礎研究をベースにした新製品の開発、生産技術研究及び既存製品の高性能化、品質改良等諸研究開発を積極的に推進しております。なお、当連結会計年度の研究開発費は2,682百万円であります。」

    従来の研究開発方針を継続しつつ、2020年度の研究開発費を2,682百万円と開示した。
  17. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は19億1千3百万円であります。当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、第3四半期累計の研究開発費19億13百万円を開示。
  18. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は5億9千万円であります。当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、第1四半期の研究開発費5億9千万円を開示した。
  19. FY2019前進有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社の開発・技術部門と連携のもと、富士研究所、知多研究所、防府研究所が主体となり、基礎研究をベースにした新製品の開発、生産技術研究及び既存製品の高性能化、品質改良等諸研究開発を積極的に推進しております。なお、当連結会計年度の研究開発費は2,460百万円であります。」

    3研究所を中心とする研究開発方針を継続し、年間研究開発費を2,460百万円と開示した。
  20. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は6億1百万円であります。当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、第1四半期累計研究開発費6億1百万円を記載。
  21. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社の開発・技術部門と連携のもと、富士研究所、知多研究所、防府研究所が主体となり、基礎研究をベースにした新製品の開発、生産技術研究及び既存製品の高性能化、品質改良等諸研究開発を積極的に推進しております。」

    3研究所と開発・技術部門の連携による研究開発を継続。年間研究開発費は18億8千3百万円。
  22. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は7億3千5百万円であります。当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続し、第2四半期累計の研究開発費735百万円を記載。
  23. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は3億4千4百万円であります。当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を継続し、当第1四半期累計の研究開発費3億44百万円を記載。
  24. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社の開発・技術部門と連携のもと、富士研究所、知多研究所、防府研究所が主体となり、基礎研究をベースにした新製品の開発、生産技術研究及び既存製品の高性能化、品質改良等諸研究開発を積極的に推進しております。」

    研究開発を複数研究所と開発・技術部門の連携により継続推進。
  25. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は11億4百万円であります。当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を継続し、第3四半期累計の研究開発費11億4百万円を記載。
  26. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は7億8千6百万円であります。当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないとの説明を継続し、累計研究開発費786百万円を記載。
  27. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は3億7千8百万円であります。当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当四半期累計の研究開発費378百万円を記載。活動状況に重要な変更はない。
  28. FY2016前進有価証券報告書

    「平成28年12月11日付で田ノ浦研究所を廃止し、その業務を田ノ浦工場へ統合したほか、茅ヶ崎研究所を富士研究所茅ヶ崎分室とする組織変更を行いました。」

    研究開発拠点の廃止・統合・分室化を実施。研究開発費は22億4千9百万円。
  29. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は18億3千3百万円であります。当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動を継続し、当四半期累計期間の金額を18億3千3百万円と記載。活動状況に重要な変更はない。
  30. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「積極的なグローバル展開と技術革新を追求しております。」

    T-2015の研究開発促進の実績と、T-2018以降の技術革新の追求を通じて記載。
一緒に動いた変遷

「内外グループ会社を含むリスク管理体制の拡充」は、この変遷が動いた30回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

443333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1内外グループ会社を含むリスク管理体制の拡充4回
  3. 2ESG経営基盤の構築4回
  4. 3全社的な在庫削減3回
  5. 4成長製品分野への重点投資と省力化・合理化3回
  6. 5構造改革による収益体質の転換3回
  7. 6コーポレートガバナンスの充実3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
東海カーボンの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
研究開発の促進・技術革新|東海カーボン(5301)の変遷 | Komori