基礎・ポール・土木のコア事業の強化
FY2016に初出。35回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
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- 2026-08-07前進決算
「コンクリートパイル全国需要が持ち直しの動きが見られたものの低調であった前年同期と概ね横這いで推移するなか、当社グループにおいては前期から取り組んできた当社独自製品・工法の浸透の効果が徐々に発現していること等から受注・売上面で盛り返し、売上高は66億30百万円（前年同期比38.9％増）となりました。」
需要が低調ななかでも、独自製品・工法の浸透により基礎事業の受注・売上が回復し、具体的な業績改善として示された。 - FY2026基礎事業の赤字化・二次製品事業の減益有価証券報告書
「損益面では、売上高の減少および生産子会社の収支悪化等により、１億90百万円のセグメント損失（前年同期は１億17百万円のセグメント利益）となりました。」
基礎事業は大型案件の受注苦戦や案件の期ズレ、生産子会社の収支悪化により、前年のセグメント利益から1億90百万円の損失へ転じた。コンクリート二次製品事業もセグメント利益が前期比5.5％減となった。 - FY2026-H1基礎事業の赤字化・二次製品事業の増益有価証券報告書
「コンクリートパイル全国需要が低調であった前年同期と概ね横這いで推移するなか、当社グループにおいては大型案件の受注に苦戦した影響や案件の期ズレ等から、売上高は97億22百万円（前年同期比20.7％減）となりました。損益面では、売上高の減少及び生産子会社の収支悪化等により、３億92百万円のセグメント損失(前年同期は５億３百万円のセグメント利益）となりました。」
基礎事業は大型案件の受注苦戦や案件の期ズレ、生産子会社の収支悪化により前年同期の利益から3億92百万円のセグメント損失へ転じた。一方、コンクリート二次製品事業は増収増益となった。 - FY2025基礎事業の減収・二次製品事業の増益有価証券報告書
「コンクリートパイル全国需要が前期比で約６％減少するなか、当社グループにおいても需要減の影響を受けたことに加えて、案件の受注・着工遅延による期ずれも多数発生し、シェアが低下したことから、売上高は242億23百万円（前期比8.7％減）となりました。」
基礎事業は需要減、受注・着工遅延、シェア低下により減収・大幅減益となった。一方、コンクリート二次製品事業は土木製品事業の増収等により増益となった。 - FY2025-H1基礎事業の減収・減益有価証券報告書
「コンクリートパイル全国需要が前年同期比で減少するなか、当社グループにおいても需要減の影響を受け、売上高は122億65百万円（前中間連結会計期間比5.2％減）となりました。セグメント利益につきましては、適正価格の浸透や施工効率の向上等に努めたものの、生産量減少による生産子会社の収支悪化等から５億３百万円（前中間連結会計期間比8.4％減）となりました。」
コンクリートパイル需要の減少により基礎事業は減収・減益となった。適正価格の浸透や施工効率向上に取り組んだものの、生産量減少による生産子会社の収支悪化等が利益を押し下げた。 - FY2024前進有価証券報告書
「コンクリートパイル全国需要が前期比で大幅に減少するなか、当社グループにおいても出荷量が落ち込み、売上高は265億37百万円（前期比6.0％減）となりました。セグメント利益につきましては、工場稼働率は想定より低いものの工事採算の改善に取り組んだことに加えて適正価格の浸透に尽力したことから、12億28百万円（前期比138.3％増）となりました。」
全国需要・出荷量が減少する中でも、工事採算の改善と適正価格の浸透により、基礎事業のセグメント利益は12億28百万円、前期比138.3％増となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「コンクリートパイル全国需要が前年同四半期比で減少するなか、当社グループにおいても出荷量は想定を下回ったものの適正価格の浸透に努めた結果、売上高は微減の194億68百万円（前年同四半期比3.7％減）となりました。セグメント利益につきましては、工場稼働率は想定より低いものの工事採算の改善にも取り組んだことから、８億63百万円（前年同四半期比123.6％増）となりました。」
全国需要と出荷量が低調な中、適正価格の浸透と工事採算の改善に取り組み、基礎事業のセグメント利益は前年同期比123.6％増の8億63百万円となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「コンクリートパイル全国需要が前年同四半期比で減少する中、当社グループにおいても出荷量は想定を下回ったものの、適正価格の浸透に努めた結果、売上高は129億33百万円（前年同四半期比1.5％増）となりました。セグメント利益につきましては、工場稼働率は想定より低いものの工事採算の改善にも取り組んだことから、５億50百万円（前年同四半期比174.9％増）となりました。」
