先行投資費用の増加と大型工事の利益率低下による利益圧迫
FY2016に初出。28回の記載のうち14回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018。直近の記載はFY2026。
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- FY2026対処有価証券報告書
「売上総利益は226億19百万円（同46.6％増）と増益、売上総利益率は4.2ポイント改善し19.5％となりました。」
Smart-MAGNUM工法の施工効率向上、価格転嫁、大径・大規模案件への施工ミックス改善及び海外事業の黒字転換により、売上総利益率が前年度の15.3％から19.5％へ改善し、利益圧迫要因が大きく緩和された。 - 2026-05-13対処決算
「こうした取り組みが、収益性の高い大径・大規模工事案件の受注確保及び着実な工事進捗に寄与し、着工遅延等による影響を最小限にとどめ、増収増益を実現しました。」
大径・大規模工事の受注確保と工事進捗により、着工遅延等による利益への影響を抑え、国内事業の増収増益につなげた。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「結果、国内事業の売上高は446億４百万円（前年同中間期比17.9％増）、営業利益は45億90百万円（同166.4％増）となりました。」
大径・大規模工事へのシフト、ワンストップ営業及びSmart-MAGNUM工法の改善を進める中、国内営業利益は前年同中間期比166.4％増となった。受注競争や先行投資等による従来の利益圧迫は、当中間期には緩和された。 - FY2025悪化有価証券報告書
「受注環境の変化により競争が激化、収益性が低下し、売上原価は853億77百万円（同0.5％減）、売上総利益は154億26百万円（同11.1％減）と減益、売上総利益率は1.5ポイント悪化し15.3％となりました。」
受注環境の変化と競争激化により工事の収益性が低下し、売上総利益率が1.5ポイント悪化して15.3％となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「こうした中、受注強化に注力して参りましたが、前期末から受注競争が激しくなっており、工事の収益性が低下しました。結果、国内事業の売上高は378億39百万円（前年同中間期比12.4％減）、営業利益は17億23百万円（同45.9％減）の減収減益となりました。」
受注競争の激化により工事収益性が低下し、国内事業の営業利益が前年同期比45.9％減となった。従来緩和されていた利益圧迫要因が再び顕在化している。 - FY2024対処有価証券報告書
「大型工事案件を積極展開するとともに新工法「Ｓｍａｒｔ－ＭＡＧＮＵＭ工法」の施工効率が向上したこと、原材料価格の高騰が続いたものの、お客様のご理解を得ながら価格転嫁が進んだことにより、売上原価は858億４百万円（同8.4％減）、売上総利益は173億47百万円（同4.8％増）と増益、売上総利益率は1.8ポイント改善し16.8％となりました。」
大型工事、新工法の施工効率向上及び原材料価格上昇分の価格転嫁により、売上総利益率が16.8％へ1.8ポイント改善し、営業利益も前期比11.7％増となった。先行投資・競争等による利益圧迫は引き続き緩和されている。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「大型工事案件を中心に積極展開をしてきた新工法「Ｓｍａｒｔ－ＭＡＧＮＵＭ工法」が市場でも評価され、更に同工法の施工効率改善も進んでいることから、採算面での改善に寄与しました。」
国内コンクリートパイル出荷量が大きく減少する中でも、Smart-MAGNUM工法の市場評価と施工効率改善が採算面の改善に寄与した。国内事業営業利益も前年同四半期比1.1％増となり、利益圧迫の影響は緩和されている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「結果、国内事業の売上高は227億61百万円（前年同四半期比8.3％減）と前年同四半期比減収となったものの、営業利益は19億56百万円（同25.7％増）と増益となりました。」
国内事業は減収となったものの営業利益は前年同期比25.7％増となった。施工効率・工場生産性の改善を伴い、先行投資や競争等による利益圧迫が緩和された状態を再確認している。 - FY2023対処有価証券報告書
「利益面では、原材料価格の高騰が続いたものの、新工法の販促による増収効果と新工法の施工効率の改善が寄与し工事粗利率が改善したことから増益となりました。」
原材料価格高騰が続く中でも、Smart-MAGNUM工法の販促による増収と施工効率改善により、売上総利益率は2.8ポイント上昇して15.0％となり、営業利益は前期比187.6％増の62億83百万円となった。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「利益面では、国内事業での新工法の販促による増収効果と新工法の施工効率の改善が寄与し工事粗利率が改善したことから、営業利益は54億２百万円（同161.9％増）、経常利益は51億28百万円（同147.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は36億45百万円（同171.5％増）となりました。」
