コーポレートガバナンスの充実
FY2016-Q2に初出。12回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに73社。
- FY2025前進有価証券報告書
「2025年においては、戦略的な方向付けに関する取締役会機能強化やサステナビリティと経営との連携に関し、一定の進捗が見られたと評価しております。」
ガバナンス体制の定着に加え、2025年の取締役会による戦略的方向付けとサステナビリティとの経営連携に進捗があったと自己評価した。 - FY2023前進有価証券報告書
「現ガバナンス体制は概ね定着、当初の成果が適切に維持されているだけでなく、2022年には、サステナビリティ推進委員会を新設するなど、継続的な体制強化に努めております。2023年においては、役員報酬へのサステナビリティパフォーマンス連動等、サステナビリティと経営との連携に一定の進捗が見られたと評価しています。」
ガバナンス体制の定着・維持に加え、2023年には役員報酬へのサステナビリティ・パフォーマンス連動による経営との連携進捗を開示した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「「主力事業の成長軌道回帰」「事業ポートフォリオの最適化（選択と集中）」「サステナビリティ経営基盤構築」の3つの基本方針を掲げ」
新たなT-2025では、従来のT-2024における「連結ガバナンス体制強化」に代えて、「サステナビリティ経営基盤構築」を基本方針として掲げた。 - FY2021前進有価証券報告書
「取締役会の任意の諮問機関として、社外取締役が過半数を占める指名委員会・報酬委員会を設置し、取締役会傘下の任意の委員会として、リスク・コンプライアンス委員会及びサステナビリティ推進委員会を設置しております。」
従来のガバナンス機関に加え、サステナビリティ推進委員会を取締役会傘下に設置した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「「主力事業の成長軌道回帰」「事業ポートフォリオの最適化」「連結ガバナンス体制強化」の３つの基本方針を掲げ」
T-2023の基本方針として、連結ガバナンス体制強化を継続して掲げている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「「連結ガバナンス体制強化」」
T-2021の「連結ガバナンス体制構築」が、T-2023では既存体制の強化を示す基本方針として再整理された。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「このような情勢下、当社グループは2019年から2021年の３年間を対象とした中期経営計画を策定いたしました。「収益基盤の強化」「成長機会の拡大」「連結ガバナンス体制構築」の３つの基本方針をもとに、2021年の定量目標として設定した売上高3,800億円、営業利益1,130億円、ROS30％の達成を目指してまいります。」
従来のコーポレートガバナンス方針が、T-2021では「連結ガバナンス体制構築」として中期経営計画の基本方針に位置付けられた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社は、監査役会設置会社として、監査役による監査と内部監査機能の強化を基本としつつ、複数の社外取締役の選任や任意の委員会の設置によって取締役会の経営監督機能を強化し、適正な経営管理態勢の実現を図っております。」
監査役監査、内部監査、複数の社外取締役、任意委員会による監督機能強化を継続。 - FY2017再掲有価証券報告書
「複数の社外取締役の選任や任意の委員会の設置によって取締役会の経営監督機能を強化し、適正な経営管理態勢の実現を図っております。」
社外取締役と任意委員会による経営監督機能強化の方針を継続。 - FY2016前進有価証券報告書
「当社は、監査役会設置会社として、監査役による監査と内部監査機能の強化を基本としつつ、複数の社外取締役の選任や任意の委員会の設置によって取締役会の経営監督機能を強化し、適正な経営管理態勢の実現を図っております。」
複数の社外取締役と任意委員会による取締役会の監督機能強化を具体化。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当社はコーポレートガバナンスの充実を経営上の重要な課題と位置づけ、企業倫理と法令遵守を徹底するとともに、リスク管理を含めた内部統制システムを整備し、経営の効率化、透明性を確保することに努めております。」
ガバナンス、法令遵守、内部統制、効率性、透明性に関する方針を再掲。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当社はコーポレートガバナンスの充実を経営上の重要な課題と位置づけ、企業倫理と法令遵守を徹底するとともに、リスク管理を含めた内部統制システムを整備し、経営の効率化、透明性を確保することに努めております。」
ガバナンス、コンプライアンス、内部統制、効率性、透明性を一体の方針として記載。