全国需要と出荷量が低調な中、適正価格の浸透と工事採算の改善に取り組み、基礎事業は売上高が前年同期比1.5％増、セグメント利益が5億50百万円、同174.9％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「コンクリートパイル全国需要が前年同四半期比で減少するなか、当社グループにおいても出荷量は想定を下回ったものの、受注単価アップに努めた結果、売上高は62億41百万円（前年同四半期比13.5％増）となりました。セグメント利益につきましては、工場稼働率は想定より若干低いものの適正価格の浸透が進み、1億9百万円（前年同四半期は70百万円のセグメント損失）となりました。」
全国需要と出荷量が低調な中、受注単価アップと適正価格の浸透により、基礎事業は前年同期のセグメント損失から1億9百万円の利益へ転換した。 - FY2023前進有価証券報告書
「コンクリートパイル全国需要は前期比で約11％増加する中、当社グループにおいては積極的な受注活動を行った結果、売上高は282億32百万円（前期比48.6％増）となりました。」
全国需要の増加局面で積極的な受注活動を行い、基礎事業の売上高が前期比48.6％増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「コンクリートパイル全国需要が前年同四半期比で約15％増加する中、当社グループにおいても受注高・出荷量が回復し、売上高は202億13百万円（前年同四半期比41.1％増）となりました。利益につきましては、原材料価格上昇の売価転嫁には時間を要しているものの、工場稼働率は大幅に改善しており、セグメント利益は3億86百万円（前年同四半期比218.8％増）となりました。」
コンクリートパイルの全国需要増加に伴い受注高・出荷量が回復し、基礎事業は売上高202億13百万円、セグメント利益3億86百万円となった。工場稼働率の大幅改善も記載されている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「コンクリートパイル全国需要が前年同四半期比で約17％増加する中、当社グループにおいても受注高・出荷量が回復し、売上高は127億48百万円（前年同四半期比40.5％増）となりました。利益につきましては、原材料価格上昇の売価転嫁には時間を要しているものの、工場稼働率は大幅に改善しており、セグメント利益は2億円（前年同四半期比238.1％増）となりました。」
全国需要の増加と受注高・出荷量の回復により、基礎事業は増収となった。工場稼働率の大幅改善もあり、セグメント利益は前年同期比238.1％増の2億円となった。 - FY2023-Q1基礎事業の増収・赤字拡大有価証券報告書
「コンクリートパイル全国需要が前年同四半期比で約５％増加するなか、当社グループにおいても受注高・出荷量が回復しつつあり、売上高は55億1百万円（前年同四半期比29.4％増）となりました。利益につきましては、工場稼働率は改善しておりますが当期間は工事利益率が低下し、加えて原材料価格上昇の影響も受けたことから、セグメント損失は70百万円（前年同四半期は17百万円のセグメント損失）となりました。」
全国需要の増加と受注高・出荷量の回復により増収となった一方、工事利益率の低下と原材料価格上昇により、セグメント損失は前年同期から拡大した。 - FY2022基礎事業の通期減収・大幅減益有価証券報告書
「コンクリートパイル需要は全国的に前期比横ばいでありましたが、当社グループにおいては、厳しい受注競争により大型物件の受注高が減少し、売上高は189億95百万円（前期比21.9％減）となりました。利益につきましては、売上の減少に加えて工場稼働率の低下も影響しセグメント利益は2億27百万円（前期前期比81.9％減）となりました。」
全国需要が横ばいの一方、厳しい受注競争による大型案件の受注減と工場稼働率低下により、基礎事業は通期で減収・大幅減益となった。 - FY2022-Q3基礎事業の減収・利益大幅減有価証券報告書
「コンクリートパイルの当第３四半期累計期間における需要は、全国的に前年同期比横ばいでありました。当社グループにおいては、厳しい受注競争による大型物件の受注高が減少した上期から持ち直しているものの、売上高は143億30百万円（前年同四半期比19.1％減）となりました。利益につきましては、売上の減少に加えて工場稼働率の低下も影響し、セグメント利益は1億21百万円（前年同四半期比85.3％減）となりました。」
