成長分野の研究開発による次世代事業の柱の構築
FY2016に初出。30回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- FY2026前進有価証券報告書
「研究開発部門は、26中期経営計画で掲げる「3D Approach for Sustainable Future」を技術面から確実に支援するとともに、当社グループの持続的な成長と企業価値向上を図るため、世界最高水準の研究開発力への深化と、引き続き経営への貢献を目指した研究開発を推進しています。 当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は 6,468 百万円であり」
26中期経営計画を技術面から支援し、世界最高水準の研究開発力と経営貢献を目指す方針の下、研究開発費は64億68百万円となった。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は2,833百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとされ、当中間期の研究開発費は28億33百万円と開示された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「２６中期経営計画において、持続的な成長と企業価値向上に向け、世界最高水準の研究開発力への深化と引き続き経営への貢献を目指した研究開発を推進していきます。」
26中期経営計画の下で、世界最高水準の研究開発力への深化と経営への貢献を目指す位置付けが継続した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「２６中期経営計画においては、持続的な成長と企業価値向上に向け、世界最高水準の研究開発力への深化と引き続き経営への貢献を目指した研究開発を推進していきます。 当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は 5,658 百万円であります。」
研究開発は、成長分野の次世代事業の柱の構築から、26中期経営計画における世界最高水準の研究開発力への深化と経営貢献へ位置付けが整理された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3,622百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことが再確認され、当第3四半期累計期間の研究開発費は36億22百万円と示された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,669百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことが再確認され、当第2四半期累計期間の研究開発費は26億69百万円と示された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,253百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことが再確認され、当第1四半期累計期間の研究開発費は12億53百万円と示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「さらに、カーボンニュートラル戦略2050の技術開発ロードマップ及び2030中間目標を盛り込んだ具体的方策を策定しました。この戦略に基づき、2050年におけるサプライチェーン全体でのカーボンニュートラルの実現に向けて、既存技術の最大活用と革新技術開発の完成を強力に推し進めております。」
研究開発がカーボンニュートラル戦略2050の技術開発ロードマップと2030中間目標に基づく既存技術・革新技術の開発へ具体化された。研究開発費は59億03百万円となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は4,197百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことが再確認され、当第3四半期累計期間の研究開発費は41億97百万円と示された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,814百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことが再確認され、当第2四半期累計期間の研究開発費は28億14百万円と示された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,384百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことが再確認され、当第1四半期累計期間の研究開発費は13億84百万円と示された。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「社会への貢献、グループの持続的成長に資する研究開発として、カーボンニュートラル実現に向けた技術開発を最大のテーマと位置付け強力に推進するとともに、基盤技術の深化、リサイクル技術の進化、革新的材料、将来を見据えた技術開発を柱として取り組んでまいります。」
研究開発の最大テーマをカーボンニュートラル実現に明確化し、基盤技術、リサイクル、革新的材料、将来技術の4本柱に整理した。研究開発費は52億84百万円となった。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3,528百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことが再確認され、当第3四半期累計期間の研究開発費は35億28百万円と示された。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「さらに、2050年までに実質的なカーボンニュートラルの実現に向け、既存の技術の応用・発展に加え、ＣＯ₂回収技術、セメント原料や建設資材として再利用するカーボンリサイクル技術など、革新的技術の開発を強力に推し進めております。」
研究開発の対象が従来の成長分野・社会課題対応から、2050年のカーボンニュートラルに向けたCO₂回収・カーボンリサイクル技術へ拡張された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3,319百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことが再確認され、当第3四半期累計期間の研究開発費は33億19百万円と示された。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,091百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことが再確認され、当四半期累計期間の研究開発費は20億91百万円と示された。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,021百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更がないことが再確認され、当四半期の研究開発費は10億21百万円と示された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「さらに、ＣＯ₂削減やリサイクル資源活用などの地球環境負荷低減に向けた研究開発に重点を置いて取り組み、インフラ老朽化などの喫緊の社会的課題や東京オリンピック・パラリンピックなど国家的プロジェクトへの対応にも精力的に取り組んでおります。 当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は 4,431 百万円であります。」
CO₂削減、リサイクル資源活用、インフラ老朽化、国家的プロジェクトを対象とする研究開発が継続され、研究開発費は44億31百万円と示された。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「また、震災復興・原発対応をはじめ、インフラ老朽化などの喫緊の社会的課題に加え、2020年の東京オリンピック・パラリンピックなど国家的プロジェクトへの対応、ＣＯ２低減やリサイクル資源活用などの地球環境負荷低減に向けた研究開発にも精力的に取り組んでおります。」
研究開発の対象が既存事業・成長分野に加え、社会課題、国家的プロジェクト、CO2低減、リサイクル資源活用へ広がった。研究開発費は43億11百万円である。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は30億８千８百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の総額が30億８千８百万円と示され、研究開発活動の状況に重要な変更がないことが確認された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は20億２千４百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の総額が20億２千４百万円と示され、研究開発活動の状況に重要な変更がないことが確認された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は10億１千１百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費の総額が10億1,100万円と示され、研究開発活動の状況に重要な変更がないことが確認された。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「各事業部門を支える成長のエンジンとして、グループ全体の成長に資する研究開発に取り組んでまいります。また、社会基盤産業としての社会課題解決の一翼を担う研究開発に注力するとともに、国家的プロジェクトへの対応として、必要とされる技術を的確に開発し提供してまいります。」
研究開発が既存事業・成長分野の支援に加え、グループ成長のエンジン、社会課題解決、国家的プロジェクト対応として位置付けられた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について、既存方針から重要な変更がないことが確認された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について、既存方針から重要な変更がないことが確認された。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について、既存方針から重要な変更がないことが確認された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「収益の源泉となる既存事業分野において最大の利益を獲得するために技術面での支援を確実に進めるとともに、資源・環境・海外・建材を将来の新しい利益を創出させる成長事業分野と位置付けて研究開発を推進し、次世代の事業の柱の構築を目指してまいります。」
既存事業への技術支援と、資源・環境・海外・建材分野の研究開発を並行して進める方針が継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について既存方針から重要な変更がないことが再確認された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について、既存方針から重要な変更がないことが示された。 - FY2016初出有価証券報告書
「「１７中期経営計画」では、既存事業分野で最大の利益を上げるための技術支援に注力することと並行して、安定した収益を築き、持続的発展を遂げるために、成長分野の研究開発によって、次世代事業の柱の構築に取り組んでおります。」
既存事業の技術支援と、資源・環境・海外・建材などの成長分野の研究開発を並行して進める計画である。