新工法の販促による増収と施工効率の改善により工事粗利率が改善し、営業利益等が前年同期比で大幅に増加した。新工法関連費用や受注競争等による利益圧迫の影響は、前四半期に続き緩和されている。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「利益面では、国内事業での新工法の販促による増収効果と新工法の施工効率の改善が寄与し工事粗利率が改善したこと、また海外事業ではPV社がドン高・円安も寄与して増益に転じたことから、全体として増益になりました。」
新工法の販促・施工効率改善及びPV社の増益転換により、従来の新工法関連費用や受注競争等による利益圧迫の影響が当四半期には緩和された。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「利益面では、海外事業で、新型コロナウイルス感染症等の影響により減益となったものの、国内事業での新工法の販促による増収効果と施工効率の改善が寄与し、全体として増益になりました。」
海外事業では感染症等の影響による減益が残る一方、国内では新工法の販促による増収と施工効率の改善が寄与し、全体では増益となった。前四半期に顕在化した新工法関連の販促・設備投資等による利益圧迫の影響は、国内の増収・効率改善により緩和されている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「利益面につきましては、国内事業では、新工法の「Ｓｍａｒｔ－ＭＡＧＮＵＭ」工法を広く顧客に知って頂くための販促に注力したこと、新工法の施工効率の向上に注力したこと、新工法用の各種機材への設備投資、等により前年同四半期比減益となりました。」
Smart-MAGNUM工法の販促、施工効率向上への取り組み及び新工法用機材への設備投資が、国内事業の前年同四半期比減益要因として顕在化している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「また、国内では感染症拡大による需要減少に伴う競争激化から利益率が低下し、また、海外では感染症拡大の影響はあるものの、再生可能エネルギー関連の基礎工事など高収益物件に注力したことにより前年並みの利益水準を維持した結果、売上総利益率は0.8ポイント低下し14.1％となりました。」
前年度に続き、需要減少に伴う競争激化が利益率低下に結びついた。売上総利益率は前年度からさらに0.8ポイント低下し、営業利益も34.2％減少した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、受注競争激化により利益率が低下したことから、営業利益は31億５百万円（同23.1％減）、経常利益は28億40百万円（同21.3％減）、また、シントク工業㈱の株式取得に伴う暫定的な連結会計処理として負ののれん発生益７億72百万円を特別利益として計上したことから、親会社株主に帰属する四半期純利益は25億54百万円（同11.7％増）となりました。」
受注競争激化による利益率低下と営業利益・経常利益の減少が続いている。負ののれん発生益により親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比で増加した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、受注競争激化により粗利率が低下したことから、営業利益は19億84百万円（同27.3％減）、経常利益は17億97百万円（同25.9％減）、また、シントク工業㈱の株式取得に伴う暫定的な連結会計処理として負ののれん発生益７億72百万円を特別利益として計上したことから、親会社株主に帰属する四半期純利益は18億99百万円（同24.7％増）となりました。」
受注競争激化による粗利率低下と営業利益・経常利益の減少が続いている。負ののれん発生益により親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同期比で増加した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「利益面では、競争激化と生産能力・施工能力の増強投資等により、売上総利益率は1.0ポイント低下し14.9％となりました。」
前年度に工事採算改善で緩和されていた利益圧迫要因が、受注競争の激化と能力増強投資により再び顕在化し、売上総利益率が1.0ポイント低下した。 - FY2019対処有価証券報告書
「利益面では、国内での工事採算の改善により、売上総利益率は1.4ポイント改善しました。」
国内工事採算の改善により売上総利益率が1.4ポイント上昇し、営業利益は61.7％増加した。研究開発費も前期の536百万円から268百万円へ減少し、先行投資による利益圧迫はさらに緩和された。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「また、利益面につきましては、国内の利益率が改善したことから、営業利益は43億88百万円（同79.3％増）、経常利益は40億78百万円（同79.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は27億96百万円（同81.3％増）となりました。」
