飲料以外のキャップ・ボトルへの展開
FY2016に初出。14回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
- FY2023前進有価証券報告書
「また、2022年11月に上市しました医療・介護向け製品の事業基盤づくりに取り組んでまいります。」
飲料以外の分野への展開について、医療・介護向け製品を2022年11月に上市し、事業基盤づくりの段階へ進んだ。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「ディープグリップボトル（把手とボトルが一体成型された大容量4.0Ｌペットボトル）の出荷が増加したこと」
飲料以外の分野への展開製品として開発・上市したディープグリップボトルについて、出荷増加が当四半期の増収要因として確認された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「またプラスチック環境問題に対応するべく環境に配慮したキャップ開発および飲食品以外の新規事業の開拓に取り組んでまいります。」
環境配慮型キャップと飲食品以外の新規キャップ・容器分野の開拓を継続した。 - FY2021ディープグリップボトルの出荷減少が通期で顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響等により飲料用キャップやディープグリップボトル（把手とボトルが一体成型された大容量4.0Ｌペットボトル）の出荷が減少し」
飲料以外の分野への展開製品として上市したディープグリップボトルについて、出荷減少が通期業績の要因となった。 - FY2021-Q3ディープグリップボトルを含む展開製品の出荷減少が継続有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響等により飲料用キャップやディープグリップボトル（把手とボトルが一体成型された大容量4.0Ｌペットボトル）の出荷が減少し」
飲料以外の分野への展開製品として上市したディープグリップボトルについて、前四半期に続き出荷減少が業績要因として記載された。 - FY2021-Q2ディープグリップボトルの出荷が新型コロナウイルス感染症等で減少有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の影響等により飲料用キャップやディープグリップボトル（把手とボトルが一体成型された大容量4.0Ｌペットボトル）の出荷が減少し」
展開製品であるディープグリップボトルについて、出荷減少が初めて当該四半期の業績要因として記載された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「プラスチックキャップ事業は、既存の各種飲料用キャップにおいて開け易さやＣＯ₂削減を目標に、一層の品質向上・軽量化を目指した技術開発を継続しております。また、飲料分野以外の新規キャップの開発にも取り組んでおります。」
飲料以外の新規キャップへの展開と、既存キャップの品質向上・軽量化を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「前期に販売を開始したディープグリップボトル（把手とボトルが一体成型された大容量4.0Ｌペットボトル）が安定的に推移した」
開発・上市した大容量ボトルの販売が引き続き安定していることを再確認した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「前年５月に販売を開始したディープグリップボトル（把手とボトルが一体成型された大容量4.0Ｌペットボトル）が安定的に推移した」
開発・上市した大容量ボトルの販売が安定的に推移していることを再確認した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「前年５月に販売を開始したディープグリップボトル（把手とボトルが一体成型された大容量4.0Ｌペットボトル）が安定的に推移した」
ディープグリップボトルの販売開始後の安定的な推移を記載し、製品領域拡張の取り組みを再確認した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「平成28年に上市したディープグリップボトルについては、新規顧客への拡販を実現するために、ライン増設を検討してまいります。」
ディープグリップボトルの新規顧客向け拡販とライン増設検討を継続している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「大容量ペットボトルのディープグリップボトル（把手とボトルが一体成型されたボトル）を上市したことや、飲料用キャップの出荷が国内外ともに伸長したことにより」
前四半期に続き、開発していた大容量ボトルの上市後、国内外の飲料用キャップ出荷の伸長が記載された。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「プラスチック容器関連事業では、かねてより開発に取り組んできました大容量ボトルのディープグリップボトル（把手とボトルが一体成型されたボトル）を上市しました」
飲料以外も含むキャップ・ボトル展開に向けて開発していた大容量ボトルを上市した。 - FY2016初出有価証券報告書
「飲料以外の分野を含めたキャップやボトルの開発に取り組み、製品開発のスピードアップを図りながら新製品の早期参入を目指します。」
製品領域の拡張と開発速度向上を通じた新規需要獲得。