ストック・オプション行使による株式価値の希薄化
FY2022に初出。10回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2024-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2025年12月１日～2026年５月31日（注）１ 110,400 27,225,514」
当中間連結会計期間に新株予約権の行使により110,400株が実際に発行された。また、第32回新株予約権として従業員90名に54,000株を付与する新たな潜在株式も発生している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「本書提出日の前月末現在における当社発行済株式総数に対する、新株予約権による潜在株式数の割合は13.45％に相当します。」
潜在株式の割合は前年度の16.07％から13.45％となった一方、2025年11月期にはストック・オプションの権利行使により213,300株が実際に発行され、希薄化が継続して発生している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「2024年12月１日～2025年５月31日（注）１ 173,900 24,675,714 25,916 35,916 25,916 3,001,293」
当中間連結会計期間に新株予約権の行使により173,900株が実際に発行され、希薄化が進展した。また、第31回新株予約権として従業員73名に43,800株を付与する新たな潜在株式も発生している。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「第２回無担保転換社債型新株予約権付社債の権利行使により、発行済株式総数が1,677,414株、資本金及び資本準備金がそれぞれ468,000千円増加しております。」
転換社債型新株予約権付社債の全転換に加え、ストック・オプションの行使も進み、潜在株式による希薄化の一部が実際の株式増加として発生した。潜在株式数の割合は16.07％と記載されている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「2024年４月９日までの間に2023年８月17日に発行した第２回無担保転換社債型新株予約権付社債（転換価額修正条項付）について、その全ての転換が完了いたしました。これにより、発行済株式が1,677,414株増加し、資本金及び資本剰余金がそれぞれ468,000千円増加しております。」
転換社債型新株予約権付社債の全転換が完了し、発行済株式が1,677,414株増加したことで、潜在株式による希薄化要因の一部が実際の株式増加として発生した。さらに、後発事象として取締役向け476,000株及び357,000株の目標連動型新株予約権の発行決議も記載されている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数(株)※ 普通株式 164,600 (注)１」
第27回新株予約権が発行され、164,600株の潜在株式が追加された。また、第28回新株予約権についても普通株式540,000株を目的とする発行が開示され、希薄化要因が拡大している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「本書提出日の前月末現在における当社発行済株式総数に対する、新株予約権による潜在株式数の割合は20.36％に相当します。これらの新株予約権が行使された場合、当社の１株当たりの株式価値が希薄化する可能性があります。」
潜在株式数の割合が従来の12.5％から20.36％へ増加し、従業員向け新株予約権に加えてCVI向け新株予約権・転換社債型新株予約権付社債も開示されている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当初転換価額で転換された場合における最大交付株式数 当社普通株式1,200,000株 当該発行による潜在株式数 900,000株」
CVI Investments, Inc.向けに転換社債型新株予約権付社債と第25回新株予約権が発行され、最大1,200,000株および潜在株式900,000株の追加的な希薄化要因が生じている。現時点で行使・転換による実際の株式増加が発生したことまでは記載されていない。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当社は、2023年２月24日開催の取締役会において、当社の従業員及び当社子会社従業員に対するストックオプション発行を決議し、2023年３月20日に第23回新株予約権及び第24回新株予約権を発行しております。」
新たな従業員向け新株予約権が発行され、潜在株式による希薄化要因が追加されている。 - FY2022初出有価証券報告書
「潜在株式数の割合は12.5％に相当します。これらの新株予約権が行使された場合、当社の１株当たりの株式価値が希薄化する可能性があります。」
新株予約権による潜在株式数が発行済株式総数の12.5％に相当すると開示している。