東海カーボン（5301）・リスク顕在化
サイバー攻撃・機密情報の紛失漏えい
FY2017に初出。4回の記載のうち1回が「対処」で、最初の「対処」はFY2021。直近の記載はFY2025。
4記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
研究開発情報・営業秘密のサイバー漏洩リスク6社が書いているテーマ・逆風6社・追い風0社
東海カーボンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに0社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025顕在化有価証券報告書
「特に、2025年に発生した個人情報漏えい事案を受け、不正ログイン防止機能導入等の情報セキュリティ強化を図り、再発防止の徹底を図っております。」
サイバー攻撃・情報漏えいリスクについて、2025年に個人情報漏えい事案が実際に発生し、不正ログイン防止機能の導入等の再発防止策を講じたと記載した。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「しかし、取り組みの遅延やＩｏＴ、ＡＩ等のデジタル技術の進歩に適切に対応できない場合には、当社グループの競争力が低下し、当社グループ業績に悪影響を及ぼす可能性があります。また、災害やサイバー攻撃等外的要因や人為的要因等により、障害等が生じると、重要な業務やサービスの停止、機密情報・データや個人情報の盗取や漏洩等のインシデントを引き起こし、事業活動の継続に支障をきたす等、当社グループ業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
情報セキュリティリスクについて、従来の機密情報漏えいに加え、DX遅延、IoT・AI対応、業務・サービス停止、個人情報漏えいまで対象を拡大して整理した。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループでは、これらの情報についての厳格な管理体制を構築し、情報の取扱い等に関する規程類の整備・充実や従業員等への周知・徹底を図り、技術面での対策を高度化する等、情報セキュリティを強化しております。」
サイバー攻撃・情報漏えいリスクに対し、規程整備、従業員への周知、技術対策の高度化を実施していると記載した。 - FY2017初出有価証券報告書
「コンピュータウィルスへの感染、サイバー攻撃等の不正アクセス、その他不測の事態等により、機密情報が紛失・漏えいした場合には、当社グループ業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
生産技術、研究開発、調達、販売等の機密情報に関する情報セキュリティリスクを初めて明記。