東海カーボン（5301）・リスク対処
気候変動・脱炭素対応リスク
FY2020に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2025。
5記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
GHG排出量（Scope1〜3）の算定・削減目標設定と再生可能エネルギー調達983社が書いているテーマ・逆風6社・追い風1039社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの1046件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025対処有価証券報告書
「東海カーボングループの2025年GHG排出量は、再生可能エネルギーの活用や環境負荷の低い燃料への転換等により、2018年比約37％削減となりました。」
気候変動・脱炭素対応について、再生可能エネルギー活用や燃料転換により2025年GHG排出量が2018年比約37％削減となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、2022年１月にカーボンニュートラル推進委員会を設立し、当社グループカーボンニュートラル対応の司令塔として、全社方針・戦略を起案するとともに、2050年カーボンニュートラルの実現に向け、課題や取り組みを可視化し一元的に管理していますが、当社グループの温室効果ガス排出量削減の取り組みが奏功しない、もしくは不十分である場合には、当社グループ業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
気候変動リスクについて、カーボンニュートラル推進委員会による方針・戦略の起案、課題・取り組みの可視化と一元管理を明示した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「さらに、2022年1月、サステナビリティに関する重要事項を審議するサステナビリティ推進委員会、カーボンニュートラル対応の司令塔機能を持つカーボンニュートラル推進委員会を新設し、ともに活動を開始しました。」
カーボンニュートラル対応について、2022年1月の推進委員会新設と活動開始という運用面の進展を記載した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループは、2022年１月にカーボンニュートラル推進委員会を設立し、当社グループCN対応の司令塔として、全社方針・戦略を起案するとともに、課題や取り組みを可視化し一元的に管理していきますが、こうした取り組みが奏功しない、もしくは不十分である場合には、当社グループ業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
脱炭素対応リスクへの体制面の対応として、カーボンニュートラル推進委員会の設立、全社方針・戦略の起案、課題管理を具体化した。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは、５月に開示予定のT-2023の中で、脱炭素対応に取り組む考えですが、こうした取り組みが奏功しない、もしくは不十分である場合には、当社グループ業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
脱炭素対応の不十分さが業績に影響する可能性を、気候変動に関する独立したリスクとして初めて明示した。