構造改革による収益体質の転換
FY2016-Q2に初出。19回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載は2026-08-05。
東海カーボンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より4年早い。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに67社。
- 2026-08-05前進業績予想の修正
「カーボンブラックセグメント及びファインカーボンセグメントでの売上増や、スメルティング＆ライニングセグメントをはじめとする各セグメントでのコスト削減等により、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する中間純利益は前回発表予想を上回る結果となりました。」
構造改革・収益基盤強化に関連するコスト削減が、スメルティング＆ライニングセグメントを含む各セグメントで実績値の予想超過要因として記載された。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社は黒鉛電極事業の構造改革を推し進め、国内生産体制集約とドイツ子会社売却を2025年半ばまでに完遂しました。」
黒鉛電極事業では国内生産体制の集約とドイツ子会社売却を2025年半ばまでに完遂し、スメルティング＆ライニング事業でも抜本的な構造改革案の策定を進めた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「2030年のありたい姿として、売上高5,000億円、EBITDAマージン20％、ROIC12%の実現を目指し、「抜本的な構造改革」「成長市場へのコミット」「サステナブルな価値創出」の３つの取組みに注力する方針の下、黒鉛電極事業における国内生産拠点の統合、欧州子会社の売却等の構造改革を実施し、スメルティング＆ライニング事業の構造改革についても検討を進めております。」
Vision 2030の構造改革について、黒鉛電極の国内生産拠点統合と欧州子会社売却を実施し、スメルティング＆ライニング事業でも構造改革の検討を継続していると記載した。 - FY2024前進有価証券報告書
「黒鉛電極事業では国内黒鉛電極生産の集約や欧州拠点の生産能力削減等の構造改革に着手し、スメルティング＆ライニング事業においても構造改革の検討を開始しました。」
収益基盤強化について、黒鉛電極事業の生産集約・欧州能力削減を実行段階へ進め、スメルティング＆ライニング事業でも構造改革の検討を開始した。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「当社は、2024年７月16日開催の臨時取締役会において、黒鉛電極事業の構造改革の一環として、2025年７月までに、日本と欧州の黒鉛電極生産能力を、年間56千トンから同32千トンに削減すること、生産能力削減に向け、国内黒鉛電極生産を防府工場（山口県防府市）に集約し、滋賀工場（滋賀県近江八幡市）での生産を2025年７月末までに終了することを決議いたしました。」
収益基盤強化・構造改革について、日本・欧州の生産能力を年間56千トンから32千トンへ削減し、国内生産を防府工場へ集約、滋賀工場の生産を2025年7月末までに終了する具体策を決議した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「黒鉛電極事業について生産体制の見直しを図るのと同時に、成長事業であるファインカーボンと工業炉への積極投資や、サステナビリティ諸施策に注力することを通じて、企業価値の向上及びPBRの早期改善を目指してまいります。」
T-2026における収益基盤強化について、黒鉛電極の生産体制見直しと、ファインカーボン・工業炉への投資を組み合わせる方針を再確認した。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「「主力事業の収益基盤強化」のポイントは低迷を続ける黒鉛電極事業であり、抜本的な構造改革を断行し、事業体質の改善を図ります。」
収益基盤強化の対象を低迷する黒鉛電極事業に絞り、抜本的な構造改革を断行する方針をT-2026で明示した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「品質改善による優位性の確保、生産性向上、コスト・在庫削減等の不断の努力に加え、採算改善を目的とした価格戦略、老朽設備の更新等、収益基盤の強化に向けた各種施策を推進しました。また、コロナ禍の影響による世界的な経済活動の停滞が顕在化した４月以降、緊急施策として、設備投資の抑制、一層の在庫削減、経費削減等、キャッシュフロー改善施策を実行いたしました。」
