事業ポートフォリオ最適化
FY2018-Q1に初出。22回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに81社。
- FY2025前進有価証券報告書
「当社は、2025年２月、2030年のありたい姿とそこに到達するための取り組み「Vision 2030」を策定しました。「Vision 2030」においては、長期ビジョンに向けた３つの取り組み、「抜本的な構造改革」、「成長市場へのコミット」、「サステナブルな価値創出」を推進することで、事業ポートフォリオの変革を目指しております。」
事業ポートフォリオ最適化は、従来の選択と集中からVision 2030の事業ポートフォリオ変革へ位置付けられ、TEG売却やBSCB取得等の実行が進んだ。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社が2025年２月に策定した「Vision 2030」で掲げる事業ポートフォリオ変革の一環として当社経営資源配分を様々な観点から検討した結果、事業改善が必要な会社などへの投資に強みを持つDUBAG社の傘下に加わることが、TEGの持続的な発展と更なる成長のために最適であると判断し、TEGの全出資持分をLEO III.ファンドに譲渡することを決定いたしました。」
事業ポートフォリオマネジメントの具体的な実行として、欧州黒鉛電極子会社TEGの全出資持分を譲渡した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2024年12月には、成長性と資本収益性を踏まえた「選択と集中」の一環として、成長事業であるファインカーボン事業において、米国市場でパワー半導体、航空宇宙産業等への販路拡大をすべく、米国・黒鉛加工拠点を完全子会社化しました。」
ポートフォリオマネジメントの具体的な実行として、米国の黒鉛加工拠点を完全子会社化し、ファインカーボンの販路拡大を図った。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「「主力事業の収益基盤強化」「事業ポートフォリオマネジメントの高度化」「サステナビリティ経営の推進」の３つの基本方針を掲げ」
事業ポートフォリオマネジメントの高度化を含むT-2026の3つの基本方針を継続して掲げた。 - FY2023前進有価証券報告書
「「事業ポートフォリオマネジメントの高度化」に関しては、資本コストや株価を意識した経営の実現に向け、事業の成長性と資本収益性を踏まえた「選択と集中」に取り組みます。」
ポートフォリオ最適化について、資本コスト・株価、事業の成長性・資本収益性を踏まえる高度化方針へ具体化した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「主力事業の成長軌道回帰」「事業ポートフォリオの最適化 （選択と集中）」「サステナビリティ経営基盤構築」の３つの基本方針を掲げ」
事業ポートフォリオの最適化（選択と集中）をT-2025の基本方針として継続して掲げた。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「「主力事業の成長軌道回帰」「事業ポートフォリオの最適化（選択と集中）」「サステナビリティ経営基盤構築」の３つの基本方針を継続的に掲げ」
T-2025の基本方針として、事業ポートフォリオの最適化（選択と集中）を継続して掲げた。 - FY2022前進有価証券報告書
「事業の選択と集中の一環で、中国でカーボンブラックの製造・販売を行っている子会社の、「東海炭素(天津) 有限公司」について、2022年2月に持分譲渡を実施した一方で、2022年5月に連結子会社であるTokai Carbon Korea Co., Ltd.の株式35万株の追加取得を行いました。また2022年9月には、カーボンブラックのよりサステナブルな供給体制の確立を図ることを目的に、タイの連結子会社であるTHAI TOKAI CARBON PRODUCT CO., LTD.において、新たに自社所有の土地を取得し、現在のリース契約の土地より工場を移転する事を決定いたしました。」
ポートフォリオ最適化について、中国拠点の売却、Tokai Carbon Koreaの追加取得に加え、タイ工場の自社所有地への移転決定まで具体化した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「選択と集中の一環で、2022年２月、カーボンブラックの中国拠点、東海炭素（天津）有限公司の譲渡を完了する一方、2022年５月には、連結子会社であるTokai Carbon Korea Co., Ltd.の株式35万株の追加取得を行いました（議決権所有割合は44.4%から47.4%へ上昇）。」
ポートフォリオ最適化について、中国カーボンブラック拠点の売却に加え、Tokai Carbon Koreaの株式追加取得による高付加価値事業への持分拡大を具体化した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、選択と集中の一環で、2022年2月、カーボンブラックの中国拠点、東海炭素（天津）有限公司の譲渡を完了しました。」
事業ポートフォリオの最適化について、東海炭素（天津）有限公司の譲渡完了を選択と集中の実行例として再確認した。 - FY2021前進有価証券報告書
