建材・建築土木事業を収益の柱へ育成
FY2016に初出。32回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1価格適正化下でコスト増による減益有価証券報告書
「ＡＬＣ（軽量気泡コンクリート）及び建築・土木材料の販売価格の適正化に努めたものの、運賃や人件費等の各種コストアップの影響を受けました。 以上の結果、売上高は214億７千万円（対前年同期１億４千５百万円増）、営業利益は９億１千７百万円（同７千６百万円減）となりました。」
ALC・建築土木材料の価格適正化を進めたが、運賃・人件費等のコストアップにより、増収ながら営業減益となった。 - FY2025材料販売・シールド関連堅調、地盤改良・ALC低調による減益有価証券報告書
「建築・土木材料の販売とシールドトンネル工事関連事業が堅調に推移したものの、地盤改良工事とＡＬＣ（軽量気泡コンクリート）の販売が低調に推移しました。」
建築・土木材料販売とシールドトンネル関連事業は堅調だった一方、地盤改良工事とALC販売が低調で、建材・建築土木事業は減収減益となった。 - FY2025-H1材料販売堅調・地盤改良等低調による減益有価証券報告書
「建築・土木材料の販売とシールドトンネル工事関連事業が堅調に推移したものの、地盤改良工事とＡＬＣ（軽量気泡コンクリート）の販売が低調に推移しました。 以上の結果、売上高は335億７千６百万円（対前年同期６億１千３百万円減）、営業利益は12億３千万円（同６億５千１百万円減）となりました。」
建築・土木材料販売とシールドトンネル関連事業は堅調だった一方、地盤改良工事とALC販売が低調で、減収減益となった。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「販売価格適正化やＤＸ投資等による既存事業の収益力強化を推進します。また、新規商材の市場投入及び海外を含む新規事業領域への進出を図ります。」
既存事業の収益力強化に、販売価格適正化とDX投資を加え、新規商材の市場投入および海外を含む新規領域への進出が明示された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「地盤改良工事の好調に加え、ＡＬＣ（軽量気泡コンクリート）と建築・土木材料の販売価格の適正化に努めた結果、売上高は560億７千２百万円（対前年同期64億５千８百万円増）、営業利益は39億３千５百万円（同27億２千９百万円増）となりました。」
地盤改良工事の好調とALC・建築土木材料の価格適正化により、建材・建築土木事業の増収増益が継続した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「地盤改良工事の好調に加え、ＡＬＣ（軽量気泡コンクリート）と建築材料の販売価格の適正化に努めた結果、売上高は341億８千９百万円（対前年同期34億６千５百万円増）、営業利益は18億８千１百万円（同18億２千万円増）となりました。」
地盤改良工事の好調とALC・建築材料の販売価格適正化により、建材・建築土木事業の増収増益が継続した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「地盤改良工事の好調に加え、ＡＬＣ（軽量気泡コンクリート）と建築材料の販売価格の適正化に努めた結果、売上高は161億３千８百万円（対前年同期25億６千２百万円増）、営業利益は５億６千６百万円（前年同期は４億１千２百万円の営業損失）となりました。」
地盤改良工事の好調とALC・建築材料の価格適正化により、建材・建築土木事業は前年同期の営業損失から営業利益へ転換した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「市場競争力の強化により、既存事業の収益力の向上を図ります。更に、グループ内でのシナジーを創出できる新たな事業領域の開拓に積極的に取り組みます。」
市場競争力強化、既存事業の収益力向上、グループ内シナジーを生む新規領域開拓という方針が継続した。 - FY2023-Q3原材料高・地盤改良工事低調下で減益継続有価証券報告書
「ＡＬＣ(軽量気泡コンクリート)と建築材料の販売は堅調に推移したものの、原材料価格の急激な高騰の影響を受け、また、地盤改良工事が低調に推移した結果、売上高は496億１千４百万円（対前年同期15億３千５百万円増）、営業利益は12億６百万円（同17億６千６百万円減）となりました。」
ALC・建築材料販売は堅調だったが、原材料価格の急騰と地盤改良工事の低調により、営業利益は前年同期比17億66百万円減となった。 - FY2023-Q2原材料高・地盤改良工事低調下で小幅黒字有価証券報告書
「ＡＬＣ(軽量気泡コンクリート)と建築材料の販売は堅調に推移したものの、原材料価格の急激な高騰の影響を受け、また、地盤改良工事が低調に推移した結果、売上高は307億２千３百万円（対前年同期14億６千２百万円増）、営業利益は６千万円（同10億８千６百万円減）となりました。」
