研究開発体制の強化
FY2016に初出。30回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- FY2026前進有価証券報告書
「主力商品である押出成形セメント板「アスロックNeo（ネオ）」の塗装仕上げ商品においては、工場塗装品を展開してきましたが、この度新事業として100％子会社である株式会社ノザワ商事とアスロック向け多色仕上げの現場塗装工法「ミルフィア」を共同開発し塗装工事事業を開始しました。…当連結会計年度の研究開発費用は323百万円であります。」
研究開発費323百万円を計上し、ノザワ商事との共同開発による多色仕上げ現場塗装工法「ミルフィア」と塗装工事事業を開始した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費用は315百万円であります。」
研究開発費を315百万円計上し、素材・新デザイン・省力化工法に加え、CO2吸収型押出成形セメント板の量産製造技術開発にも取り組んでいる。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億92百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第３四半期累計の研究開発費192百万円を開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また2022年度から国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構「グリーンイノベーション基金事業／CO2 を用いたコンクリート等製造技術開発プロジェクト」を実施するコンソーシアム「CUCO（クーコ）」に参画し、外部との連携による研究開発により2030年を目標にCO２吸収型押出成形セメント板を量産化できる製造技術の確立を目指しております。」
外部コンソーシアムCUCOへの参画と、2030年を目標とするCO2吸収型押出成形セメント板の量産化技術開発を新たに具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億30百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第３四半期累計の研究開発費230百万円を開示している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は65百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費65百万円を開示している。 - FY2021前進有価証券報告書
「主力商品である押出成形セメント板「アスロックNeo（ネオ）」では、新たなデザインパネル「ジェムロック」と「トールライン」を開発、本年３月より発売を開始しました。」
アスロックNeoの新デザインパネル２品種を開発し、2021年３月から発売した。研究開発費用は283百万円であった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億７百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第３四半期累計の研究開発費２億７百万円を開示している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「本年９月、当社は開発部門の組織を見直し、開発部内に住宅系開発・土木系開発を担当する「第一商品開発室」を、建築系開発・工法系開発を担当する「第二商品開発室」をそれぞれ新設しました。これにより責任体制を明確にし、商品開発力強化を進めてまいります。」
開発部門を再編し、住宅・土木系と建築・工法系を担当する二つの商品開発室を新設した。責任体制の明確化と商品開発力強化に向けた具体的な組織変更である。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は59百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期連結累計期間の研究開発費59百万円を開示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「主力商品である押出成形セメント板「アスロックNeo（ネオ）」では、現場省力化工法「ＬＳ（Labor Saving）工法」において、建物高さ 31ｍ以上の高層建物に対してもＬＳ工法を適用可能とする仕様の開発が完了し、2019年10月より発売を開始しました。さらに、専用回転防止金具「ＮＲ金具」を使用することでパネル留付クリップの溶接工程を省略した「アスロック無溶接工法」の開発が完了し、2020年１月より発売を開始しました。」
研究開発成果として、31ｍ以上の高層建物に対応するＬＳ工法と、溶接工程を省略する無溶接工法の開発を完了し、それぞれ発売を開始した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億５百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第３四半期累計の研究開発費２億５百万円を開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億46百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費１億46百万円を開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は72百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第１四半期累計の研究開発費72百万円を開示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「この中で、高層建築向け工法「アスロックNeo-HS（ネオ・ハイスペック）」において、水密性能を5000Paにグレードアップした工法を開発、2018年10月より発売を開始しました。」
研究開発成果として、アスロックNeo-HSの水密性能を5,000Paに引き上げ、2018年10月から発売した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億１百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第３四半期累計の研究開発費２億１百万円を開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億41百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第２四半期累計の研究開発費１億41百万円を開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は70百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期連結累計期間の研究開発費70百万円を開示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「主力商品である押出成形セメント板「アスロック」の耐久性を飛躍的に向上した「アスロックNeo（ネオ）」と高層建築向け工法「アスロックNeo-HS（ネオ・ハイスペック）」を開発し創業120周年の節目である平成29年度の6月から発売を開始しました。」
研究開発の成果としてアスロックNeoとアスロックNeo-HSを開発・発売し、研究開発費は３億１百万円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億24百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費２億24百万円を開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億54百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費154百万円を開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は86百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期連結累計期間の研究開発費86百万円を開示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「新商品開発のリードタイム短縮、新商品の市場定着及び次世代の新商品開発を目的とした技術研究体制の構築を図るとともに、環境問題や資源循環型社会に適合した建材及びシステムの研究を進めてまいります。また、技術本部内の知的財産管理室では、知的財産権の活用を推進してまいります。」
研究開発体制に加えて知的財産管理室による知的財産権の活用を明示し、当年度の研究開発費は３億９百万円となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は２億２百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費202百万円を開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は１億37百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費137百万円を開示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は64百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費64百万円を開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「新商品開発のリードタイム短縮、新商品の市場定着及び次世代の新商品開発を目的とした技術研究体制の構築を図るとともに、環境問題や資源循環型社会に適合した建材及びシステムの研究を進めてまいります。」
技術研究体制の構築、新商品の市場定着、次世代商品開発を研究開発の手段として示している。