原価低減・コスト削減
FY2016に初出。20回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに63社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「パイル工場の生産能力の維持・拡充、コストダウン、安全の確保等のため、製品生産設備の改造、型枠製作等を実施しました。」
設備改造、型枠製作、生産設備投資を通じたコストダウン・生産性改善の取り組みを継続している。 - 2026-05-21前進決算説明資料
「価格戦略の強化とコスト管理の高度化」
価格戦略とコスト管理を共通方針として掲げ、事業全体の利益最大化を進める取り組みを具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、前期に当期純損失を計上し無配としたことから、早期の業績回復および復配を実現すべく経営改善計画を策定（2023年５月19日発表）し、コスト低減や工事採算の改善、適正価格の浸透等の各種施策を着実に推進してまいりました。この結果、前期に比べて増収増益となり、13円の配当を実施することができました。」
経営改善計画に基づくコスト低減、工事採算改善、適正価格の浸透を通期で進め、前期の営業損失から営業利益18億7百万円へ改善し、増収増益と復配を実現したと記載している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、前期に当期純損失を計上し無配としたことから、早期の業績回復および復配を実現すべく経営改善計画を策定（2023年５月19日発表）し、コスト低減や工事採算の改善、適正価格の浸透等の各種施策を着実に推進してまいりました。この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は403億６百万円（前年同四半期比5.8％増）、営業利益は18億44百万円（前年同四半期比700.9％増）、経常利益は21億42百万円（前年同四半期比309.7％増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は９億38百万円（前年同四半期は71百万円の四半期純損失）となりました。」
経営改善計画に基づくコスト低減、工事採算改善、適正価格の浸透を進め、営業利益18億44百万円、経常利益21億42百万円、親会社株主帰属四半期純利益9億38百万円となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「本計画に掲げる適正価格の浸透や売上の拡大、コストダウン等の各種施策を着実に推進しており、一定の成果をあげております。」
経営改善計画に基づき、適正価格の浸透、売上拡大、コストダウンを着実に推進し、一定の成果をあげたと記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、前期に損失を計上し無配としたことから、早期の業績回復および復配を実現すべく経営改善計画を策定（2023年５月19日発表）し、原材料価格上昇分に適応した適正価格の浸透や売上の拡大、コストダウン等に取り組んでおります。」
経営改善計画のもと、原材料価格上昇分の価格転嫁、売上拡大、コストダウンを具体策として実行している。基礎事業・二次製品事業では適正価格の浸透が利益改善に寄与したと記載されている。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「・聖域なき経費削減（業務の棚卸、組織等の見直し） ・製造コスト低減（工場生産体制・製造原価の見直し、生産効率化） ・トラブル対応コスト削減（製造および施工の品質管理強化） ・ポール、PC‐壁体の拡販 ・原材料価格上昇分に適応した適正売価の浸透 ・製造と販売の連携強化によるグループ全体での高利益体質の構築」
従来のコスト削減方針を、業務・組織の見直し、製造原価、生産効率、品質管理、価格転嫁、製販連携まで含む経営改善計画として具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「足下の業績改善の施策として売価転嫁による原材料価格等の上昇対応を一層進め、経費削減にも取り組むことで利益の確保に努めております。」
原材料価格等の上昇に対する売価転嫁と経費削減によって利益を確保する対応を継続している。 - FY2022原材料・エネルギーコスト高騰による利益圧迫有価証券報告書
「しかしながら、基礎事業において下期に土木案件の受注があり回復傾向にあるものの、期を通しては競争の激化による大型案件の失注により工場稼働率が低下しました。加えて各事業において原材料・エネルギーコスト高騰の影響もあり、期初の収益計画に未達となりました。」
大型案件失注による工場稼働率低下に加え、原材料・エネルギーコスト高騰が各事業の収益を圧迫し、期初の収益計画未達となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「なお、損益の面では原材料価格上昇への対応を開始し利益確保に取り組んでおります。」
原材料価格上昇に対する対応を開始し、利益確保に取り組む段階へ進んだことを記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当期の売上高は、基礎事業においては減収となりましたが、コンクリート二次製品事業で売上を大きく伸ばしたことから488億77百万円（前期比6.7％増）となりました。損益面につきましては、コンクリート二次製品の生産・出荷の増加および各種土木工事の拡大・利益率の向上に加えて、基礎事業において施工管理に注力し、また、全社ベースでの徹底的なコストダウンに取り組んだ結果、営業利益が27億46百万円（前年同期は86百万円の営業損失）」
二次製品の生産・出荷増、土木工事の拡大・利益率向上、施工管理、全社的コストダウンにより、営業利益が前年の損失から27億46百万円へ改善した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「利益につきましては、前年同期は赤字工事、主力工場の改造等があり損失を計上しましたが、当四半期累計期間におきましては、徹底的なコストダウンによる工場損益の改善および施工進捗管理の徹底等による工事利益の確保に努めた結果、セグメント利益は8億25百万円（前年同四半期は38百万円のセグメント損失）となりました。」
徹底的なコストダウンが工場損益の改善に結び付き、基礎事業のセグメント利益が前年同期の損失から8億25百万円へ改善した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「工場での徹底的なコストダウンによる製造グループ会社損益の改善および施工進捗管理の徹底等により工事利益の確保に努めた結果、セグメント利益は5億22百万円（前年同四半期は83百万円のセグメント損失）となりました。」
徹底的なコストダウンが製造グループ会社の損益改善に結び付き、基礎事業の利益が前年同期の損失から5億22百万円へ改善した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、前年度より引き続いて全社的な聖域なきコスト削減に取り組んでおり、売上総利益率が大幅に改善しております。」
全社的なコスト削減を継続し、売上総利益率が大幅に改善したと記載している。 - FY2020-Q2引き上げ有価証券報告書
「第一に、全社的に聖域を設けず、コスト削減に取り組んでまいります。」
厳しい業績を受け、従来のコスト削減方針を全社的かつ例外なく実施する姿勢を明示している。 - FY2020-Q1引き上げ有価証券報告書
「当社グループとしましては、主力製品であるコンクリートポールのニーズ変化に対応するため、設備・生産ラインの改造を行うとともに、厳しさを増す経営環境に対し、更なるコスト削減を実施してまいります。」
従来の原価低減・コスト削減の継続方針に加え、厳しさを増す経営環境への対応として「更なるコスト削減」を明示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「グループを挙げ原価低減、コスト削減等に継続して取り組んでおり、営業利益は21億37百万円（前期比5.2％増）」
原価低減・コスト削減を継続施策として掲げ、増収と合わせて営業利益の増加を記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「グループを挙げ原価低減、コスト削減等に継続して取り組んでおり、売上高の増加とあわせ、営業利益は20億31百万円（前期比37.2％増）」
原価低減・コスト削減を継続施策として再確認し、増収と合わせて営業利益の増加を記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「グループを挙げ原価低減、コスト削減等に継続して取り組んでおり」
原価低減・コスト削減を継続施策として再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「グループを挙げ原価低減、コスト削減等に継続して取り組んでおります」
売上減少下での利益確保に向けた継続施策として記載されている。