原材料・燃料価格の変動リスク
FY2016に初出。28回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載は2026-07-28。
日本興業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中123社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに56社。
- 2026-07-28悪化決算
「中東情勢の悪化による原油の供給不安に伴い、原材料価格やエネルギーコストの急激な高騰が生じるなど、先行きは極めて不透明な状況で推移いたしました。」
原材料価格・エネルギーコストの高騰リスクについて、原油の供給不安を背景とする急激な高騰が実際に記載された。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループの製品の主要原材料は砂・砂利、セメントや鋼材などであり、製造工程においてボイラー用途に重油を使用しております。また、施工現場までの製品供給は、重量物が主体であるため、運送会社に手配の上、大型車両による配送を行っております。これら原材料価格やエネルギーコスト、配送コストが想定以上に上昇した場合、当社グループの利益を始めとする経営成績や財政状態に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・エネルギー・配送コストの高騰リスクを、引き続き顕在化している主要リスクとして開示している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの製品の主要原材料は砂・砂利、セメントや鋼材などであり、製造工程においてボイラー用途に重油を使用しております。また、施工現場までの製品供給は、重量物が主体であるため、運送会社に手配の上、大型車両による配送を行っております。これら原材料価格やエネルギーコスト、配送コストが想定以上に上昇した場合、当社グループの利益を始めとする経営成績や財政状態に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・エネルギー・配送コストの高騰を、引き続き顕在化している主要リスクとして開示している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、緩やかな回復基調が持続しているものの、原材料価格やエネルギーコストの高騰などの影響により、先行きは依然として予断を許さない状況で推移いたしました。」
原材料価格・エネルギーコスト高騰の影響が継続し、当中間期の減収・営業損失等にも影響したと記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「一方、持続する原材料価格やエネルギーコストの高騰に起因する工事発注の遅延や需要の減退などが懸念されます。」
原材料価格・エネルギーコストの高騰が継続するリスクを認識し、工事発注遅延や需要減退の可能性を引き続き開示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「不安定な国際情勢や円安を背景に、エネルギーコストや原材料価格の高騰の影響が残るなど、先行きは不透明な状況で推移いたしました。」
円安や不安定な国際情勢を背景とするエネルギーコスト・原材料価格高騰の影響が残るとの認識を継続している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「利益面については、減収に加え、原材料価格やエネルギーコストの高騰などの影響により、営業利益は２億80百万円（前年比22.9％減）、経常利益は３億23百万円（前年比22.9％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は、１億98百万円（前年比27.3％減）となりました。」
原材料価格・エネルギーコストの高騰が実際に通期利益の減少要因となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益面では、減収に加え、原材料価格やエネルギーコストの想定外の高騰などの影響により、営業利益は１億65百万円（前年同期比26.4％減）、経常利益は１億98百万円（前年同期比24.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は１億24百万円（前年同期比24.0％減）となりました。」
原材料価格に加えてエネルギーコストの想定外の高騰が実際の利益減少要因となり、営業利益等が前年同期を下回った。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、損益面では、減収に加え、原材料価格の高騰などの影響により、営業損失は45百万円（前年同期は64百万円の利益）、経常損失は23百万円（前年同期は89百万円の利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は25百万円（前年同期は57百万円の利益）となりました。」
原材料価格の高騰が実際に営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失の要因となった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による経済活動の制約が解消されつつあるものの、原材料価格の高騰や急激な円安などの影響により、総じて厳しい状況で推移いたしました。」
原材料価格の高騰に加えて急激な円安が経営環境上の影響要因として明示され、当四半期は営業損失・経常損失となっている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「利益面については、付加価値の高い製品の拡販や原価の低減に努めたものの、原材料価格の急激な高騰の影響により、営業利益は３億64百万円（前年比17.6％減）、経常利益は４億20百万円（前年比12.5％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は２億73百万円（前年比16.5％減）となりました。」
原材料価格の急激な高騰が実際に利益減少の要因となった。また、砂・砂利、セメント、鋼材、重油や運賃を対象とするリスクとして整理している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の一時的な鎮静化に伴い景気の持ち直しが見られたものの、原材料価格の高騰に加え新型コロナウイルス変異株の感染拡大による影響が懸念されるなど、先行きは不透明な状況で推移いたしました。」
原材料価格の高騰が引き続き経営環境上の懸念として記載されている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症に対するワクチン接種の進捗等に伴い、経済活動に正常化の兆しが見られたものの、半導体不足や原材料価格の高騰などの懸念材料が顕在化したことで、先行きは不透明な状況で推移いたしました。」
原材料価格の高騰が、従来からの潜在的リスクにとどまらず、半導体不足とともに顕在化した懸念材料として記載されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料・燃料価格の変動リスクを含む事業等のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの製品の主要原材料は砂・砂利、セメントや鋼材などであり、製造工程においてボイラー用途に重油を使用しております。また、施工現場までの製品供給は、重量物が主体であるため、運送会社に手配の上、大型車両による配送を行っております。これら原材料価格や運賃などの配送コストが想定以上に上昇した場合、当社グループの利益を始めとする経営成績や財政状態に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格リスクの対象を砂・砂利、セメント、鋼材、重油に具体化し、重量物輸送に伴う運賃・配送コストの上昇も同じリスクとして明示した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料・燃料価格の変動リスクを含む事業等のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料・燃料価格の変動リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「また、採算性の向上に向けて、高付加価値製品の拡販に注力するとともに、原材料価格の高騰に対処した製品価格の改定も推し進めてまいりました。一方、生産部門においては、原材料価格の高騰を吸収すべく、生産性の向上をより一層推進するとともに、」
原材料価格の高騰が引き続き採算上の具体的な課題となっており、製品価格改定と原価低減を並行して進める対応が明示された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料・燃料価格の変動リスクを含む事業等のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料・燃料価格の変動リスクを含む事業等のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社グループは、原材料価格の高騰や人手不足の問題などを背景とした厳しい経営環境のなかで、販売部門においては国の社会資本整備重点計画事業などの施策や、民間の再開発事業などが集中する地域に開発営業を強化するとともに、付加価値の高い自社製品の拡販を積極的に推進してまいります。」
セメント・鋼材等の価格変動リスクについて、原材料価格の高騰が現在の厳しい経営環境の要因として明示された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料・燃料価格の変動リスクを含む事業等のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料・燃料価格の変動リスクを含む事業等のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「製品の主要原材料はセメント、鋼材などであり、それらの原材料の価格が高騰した場合には、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
セメント・鋼材等の価格高騰リスクと、有利購買への取り組みを引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、政府の推し進める経済、財政政策を背景に雇用情勢や所得環境は改善傾向にあるものの、個人消費の低迷とともに、新興国経済の減速や円高、原油価格の変動による企業業績への影響が懸念されるなど、景気は不透明な状況で推移いたしました。」
原油価格の変動による企業業績への影響を含め、価格変動に関する外部環境上の懸念を引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「製品の主要原材料はセメント、鋼材などであり、それらの原材料の価格が高騰した場合には、当社グループの業績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
セメント・鋼材等の価格高騰を主要な調達リスクとしている。