Komori
ベルテクスコーポレーション(5290)・施策前進

両社のノウハウを結集した革新的発想・新技術の開発

FY2019-Q3に初出。22回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

22記載
8年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2021-Q1 – FY2023-Q2再掲FY2024-Q1 – FY2025-H1前進FY2025 – FY20262019: 320192020: 420202021: 320212022: 420222023: 320232024: 220242025: 220252026: 12026
同じテーマの他社
建設・車両管理向けシステム等の研究開発推進23社が書いているテーマ・逆風0社・追い風25社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに17社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている23社のうち14社を表示しています。上の文は23社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は243百万円であります。」

    研究開発費243百万円を計上し、セグメント事業では内水圧トンネル製品やジオポリマーコンクリートの共同研究など新たな研究テーマを実施した。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「革新的な新素材や新製品の開発を推進し、環境に配慮した持続可能なソリューションの提供を実現することで、「安心・安全な社会基盤」の構築へのより一層の貢献を目指します。」

    IHI建材工業との経営統合を通じた新素材・新製品開発と、環境配慮型ソリューションの提供を具体的な研究開発・事業展開として示している。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は292百万円であります。コンクリート事業では、下水道関連製品及び大雨洪水対策製品等の品質向上に取り組んでおります。」

    研究開発費292百万円を計上し、下水道・大雨洪水対策、落石防護柵、地中熱冷暖房システム等の開発・品質向上を継続している。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間における研究開発費の総額は137百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費137百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における研究開発費の総額は190百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費190百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  6. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における研究開発費の総額は125百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費125百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  7. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における研究開発費の総額は60百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費60百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  8. FY2023前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は259百万円であります。また、2023年4月に立ち上げました「ベルテクス技術研究所」は、財団が助成する大学や研究機関における研究開発とも協働し、技術革新進めることで社会に貢献してまいります。」

    研究開発費259百万円を計上し、2023年4月にはベルテクス技術研究所を立ち上げ、大学・研究機関との協働へ活動基盤を広げている。
  9. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における研究開発費の総額は132百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費132百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  10. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における研究開発費の総額は73百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費73百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  11. FY2022再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は246百万円であります。」

    研究開発活動を継続し、当年度の研究開発費246百万円を開示しているが、具体的な製品完成や市場投入の達成は記載していない。
  12. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における研究開発費の総額は181百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費181百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  13. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における研究開発費の総額は116百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費116百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  14. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における研究開発費の総額は64百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費64百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  15. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間における研究開発費の総額は149百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費149百万円を開示したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  16. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における研究開発費の総額は112百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費112百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  17. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間における研究開発費の総額は37百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費37百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  18. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における当社グループが支出した研究開発費の総額は353百万円であります。」

    研究開発費353百万円を開示し、下水道・大雨洪水対策、防災、RFIDなど具体的な研究開発活動を継続・拡大している。
  19. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は243百万円であります。」

    研究開発活動について、当第3四半期連結累計期間の研究開発費243百万円を開示している。
  20. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間における研究開発費の総額は134百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費134百万円を開示しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  21. FY2019前進有価証券報告書

    「当社グループが支出した研究開発費の総額は250百万円であります。」

    両社の技術・ノウハウ結集による製品・技術開発について、当連結会計年度の研究開発費250百万円を開示している。
  22. FY2019-Q3初出有価証券報告書

    「これまでの両社のノウハウをここに結集し、革新的な発想と新技術の開発により、新たな要請に応えてまいる所存です。」

    社会・環境面の新たな要請に対し、両社のノウハウ統合と新技術開発で対応する方針を示している。
一緒に動いた変遷

「株主還元・資本効率向上を目的とする自己株式取得」は、この変遷が動いた22回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

555444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1株主還元・資本効率向上を目的とする自己株式取得5回
  3. 2製品相互補完・供給力拡充・事業拠点再編による効率化5回
  4. 3生産設備の維持更新と賃貸物件による新たな収益源の確保5回
  5. 4気候変動、水資源再利用、管路老朽化・耐震化への対応4回
  6. 5既存事業における確実な売上・利益の確保と有望分野への注力4回
  7. 6防災事業の生産能力拡大と砂防分野への新製品開発4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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