国内利益率の改善により営業利益、経常利益、親会社株主帰属利益が前年同期比で大幅に増加し、先行投資等による利益圧迫の影響が引き続き緩和された。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「また、利益面につきましては、国内の利益率が改善したことから、営業利益は29億37百万円（同121.6％増）、経常利益27億94百万円（同132.2％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は19億86百万円（同160.7％増）となりました。」
国内の利益率改善により、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が前年同期比で大幅に増加し、先行投資等による利益圧迫の影響は当四半期において緩和された。 - FY2018対処有価証券報告書
「利益面では、国内での工事採算の改善が寄与し、売上総利益率は0.4ポイント上昇しました。」
研究開発費は536百万円、人件費や本社移転費用等も増加した一方、国内工事採算の改善により売上総利益率が0.4ポイント上昇し、営業利益は前期比27.2％増となった。先行投資費用の増加は続くが、利益圧迫の影響は前期より緩和された。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、利益面では、海外が好調に推移したものの、引き続き新技術の開発に注力したことから研究開発費が増加し、営業利益は13億25百万円（同0.7％減）、経常利益は12億３百万円（同0.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は７億61百万円（同10.0％減）となりました。」
新技術開発への注力に伴う研究開発費の増加が、営業利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益の減少要因として実際に現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、利益面では、海外が好調に推移したものの、国内の施工コストが増加したことから、営業利益は４億97百万円（同6.1％減）、経常利益は４億46百万円（同1.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億42百万円（同14.5％減）となりました。」
国内の施工コスト増加が実際に発生し、営業利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益の減少要因となった。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、研究開発費などの先行投資を前連結会計年度に続いて高い水準で行い、また、貸倒引当金繰入額が増加したことなどによって、前連結会計年度に比べ１億56百万円増加し、79億28百万円（同2.0％増）となりました。」
研究開発等の先行投資は高水準で継続した。国内の施工コスト上昇による工事利益率低下も発生した一方、海外の好調が寄与し営業利益は25億34百万円、前年比9.0％増となった。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では、海外部門が増益となりましたが、国内の売上高減少および施工能力・生産能力向上のための先行投資の影響等から、営業利益は21億99百万円（同4.5％減）、経常利益は20億63百万円（同9.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は13億96百万円（同7.1％減）となりました。」
国内売上高の減少に加え、施工・生産能力向上のための先行投資が第3四半期累計期間の利益圧迫要因として発生している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、海外部門の増益が寄与したものの、国内の売上高の減少に加え、施工能力、生産能力の向上を目指した先行投資等の影響から、営業利益は13億34百万円（同20.5％減）、経常利益は12億３百万円（同28.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は８億46百万円（同25.3％減）となりました。」
施工・生産能力向上を目的とする先行投資等が、国内売上高の減少とともに利益減少要因として当第2四半期にも現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面では、売上の減少に加え施工能力、生産能力の向上を目指した先行投資等の影響から、営業利益は５億30百万円（同33.2％減）、経常利益は４億41百万円（同44.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は２億83百万円（同47.0％減）となりました。」
施工・生産能力向上を目的とする先行投資等が、売上減少とともに四半期の営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益の減少要因として実際に現れている。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「研究開発費等先行投資関連の費用が増加したこと、大型工事の利益率が低下したことから、営業利益23億24百万円（同34.9％減）、経常利益22億35百万円（同39.0％減）、親会社株主に帰属する当期純利益14億32百万円（同40.2％減）となりました。」
売上高は増加した一方、先行投資費用と大型工事の利益率低下が当期の利益減少として発生している。