全社的な在庫削減
FY2016-Q2に初出。24回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。
- FY2026-H1棚卸資産増加へ転換有価証券報告書
「棚卸資産の増減額（△は増加） △7,298」
2026年度上期は棚卸資産の増加7,298百万円が営業活動によるキャッシュ・フローの減少要因となり、前年度に確認された在庫削減から増加へ転じた。 - FY2025前進有価証券報告書
「流動資産は、棚卸資産や売掛金等の減少により、前連結会計年度末比117億3千7百万円減の2,588億2千8百万円となりました。」
棚卸資産の減少が流動資産の減少要因として通期実績に記載され、在庫削減への再転換後の減少が確認された。 - FY2024在庫削減へ転換有価証券報告書
「棚卸資産の増減額（△は増加） 14,210」
前年度まで棚卸資産増加が続いていたが、2024年度は棚卸資産の減少が営業活動によるキャッシュ・フローの増加要因となった。 - FY2023棚卸資産増加継続有価証券報告書
「流動資産は、現金及び預金や棚卸資産等の増加により、前連結会計年度末比161億9千8百万円増の2,628億9千万円となりました。」
在庫削減後に再び増加している棚卸資産が、2023年度も流動資産増加の要因として記載された。 - FY2023-Q3棚卸資産増加継続有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は、棚卸資産及び有形固定資産等の増加により、前連結会計年度末比608億5千6百万円増の6,373億2千2百万円となりました。」
在庫削減後に再び増加している棚卸資産が、有形固定資産等とともに総資産を前年度末比608億56百万円押し上げる要因となった。 - FY2023-Q2棚卸資産増加継続有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の総資産は、棚卸資産及び有形固定資産等の増加により、前連結会計年度末比539億1千9百万円増の6,303億8千5百万円となりました。」
前年度から続く棚卸資産の増加が、有形固定資産等とともに総資産増加の要因として第2四半期末にも記載された。 - FY2023-Q1棚卸資産増加継続有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産は、棚卸資産及び有形固定資産等の増加により、前連結会計年度末比57億8千1百万円増の5,822億4千6百万円となりました。」
2022年度通期に続き、棚卸資産の増加が有形固定資産等とともに総資産増加の要因となった。 - FY2022棚卸資産増加継続有価証券報告書
「営業活動による資金は、棚卸資産の増加等により収入が減少したものの、税金等調整前当期純利益の増加等により収入が増加し、前連結会計年度比31億3千3百万円収入増の、412億5百万円の収入となりました。」
在庫削減後に再び増加している棚卸資産が、2022年度も営業キャッシュ・フローの収入減少要因として記載された。 - FY2022-Q3棚卸資産増加継続有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は、棚卸資産及び有形固定資産等の増加により、前連結会計年度末比504億3千万円増の5,629億3千3百万円となりました。」
在庫削減後に再び増加している棚卸資産が、有形固定資産とともに総資産を前年度末比504億30百万円押し上げる要因となった。 - FY2022-Q2棚卸資産増加継続有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の総資産は、棚卸資産及び有形固定資産等の増加により、前連結会計年度末比468億9千7百万円増の5,594億円となりました。営業活動による資金は、税金等調整前四半期純利益の増加等により収入が増加したものの、棚卸資産の増加等により収入が減少し、前第２四半期連結累計期間比46億1千6百万円収入減の、98億8千8百万円の収入となりました。」
在庫削減後に再び増加している棚卸資産が、当四半期も総資産の増加および営業キャッシュ・フロー収入の減少要因となった。 - FY2022-Q1棚卸資産増加継続有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の総資産は、棚卸資産及び有形固定資産等の増加により、前連結会計年度末比141億2千6百万円増の5,266億3千万円となりました。」
前年度通期に続き、棚卸資産の増加が総資産増加の要因として当四半期にも記載された。 - FY2021棚卸資産増加継続有価証券報告書
「営業活動による資金は、税金等調整前当期純利益の増加等により収入が増加したものの、棚卸資産の増加等により収入が減少し、前連結会計年度比169億4千9百万円収入減の、380億7千2百万円の収入となりました。」