ALC・建築材料販売は堅調だったが、原材料価格の急騰と地盤改良工事の低調により営業利益は前年同期比10億86百万円減の6千万円となった。FY2023-Q1の営業赤字からは小幅黒字となった。 - FY2023-Q1地盤改良工事低調と原材料高による営業赤字有価証券報告書
「ＡＬＣ(軽量気泡コンクリート)と建築材料の販売は堅調に推移したものの、原材料価格の急激な高騰の影響を受け、また、地盤改良工事が低調に推移した結果、売上高は135億７千６百万円（対前年同期１億１千９百万円増）、営業損失は４億１千２百万円（前年同期は１億２千５百万円の営業利益）となりました。」
ALC・建築材料販売は堅調だったが、原材料価格の急騰と地盤改良工事の低調により営業損失となった。 - FY2022地盤改良工事好調・一部材料低調有価証券報告書
「地盤改良工事が好調に推移しましたが、シールドトンネル工事向け材料とＡＬＣ（軽量気泡コンクリート）の販売が低調に推移しました。」
地盤改良工事は好調だった一方、シールドトンネル向け材料とALC販売は低調となり、建材・建築土木事業は減収減益となった。 - FY2022-Q3地盤改良工事好調・一部材料低調有価証券報告書
「シールドトンネル工事向け材料とＡＬＣ（軽量気泡コンクリート）の販売が低調に推移しましたが、地盤改良工事が好調に推移しました。なお、収益認識会計基準等の適用により、売上高は76億４千７百万円減少しております。以上の結果、売上高は480億７千８百万円（対前年同期59億９千７百万円減）、営業利益は29億７千２百万円（同７億１千１百万円増）となりました。」
シールドトンネル向け材料・ALC販売は低調だった一方、地盤改良工事は好調に推移した。売上高は減少したが営業利益は前年同期比で増加した。 - FY2022-Q2地盤改良工事堅調・一部材料低調有価証券報告書
「地盤改良工事は堅調に推移しましたが、シールドトンネル工事向け材料とＡＬＣ（軽量気泡コンクリート）の販売が低調に推移しました。 なお、収益認識会計基準等の適用により、売上高は50億３千１百万円減少しております。 以上の結果、売上高は292億６千１百万円（対前年同期52億５千７百万円減）、営業利益は11億４千６百万円（同２億７千９百万円増）となりました。」
地盤改良工事は堅調に推移した一方、シールドトンネル向け材料とALC販売は低調となった。売上高は減少したが営業利益は前年同期比で増加した。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「市場競争力の強化により、既存事業の収益力の向上を図ります。更に、グループ内でのシナジーを創出できる新たな事業領域の開拓に積極的に取り組みます。」
既存事業の収益力向上に加え、市場競争力強化とグループ内シナジーを生む新たな事業領域の開拓が明示された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「地盤改良工事とＡＬＣ（軽量気泡コンクリート）等が低調に推移した結果、売上高は540億７千６百万円（対前年同期59億７千８百万円減）、営業利益は22億６千１百万円（同11億２百万円減）となりました。」
地盤改良工事とALC等の低調が続き、建材・建築土木事業は前年同期比で減収減益となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「地盤改良工事とＡＬＣ（軽量気泡コンクリート）等が低調に推移した結果、売上高は345億１千８百万円（対前年同期45億２千万円減）、営業利益は８億６千７百万円（同10億８千３百万円減）となりました。」
地盤改良工事とALC等の低調が続き、建材・建築土木事業は前年同期比で減収減益となった。 - FY2021-Q1地盤改良工事・ALC低調による減収減益有価証券報告書
「地盤改良工事とＡＬＣ（軽量気泡コンクリート）等が低調に推移したことより、売上高は163億３千３百万円（対前年同期25億６千２百万円減）、営業利益は３億５百万円（同４億５千６百万円減）となりました。」
地盤改良工事とALC等が低調に推移し、建材・建築土木セグメントは減収減益となった。 - FY2020地盤改良工事の着工遅れによる減収減益有価証券報告書
「地盤改良工事が着工遅れの影響を受けたことなどにより、売上高は813億３百万円（対前年同期８億８千１百万円減）、営業利益は45億３千７百万円（同４億６千２百万円減）となりました。」
地盤改良工事の着工遅れにより、建材・建築土木事業は通期で減収減益となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「シールドトンネル工事向けの材料販売が伸長したものの、ＡＬＣ（軽量気泡コンクリート）の販売が低調に推移したこと等により、売上高は600億５千５百万円（対前年同期１億１千３百万円減）、営業利益は33億６千３百万円（同３億１千６百万円増）となりました。」