大型物件の受注減から持ち直しの動きはあるものの、基礎事業は売上高143億30百万円、前年同四半期比19.1％減、セグメント利益1億21百万円、同85.3％減となった。 - FY2022-Q2基礎事業の減収・利益大幅減有価証券報告書
「コンクリートパイルの当第２四半期累計期間における需要は、全国的に前年同期比横ばいでありましたが、厳しい受注競争により大型物件の受注高が減少し、パイル生産量・出荷量が大幅に減少したことから、売上高は90億71百万円（前年同四半期比23.4％減）となりました。利益につきましては、売上の減少に加えて工場稼働率の低下も影響し、セグメント利益は59百万円（前年同四半期比88.7％減）となりました。」
全国需要は横ばいだったものの、厳しい受注競争、大型物件の受注減、生産・出荷量の減少、工場稼働率低下により、基礎事業は減収・大幅減益となった。 - FY2022-Q1基礎事業の減収・赤字化有価証券報告書
「関東地区での厳しい受注競争により大型物件の受注高が減少し、パイル生産量・出荷量が大幅に減少したことから、売上高は42億51百万円（前年同四半期比25.7％減）となりました。利益につきましては、売上の減少に加えて工場稼働率の低下も影響し、セグメント損失は17百万円（前年同四半期は1億90百万円のセグメント利益）となりました。」
関東地区の受注競争による大型案件の受注減と工場稼働率低下により、基礎事業は減収となり、前年同期の利益からセグメント損失へ転じた。 - FY2021前進有価証券報告書
「コンクリートパイル業界は、全国需要が前期を下回り低調であるなか、当社においては関東地区での出荷量および売り上げを伸ばしたものの、西日本地区での需要大幅減の影響を受け、売上高は243億19百万円（前期比7.2％減）となりましたが、セグメント利益は施工管理の徹底等による個別案件管理の充実によりセグメント利益は12億56百万円（前期は68百万円のセグメント損失）とすることができました。」
全国需要が低調で減収となる一方、施工管理の徹底と個別案件管理の充実により、基礎事業は前年のセグメント損失から12億56百万円の利益へ改善した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、私たちの経営理念である「コンクリートを通して、安心・安全で豊かな社会づくりに貢献する」を実現させるための諸施策に取り組むとともに、前年度が赤字決算であったことから、既存事業の基盤強化を最重要の課題とし、全社的なコスト削減にも取り組み、収益の改善に注力してまいりました。」
前年度の赤字を受け、既存事業の基盤強化と全社的なコスト削減を最重要課題として継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは、私たちの経営理念である「コンクリートを通して、安心・安全で豊かな社会づくりに貢献する」を実現させるための諸施策に取り組むとともに、前年度が赤字決算であったことから、既存事業の基盤強化を最重要の課題とし、全社的なコスト削減にも取り組み、収益の改善に注力してまいりました。」
前年度赤字を受け、既存事業の基盤強化を最重要課題とし、全社的なコスト削減と収益改善に取り組む方針を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境のもと、当社グループは前年度が赤字決算であったことから、足元の事業基盤強化に積極的に取り組み収益の大幅な改善を目指してまいりました。」
前年度の赤字を受け、コア事業を含む足元の事業基盤強化と収益改善を引き続き重視している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「主力事業を「ＮＣ新３本柱」と名付け、「グローバルな視野とやり抜く力で「チーム日コン」の成長を目指そう＜人を育て、社会に貢献する企業へ＞」と定めた中期経営方針のもと、各事業戦略を推進すべく努力いたします。」
従来のコア事業強化は、コンクリート製品事業、専門工事事業、グローバル事業のNC新3本柱の枠組みで継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「①コンクリート製品事業 当社の主力製品であるコンクリートポール、ＲＣセグメント等のコンクリート製品の物造りに徹し、顧客が要望する性能・品質・価格に応えるべく、製品の開発・改良に注力してまいります。②専門工事事業 基礎事業及び土木製品事業の工法開発を主軸に、工法にともなう製品開発を展開するとともに、工事の領域・能力・品質を強化し差別化の柱とし」