収益基盤強化の手段として、品質改善、生産性向上、価格戦略、老朽設備更新、在庫・経費削減、設備投資抑制などを包括的に記載した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、本年２月に公表した2020年から2022年までの３年間を対象とするローリング中期経営計画「T-2022」の下、事業活動を進めてまいりましたが、当社の主力事業である黒鉛電極事業とカーボンブラック事業の対面業界である鉄鋼産業、タイヤ産業の需要減少を受け業績の低下を余儀なくされております。フランスの炭素黒鉛製品メーカーであるCarbone Savoie International SASの買収等、戦略分野への投資による成長機会も追求しておりますが、本格的な業績回復には至っておらず、全社的な投資抑制、在庫削減、生産性改善と経費削減等に引き続き取り組んでおります。」
T-2022の下で戦略分野への投資を続ける一方、鉄鋼・タイヤ産業の需要減少により本格的な業績回復には至らず、投資抑制、在庫削減、生産性改善、経費削減を継続していると記載。 - FY2019再定義有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グル―プは、2020年から2022年を対象としたローリング新中期計画「T-2022」を策定いたしました。2020年は、黒鉛電極の在庫調整等の影響で一時的な業績の下振れが見込まれますが、前回中期経営計画「T-2021」の基本方針を引き続き踏襲し、事業環境の変化もふまえ、各種重点施策を推進する所存です。」
従来の収益基盤強化・構造改革のテーマが、ローリング新中期計画T-2022に引き継がれ、2020年の一時的な業績下振れ見込みと重点施策の継続が示された。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「このような情勢下、当社グループは2019年から2021年の３年間を対象とした中期経営計画を策定いたしました。「収益基盤の強化」「成長機会の拡大」「連結ガバナンス体制構築」の３つの基本方針をもとに、2021年の定量目標として設定した売上高3,800億円、営業利益1,130億円、ROS30％の達成を目指してまいります。」
従来のT-2018における構造改革・収益体質転換のテーマが、新中期経営計画T-2021では「収益基盤の強化」として再整理された。2021年の数値目標と3年間の計画期間も明示された。 - FY2018-Q1実績引用有価証券報告書
「このような情勢下、３ヵ年中期経営計画T-2018最終年となった当期では、2016年度の「構造改革」、2017年度からの「成長戦略」の成果を活かし、事業領域の拡大、事業ポートフォリオ最適化に取り組んでまいります。」
2016年度の構造改革を過去の成果として引用し、T-2018最終年度の事業領域拡大・ポートフォリオ最適化に活用すると記載。 - FY2017前進有価証券報告書
「中期経営計画T-2018初年度の構造改革による成果に加え、事業環境に恵まれたこともあり」
構造改革の成果が2017年の収益改善と数値目標の一部前倒し達成に結び付いたものとして記載。 - FY2017-Q3実績引用有価証券報告書
「このような情勢下、３ヵ年中期経営計画T-2018の２年目にあたる当期は、昨年取り組んだ「構造改革」の成果を活かし、成長戦略に軸足を移しております。」
前年の構造改革の成果を、当期の成長戦略に活用する過去実績として再び引用。 - FY2017-Q2実績引用有価証券報告書
「このような情勢下、３ヵ年中期経営計画T-2018の２年目にあたる当期は、昨年取り組んだ「構造改革」の成果を活かし、2018年(平成30年)の業績目標の売上高1,100億円、営業利益90億円、ROS（売上高営業利益率）8%以上、ROIC（投下資本利益率）6%以上の達成に向け、成長戦略に軸足を移しております。」
前年の構造改革の成果を、当期の成長戦略およびT-2018目標達成に活用する実績として引用。 - FY2017-Q1実績引用有価証券報告書
「このような情勢下、当社グループは、３ヵ年中期経営計画T-2018の２年目にあたる当期、昨年取り組んだ「構造改革」の成果を活かし、2018年(平成30年)の業績目標の売上高1,100億円、営業利益90億円、ROS（売上高営業利益率）8%以上、ROIC（投下資本利益率）6%以上の達成に向け、成長戦略に軸足を移しております。」
前年に実施した構造改革の成果を、当期の成長戦略に活用する過去実績として引用。 - FY2016前進有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画T-2018の初年度となる当期、「事業再構築」と「社内意識改革」からなる構造改革に取り組み、前述の通り、事業再構築を中心とする経営基盤強化、資本効率の改善に成果をあげることができました。」
構造改革を実施した結果として、経営基盤強化と資本効率改善に成果があったと記載。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「T-2018では、「事業再構築」と「社内意識改革」からなる構造改革による成長基盤の確立を目指します。」
構造改革を成長基盤確立の手段とする位置付けに変化なし。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「T-2018では、構造改革、ROIC（投下資本利益率）管理導入、財務健全性維持、成長戦略を基本方針とし」
T-2018の基本方針の一つとして提示。具体的な施策は別スレッドで記録。