カーボンニュートラル推進プロジェクト
FY2021に初出。10回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2025。
- FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、2050年カーボンニュートラルの実現に向け、2030年までにCO2排出量25％削減（2018年比）を目指します。東海カーボングループの2025年GHG排出量は、再生可能エネルギーの活用や環境負荷の低い燃料への転換等により、2018年比約37％削減となりました。」
2050年カーボンニュートラルと2030年25％削減目標に対し、2025年GHG排出量は2018年比約37％削減となり、前年の約33％削減から進展した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「2030年のありたい姿として、売上高5,000億円、EBITDAマージン20％、ROIC12%の実現を目指し、「抜本的な構造改革」「成長市場へのコミット」「サステナブルな価値創出」の３つの取組みに注力する方針」
カーボンニュートラルを含むサステナブルな価値創出を、Vision 2030の取り組みの一つとして再確認した。 - FY2024前進有価証券報告書
「東海カーボングループの2024年GHG排出量は、再生可能エネルギーの活用や環境負荷の低い燃料への転換等により、2018年比約33％削減となりました。」
2030年のCO2排出量25％削減目標に対し、2024年実績は2018年比約33％削減となり、前年の約28％削減から進展した。 - FY2023前進有価証券報告書
「東海カーボングループの2023年GHG排出量は、再生可能エネルギーの活用や環境負荷の低い燃料への転換等により、2018年比約28％削減となりました。」
2050年カーボンニュートラルおよび2030年25％削減目標に対し、2023年GHG排出量が2018年比約28％削減となった実績を開示した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、カーボンニュートラルの実現に向け、2022年２月に発足したカーボンニュートラル推進委員会を中心に連結ベースでのCO2排出量の削減を進める一方、関連技術の探求・調査にも取り組んでおります。」
カーボンニュートラル推進委員会を中心とした連結ベースのCO2排出量削減と関連技術の探求・調査を継続した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「またカーボンニュートラルの実現に向け、2022年2月に発足したカーボンニュートラル推進委員会を中心に、連結ベースでのCO2排出量の削減を進める一方、関連技術の探求・調査にも取り組んでおります。」
カーボンニュートラル推進委員会を中心に、連結ベースのCO2排出量削減と関連技術の探求・調査を進めていると具体化した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「2050年のカーボンニュートラル実現を果たすべく、2030年にはCO2排出量の25%削減（2018年比）を目指しております。」
カーボンニュートラル推進について、2050年の実現目標と、2030年のCO2排出量25％削減目標（2018年比）を具体的に開示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、本年２月には、2030年に向けた新長期ビジョン「先端素材とソリューションで持続可能な社会の実現に貢献する」を開示し、サステナビリティに関する重要事項を審議するサステナビリティ推進委員会、カーボンニュートラル対応の司令塔機能を持つカーボンニュートラル推進委員会を新設し、活動を加速しています。」
2030年長期ビジョンの下で、サステナビリティ推進委員会とカーボンニュートラル推進委員会の活動を加速していると記載した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「さらに、2022年1月、サステナビリティに関する重要事項を審議するサステナビリティ推進委員会、カーボンニュートラル対応の司令塔機能を持つカーボンニュートラル推進委員会を新設し、ともに活動を開始しました。」
カーボンニュートラル推進プロジェクトについて、司令塔機能を持つ委員会を新設し活動を開始した。 - FY2021初出有価証券報告書
「2021年5月に社長をリーダーとするカーボンニュートラル推進プロジェクトを発足し、自社のCO₂排出量削減に加え、再生エネルギーの活用や顧客の生産性を高める製品開発等を含めた、カーボンニュートラルへの取り組みをグループ横断的に実施しています。」
ESG経営基盤の構築から、社長をリーダーとするグループ横断の脱炭素プロジェクトの発足・活動実施へ進んだ。