フリー工業の子会社化による土木事業のシナジー
FY2018-Q3に初出。10回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2024。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2024前進有価証券報告書
「土木製品事業につきましては、リニア中央新幹線向け等ＲＣセグメントの生産および検収が堅調に推移したことに加えて、ＰＣ－壁体大型案件の完工や親杭パネル壁のプレキャスト製品の出荷が順調に進み、売上高は119億96百万円（前期比5.1％増）となりました。」
リニア中央新幹線向けRCセグメント、PC－壁体大型案件、親杭パネル壁の進展により、フリー工業を含む土木製品事業は前期比5.1％増収となった。 - FY2023フリー工業の受注減による土木事業減収有価証券報告書
「土木製品事業につきましては、リニア中央新幹線向けＲＣセグメントの生産が堅調であった一方、フリー工業株式会社における法面補強事業の受注減の影響もあり、売上高は114億10百万円（前期比2.4％減）となりました。」
フリー工業の法面補強事業の受注減により、子会社化後に売上寄与していた土木製品事業は通期で減収となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「土木製品事業につきましては、ＰＣ－壁体における発注遅延の影響等がありましたが、法面補強事業のフリー工業株式会社は好調であり、リニア中央新幹線向けＲＣセグメントの売上計上もあり、売上高は116億94百万円（前期比2.9％増）となりました。」
フリー工業の好調とリニア中央新幹線向けRCセグメントの売上計上により、子会社化を含む土木事業の売上寄与が通期実績に反映された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「土木製品事業では法面補強工事を主力事業とするフリー工業が好調であり」
子会社化したフリー工業が第3四半期においても好調であることを再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「法面補強事業のフリー工業は好調でありました」
子会社化したフリー工業が第1四半期において好調であることを再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「土木製品事業につきましては、ＲＣセグメントは工事遅延の影響により一部生産・出荷がずれ込んだものの、国土強靭化に資するＰＣ－壁体等の土木製品の販売・施工は大型案件を中心に好調であり、法面補強対策工事のグループ会社も売上を堅調に伸ばしたことから、売上高は113億63百万円（前期比14.6％増）となりました。」
子会社フリー工業を含む法面補強対策工事のグループ会社が売上を伸ばし、土木製品事業の増収に寄与した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「土木製品につきましては、ＰＣ－壁体が大型案件を受注しましたほか、子会社フリー工業株式会社の売上も加わったことにより増加しました。」
フリー工業の子会社化による売上寄与と、コンクリート製品との組み合わせによる土木事業拡大を継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「土木製品事業につきましては、ＲＣセグメントが安定的な生産を継続しており、また子会社フリー工業㈱の業績が加わったことにより、売上高は47億97百万円（前年同四半期比52.6％増）となりました。」
子会社化したフリー工業の業績が土木製品事業に加わり、同事業の売上高に具体的に反映された。 - FY2018前進有価証券報告書
「フリー工業株式会社は、昭和50年５月創業の法面工事、擁壁工事、道路拡幅工事など土木分野の工事と建設資材の販売を行う会社であります。一方、当社グループは、ポール、パイル、土木分野ではＲＣセグメント、擁壁としてＰＣ－壁体、親杭パネルなどのコンクリート製品を製造販売しております。フリー工業株式会社が持つ工事に関する高い技術力・開発力を融合することにより、大きなシナジーを得ることが可能であると考えております。」
フリー工業の株式取得・子会社化が平成30年1月31日に完了し、法面・擁壁等の工事技術と当社のコンクリート製品を融合するシナジー構想が具体化した。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「当社は、平成29年12月25日開催の取締役会において、フリー工業株式会社の株式を取得して、子会社化することを決議し、平成30年１月31日に取得手続きを完了いたしました。」
法面工事、擁壁工事、道路拡幅工事等を行うフリー工業を株式取得により子会社化した。取得株式数は260,500株、取得後の持分比率は69.8％であり、同社の工事に関する技術力・開発力と当社グループのコンクリート製品を融合し、シナジーを得ることを目的としている。