「事業の選択と集中の一環で、中国でカーボンブラックの製造・販売を行っている子会社の、「東海炭素（天津）有限公司」の売却を決定いたしました。また、ファインカーボン事業のSiCリング等、高付加価値商品の生産能力の増強投資も着実に実施しています。」
ポートフォリオ最適化について、低採算・競争激化事業の売却と高付加価値商品の能力増強という選択と集中の具体策を示した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「「主力事業の成長軌道回帰」「事業ポートフォリオの最適化」「連結ガバナンス体制強化」の３つの基本方針を掲げ」
事業ポートフォリオの最適化をT-2023の基本方針の一つとして再確認した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「この様な情勢下、当社グループにおいては、本年５月に中期経営計画「T-2023」を策定・開示し、「主力事業の成長軌道回帰」、「事業ポートフォリオの最適化」、「連結ガバナンス体制強化」の３つの基本方針を掲げ、事業活動を進めております。」
T-2023の基本方針の一つとして事業ポートフォリオの最適化を掲げ、策定・開示後もその方針に基づき事業活動を進めていると再確認した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「「事業ポートフォリオの最適化」」
T-2023の基本方針の一つとして、事業ポートフォリオ最適化を継続して掲げた。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「具体的には、脱炭素・ウィズコロナという視点も勘案した上で当社経営戦略を策定し、また事業ポートフォリオの再構築を図り、改めて事業の選択と集中に取り組みます。」
従来の事業ポートフォリオ最適化から、脱炭素・ウィズコロナを踏まえたポートフォリオ再構築と事業の選択・集中へ、取り組みの範囲を広げた。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社は2020年７月17日に株式譲渡契約を締結し当社が70％、TCXが30％の株式を取得したことにより、CSI及びCSは当社の連結子会社となりました。」
Carbone Savoieの取得完了により、精錬ライニング事業・ファインカーボン事業の成長とポートフォリオ分散を目的とする施策が実行段階へ進んだ。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社は、本件により、精錬ライニング事業及びファインカーボン事業を成長させ、当社の収益力の向上のみならず、ポートフォリオの分散化を図ることができ、ひいては当社の更なる企業価値向上につながると考えております。」
Carbone Savoieの買収計画により、精錬ライニング事業・ファインカーボン事業の成長とポートフォリオ分散を具体化した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「COBEX 社を当社の７番目の事業として取り込むことにより、当社の規模拡大・収益力の向上・安定化のみならず、事業ポートフォリオの多角化や欧州事業の強化（東欧における生産拠点の確保）を図ることができ、ひいては当社の更なる企業価値向上につながると考えております。」
COBEX社の買収完了により、事業を7番目の事業として取り込み、事業ポートフォリオの多角化と東欧生産拠点の確保を具体化。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このような情勢下、３ヵ年中期経営計画T-2018最終年となった当期においては、2017年度から取り組んでおります「成長戦略」の一環として、引き続き事業領域の拡大、事業ポートフォリオ最適化に取り組んでまいりました。」
T-2018最終年度でも、成長戦略の一環として事業領域拡大とポートフォリオ最適化を継続。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「３ヵ年中期経営計画T-2018最終年となった当期では、2017年度から取り組んでいる「成長戦略」の一環として、引き続き事業領域の拡大、事業ポートフォリオ最適化に取り組んでおります。」
事業領域の拡大と事業ポートフォリオ最適化をT-2018最終年にも継続。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢下、３ヵ年中期経営計画T-2018最終年となった当期では、2017年度から取り組んでいる「成長戦略」の一環として、引き続き事業領域の拡大、事業ポートフォリオ最適化に取り組んでおります。」
事業領域の拡大と事業ポートフォリオ最適化をT-2018最終年にも継続。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「このような情勢下、３ヵ年中期経営計画T-2018最終年となった当期では、2016年度の「構造改革」、2017年度からの「成長戦略」の成果を活かし、事業領域の拡大、事業ポートフォリオ最適化に取り組んでまいります。」
T-2018最終年度の新たな取り組みとして、事業領域の拡大と並べて事業ポートフォリオ最適化を初めて明示。