従来のコア事業強化を、コンクリート製品事業と専門工事事業における製品・工法開発、工事能力・品質強化として18中経の枠組みで継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「コンクリート製品事業では、コンクリートポール、ＲＣセグメント等のコンクリート製品の物造りに徹し、顧客が要望する性能・品質・価格に応えるべく、製品の開発・改良に注力してまいります。専門工事事業では、基礎事業及び土木製品事業の工法開発を主軸に、工法にともなう製品開発を展開するとともに、工事の領域・能力・品質を強化し差別化の柱とし」
基礎・ポール・土木をコア事業として強化する従来の整理が、コンクリート製品事業と専門工事事業を軸とする新3本柱の枠組みに組み替えられている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社の主力製品であるコンクリートポール、コンクリートパイル、及びＰＣ－壁体・ＲＣセグメント等土木製品のコア事業については、技術開発の更なる強化を図り、製品・工法の競争力を高めるとともに、グループ会社との連携や異業種を含めた他社とのアライアンスを推進し、市場及び事業領域の拡大を図ってまいります。」
ポール、パイル、PC－壁体、RCセグメント等のコア事業を技術開発、連携、アライアンスで強化する方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社の主力製品であるコンクリートポール、コンクリートパイル、及びＰＣ－壁体・ＲＣセグメント等土木製品のコア事業については、技術開発の更なる強化を図り、製品・工法の競争力を高めるとともに、グループ会社との連携や異業種を含めた他社とのアライアンスを推進し、市場及び事業領域の拡大を図ってまいります。」
ポール、パイル、PC－壁体、RCセグメント等のコア事業を技術開発・連携・アライアンスで強化する方針を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社の主力製品であるコンクリートポール、コンクリートパイル及びＰＣ－壁体・ＲＣセグメント等土木製品のコア事業については、技術開発のさらなる強化を図り、製品・工法の競争力を高めるとともに、グループ会社との連携や異業種を含めた他社とのアライアンスを推進し、市場及び事業領域の拡大を図ってまいります。」
ポール、パイル、PC－壁体、RCセグメント等のコア事業を技術開発・連携・アライアンスで強化する方針を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「基礎・ポール・土木の３つのコア事業のさらなる強化と、環境エネルギー・海外の２つの育成事業の事業化を重点とする「３プラス２戦略」を推進しております。」
基礎、ポール、土木をコア事業として強化する位置付けを再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「本計画では、2020年東京オリンピック・パラリンピックをターニングポイントと捉え、今後期待される需要を着実かつ最大限に取り込むとともに、中長期的な視点に立った諸施策を積極的に推進することとし、具体的に3つの「コア事業の強化」と、2つの「育成事業の事業化」を両軸として取り組んでまいります。」
基礎、ポール、土木製品をコア事業として強化する位置付けを再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社の主力製品であるコンクリートポール、コンクリートパイル、及びPC－壁体・RCセグメント等土木製品のコア事業については、技術開発の更なる強化を図り、製品・工法の競争力を高めるとともに、グループ会社との連携や異業種を含めた他社とのアライアンスを推進し、市場及び事業領域の拡大を図ってまいります。」
ポール、パイル、土木製品をコア事業として強化する方針を再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「本計画では、2020年東京オリンピック・パラリンピックをターニングポイントと捉え、今後期待される需要を着実かつ最大限に取り込むとともに、中長期的な視点に立った諸施策を積極的に推進することとし、具体的に3つの「コア事業の強化」と、2つの「育成事業の事業化」を両軸として取り組んでまいります。」
コンクリートポール、コンクリートパイル、土木製品をコア事業として扱う計画方針を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「本計画では、2020年東京オリンピック・パラリンピックをターニングポイントと捉え、今後期待される需要を着実かつ最大限に取り込むとともに、中長期的な視点に立った諸施策を積極的に推進することとし、具体的に3つの「コア事業の強化」と、2つの「育成事業の事業化」を両軸として取り組んでまいります。」
基礎、ポール、土木を既存の収益基盤として強化する位置付けである。