シールドトンネル工事向け材料販売の伸長と営業増益が示された一方、ALC販売の低調により売上高は前年同期を下回った。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「シールドトンネル工事向けの材料販売が伸長したことに加え、地盤改良工事が進捗したこと等により、売上高は390億３千９百万円（対前年同期29億９千８百万円増）、営業利益は19億５千１百万円（同10億３千２百万円増）となりました。」
シールドトンネル工事向け材料販売の伸長と地盤改良工事の進捗により、建材・建築土木事業は増収増益となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「地盤改良工事が進捗したことに加え、シールドトンネル工事向けの材料販売が伸長したこと等により、売上高は188億９千５百万円（対前年同期23億２千３百万円増）、営業利益は７億６千１百万円（同７億１千９百万円増）となりました。」
地盤改良工事の進捗とシールドトンネル工事向け材料販売の伸長により、建材・建築土木事業は増収増益となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「地盤改良工事が回復すると共に、土木工事の関連材料販売が増加したことなどにより、売上高は821億８千５百万円（対前年同期51億５千１百万円増）、営業利益は49億９千９百万円（同２億５千９百万円増）となりました。」
前四半期まで低調だった地盤改良工事が回復し、関連材料販売の増加とともに通期の増収増益が示された。 - FY2019-Q3土木工事回復の兆し・減益有価証券報告書
「土木工事が回復の兆しを見せ、関連材料販売が増加したこと等により、売上高は601億６千８百万円（対前年同期30億９千６百万円増）、営業利益は30億４千７百万円（同４億２千２百万円減）となりました。」
従来低調だった地盤改良工事に代わり、土木工事に回復の兆しと関連材料販売の増加が示された。一方、営業利益は前年同期を下回った。 - FY2019-Q2地盤改良工事低調継続・利益減少有価証券報告書
「地盤改良工事が低調に推移したこと等により、売上高は360億４千万円（対前年同期２億７千７百万円減）、営業利益は９億１千８百万円（同８億９千７百万円減）となりました。」
地盤改良工事の低調が続き、建材・建築土木事業は売上高・営業利益とも前年同期を下回った。 - FY2019-Q1地盤改良工事低調有価証券報告書
「地盤改良工事が低調に推移したこと等から、売上高は165億７千２百万円（対前年同期11億１千２百万円減）、営業利益は４千２百万円（同６億４千１百万円減）となりました。」
建材・建築土木事業では地盤改良工事が低調となり、売上高・営業利益が前年同期を下回った。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「事業環境の変化に順応し得る持続可能な事業基盤を確立し、既存事業の競争力と財務体質の強化を図ります。更に、成長領域での新たな収益源の開拓と既存事業のシナジー最大化に取り組みます。」
建材・建築土木について、既存事業の競争力強化に加え、成長領域の新収益源開拓とシナジー最大化が明示された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「地盤改良工事等の土木工事が回復したことなどから、売上高は570億７千２百万円（対前年同期48億７千万円増）、営業利益は34億６千９百万円（同４千８百万円増）となりました。」
地盤改良工事等の土木工事の回復と、建材・建築土木事業の増収増益が示された。収益の柱へ育成する方針自体に新たな変更は記載されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「地盤改良工事等の土木工事が回復したこと等から、売上高は363億１千８百万円（対前年同期42億３千７百万円増）、営業利益は18億１千５百万円（同４億２千８百万円増）となりました。」
地盤改良工事等の土木工事の回復と増収増益が示されたが、収益の柱へ育成する新たな施策は記載されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「地盤改良工事等の土木工事が回復したこと等から、売上高は176億８千４百万円（対前年同期26億７千万円増）、営業利益は６億８千３百万円（同３億２千４百万円増）となりました。」
地盤改良工事等の土木工事の回復と増収増益が示されたが、収益の柱へ育成する新たな施策は記載されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「事業の成長と拡大戦略の早期発現により、収益の柱となる事業基盤を確立・強化してまいります。」
建材・建築土木事業を成長・拡大させ、収益の柱となる基盤を確立する方向性が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「事業構造の補完・補強に繋がる投資も含めた成長と拡大戦略の早期発現により、収益の柱となる事業基盤を確立・強化してまいります。」
投資を含む成長・拡大戦略により、建材・建築土木を収益の柱にする方針である。