在庫削減後に再び棚卸資産増加が営業キャッシュ・フローの収入減少要因となり、通期でも増加傾向を確認した。 - FY2021-Q3棚卸資産増加継続有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は、売掛金、有形固定資産等の増加により、前連結会計年度末比358億8千1百万円増の4,955億9千1百万円となりました。」
貸借対照表では商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品がいずれも前年度末から増加しており、従来の在庫削減後に棚卸資産増加が続いている。 - FY2021-Q2棚卸資産増加へ再転換有価証券報告書
「営業活動による資金は、税金等調整前四半期純利益及び仕入債務の増加等により収入が増加したものの、売上債権及び棚卸資産の増加等により収入が減少し、前第２四半期連結累計期間比110億3千1百万円収入減の、145億4百万円の収入となりました。」
前年度に棚卸資産減少が営業キャッシュ・フローを押し上げていた状態から、当第2四半期累計では棚卸資産の増加が収入減少要因として記載された。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、当連結会計年度末の総資産については、流動資産はグループをあげた在庫削減策による棚卸資産の減少等により、前期比187億6千8百万円減の1,776億7千8百万円となりました。」
在庫削減策が棚卸資産の減少および流動資産の減少として通期実績に現れたと記載した。 - FY2020-Q3在庫削減継続有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は、有形固定資産等が増加したものの、棚卸資産及び売掛金の減少等により、前連結会計年度末比139億5千5百万円減の4,489億1千6百万円となりました。」
前年度に増加していた棚卸資産が減少し、総資産が前連結会計年度末比139億55百万円減少した要因として記載された。 - FY2020-Q2在庫削減へ再転換有価証券報告書
「営業活動による資金は、税金等調整前四半期純利益の減少等により収入が減少したものの、棚卸資産の減少、売上債権の減少等により収入が増加し、前第２四半期連結累計期間比105億9百万円収入増の、255億3千6百万円の収入となりました。」
前年度に棚卸資産が増加していた状態から、当第2四半期累計では棚卸資産の減少が営業キャッシュ・フローの増加要因として記載された。 - FY2019在庫増加・評価損計上有価証券報告書
「棚卸資産は前期比275億9千1百万円増の863億8千万円となり、固定資産は子会社取得によるのれんの増加などにより、前期比1,007億7千7百万円増の2,664億2千5百万円となりました。」
従来の在庫削減テーマから転じた棚卸資産の増加が続き、前期比275億9千1百万円の増加を通期で開示した。 - FY2019-Q3在庫増加継続有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の総資産は、のれん、たな卸資産の増加等により、前連結会計年度末比1,054億3千5百万円増の4,353億3百万円となりました。」
従来の在庫削減テーマから転じたたな卸資産の増加が、引き続き総資産増加の要因として記載された。 - FY2019-Q2在庫増加へ転換有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の総資産は、たな卸資産の増加等により、前連結会計年度末比65億8千7百万円増の3,364億5千6百万円となりました。」
従来の在庫削減テーマに対し、当四半期末はたな卸資産の増加が総資産増加要因となったと記載。キャッシュ・フローでもたな卸資産の増加による支出1,784億円相当を示している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「また構造改革の一環として昨年実施した生産能力削減、在庫削減等の合理化効果が現出しつつあります。」
前年実施の在庫削減を含む合理化について、効果が現出しつつあると記載。 - FY2016前進有価証券報告書
「また、当連結会計年度末の総資産については、当社グループ全体で在庫削減に取り組んだこと及び当社並びに連結子会社において減損損失を計上したことなどにより、前期末比252億5千万円減の1,588億2千4百万円となりました。」
在庫削減の取り組みを通期の資産減少要因として記載。 - FY2016-Q3前進有価証券報告書
「全社的な80億円規模の在庫削減」
第3四半期までに在庫削減へ取り組んだことを記載。目標達成とは明記していない。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「全社的な80億円規模の在庫削減」
構造改革の施策として、80億円規模の削減目標を明示。