業界再編・寡占化に伴う価格競争の激化
FY2016に初出。14回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025悪化有価証券報告書
「前期末からの受注競争激化から、工事の収益性は低下しました。」
前期末からの受注競争激化が通期の工事収益性低下として継続・顕在化し、国内事業営業利益は前期比21.6％減となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「前期末から受注競争が激しくなっており、工事の収益性が低下しました。」
前期末以降の受注競争激化が工事収益性の低下として顕在化し、国内事業の減収減益につながった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、寡占化の進展に伴い、当社グループが想定する以上の価格競争が激化した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
業界再編・寡占化に伴う価格競争激化のリスクを継続して記載している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「利益面では、国内のコンクリートパイルの受注競争が激化したことから利益率が低下し、営業利益は33億40百万円（同34.2％減）、経常利益は30億81百万円（同33.0％減）となりました。」
受注競争の激化が利益率低下と営業利益・経常利益の減少として通期業績に顕在化した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、受注競争激化により利益率が低下したことから、営業利益は31億５百万円（同23.1％減）、経常利益は28億40百万円（同21.3％減）」
受注競争の激化が利益率低下と営業利益・経常利益の減少につながった状況を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、受注競争激化により粗利率が低下したことから、営業利益は19億84百万円（同27.3％減）、経常利益は17億97百万円（同25.9％減）」
受注競争の激化が粗利率低下と営業利益・経常利益の減少につながった状況が続いている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、国内での受注競争が激化し工事粗利率が低下したことから、営業利益は９億41百万円（同38.3％減）、経常利益は８億59百万円（同38.1％減）となりました。」
国内の受注競争激化が工事粗利率低下と営業利益・経常利益の減少につながった状況が続いている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「ベトナム国内のコンクリートパイル市場において、斯業他社の参入が相次ぎ、受注競争が激化いたしました。」
ベトナムで他社参入が相次ぎ受注競争が激化し、国内外の受注競争激化による利益率低下が営業利益等の減少として実際に現れた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、国内外ともコンクリートパイルの売上高が増加したものの受注競争激化により利益率が低下したことから、営業利益は40億38百万円（同8.0％減）、経常利益は36億６百万円（同11.6％減）、また親会社株主に帰属する四半期純利益は22億86百万円（同18.2％減）となりました。」
受注競争の激化が利益率低下と営業利益等の減少につながった状況が続いている。前四半期に確認された価格競争リスクの顕在化を再確認している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、コンクリートパイルの売上高が増加したものの受注競争激化により粗利率が低下したことから、営業利益は27億31百万円（同7.0％減）、経常利益は24億27百万円（同13.2％減）、また親会社株主に帰属する四半期純利益は15億22百万円（同23.3％減）となりました。」
受注競争の激化が実際に粗利率の低下と営業利益等の減少につながったと記載しており、価格競争リスクが業績面に顕在化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、寡占化の進展に伴い、当社グループが想定する以上の価格競争が激化した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
業界再編・寡占化に伴う価格競争激化のリスクを継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、寡占化の進展に伴い、当社グループが想定する以上の価格競争が激化した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
業界再編・寡占化に伴う価格競争激化のリスクを従来どおり記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、寡占化の進展に伴い、当社グループが想定する以上の価格競争が激化した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
業界再編・寡占化に伴う価格競争激化の可能性を従来どおり記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、寡占化の進展に伴い、当社グループが想定する以上の価格競争が激化した場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
認定工法や製品供給に必要な開発費負担を背景に、業界再編・寡占化と価格競争をリスクとしている。