事業構造改革
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2024-Q3。
日本山村硝子がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。14社中2社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- FY2024-Q3固定資産譲渡関連の移転費用を計上有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、事業構造改善のための固定資産の譲渡に関連して発生した移転にかかる費用等を事業構造改善費用として計上しております。」
固定資産譲渡に関連する移転費用等として事業構造改善費用128百万円を計上した。 - FY2024-Q2固定資産譲渡関連の移転費用を計上有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、事業構造改善のための固定資産の譲渡に関連して発生した移転にかかる費用等を事業構造改善費用として計上しております。」
事業構造改革計画に基づく固定資産譲渡に関連し、移転費用等103百万円を事業構造改善費用として計上した。 - FY2023前進有価証券報告書
「現在進めている不採算事業からの撤退や不採算製品の整理を着実に進める。資産の有効活用を意識した取り組みにより徹底的に足元固めをする。」
事業構造改革について、不採算事業からの撤退、不採算製品の整理、資産活用による財務基盤整備を具体的な実行項目として示した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社の子会社である山村ウタマ・インドプラスおよび台湾山村光学股份有限公司の解散に関連して発生する費用および損失を事業整理損として計上しております。」
事業構造改革計画に基づく海外子会社の解散が、関連費用・損失の計上を伴う実行段階へ進んだ。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「ガラスびん関連事業では、事業構造改革計画の一環として子会社秦皇島方圓包装玻璃有限公司（Yamamura Glass Qinhuangdao 以下、「ＹＧＱ」という。）の全持分を譲渡することを決議し、2022年４月20日付で当該持分譲渡を実行いたしました。」
事業構造改革計画に基づくYGQの全持分譲渡が実行され、連結範囲からの除外と業績への反映が進んだ。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「中期経営計画とは別に成長に向けた基盤整備のため事業構造改革計画を策定し、当期より着手しております。」
事業構造改革計画について、当期からの着手を明記し、YGQ全持分譲渡、インドネシア子会社・台湾子会社の解散、固定資産売却などの具体策へ展開した。 - FY2022前進有価証券報告書
「中期経営計画とは別に事業構造改革計画を策定し、2023年３月期より着手しております。」
中期経営計画とは別建ての事業構造改革計画を策定し、2023年3月期から着手する段階に進んだ。 - FY2021事業構造改善費用を計上有価証券報告書
「事業構造改善費用」
事業構造改革に関連して、連結損益計算書で249百万円、個別損益計算書で111百万円の事業構造改善費用を計上した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「新中期経営計画では以下の５つの経営方針を推進してまいります。①環境変化に適応した運営体制の構築 ②投資効率の追求と収益体質の確立 ③事業の拡大と成長戦略の推進 ④社会のニーズに応える製品・サービスの展開 ⑤従業員の能力が最大限発揮される職場環境の構築と次世代の育成」
従来の中期計画から、2020年4月開始の新計画における5つの経営方針へ改革テーマを再整理した。 - FY2017再定義有価証券報告書
「新中期経営計画では、「世界のＹＡＭＡＭＵＲＡへ －心と技術を伝えたい－」のビジョンは継承し、『全体戦略』と『事業戦略』として、下記の４つの経営方針を推進してまいります。」
従来の「事業構造改革」「企業風土改革」という二本立てから、新中期経営計画の「全体戦略」「事業戦略」という枠組みへ整理し直した。 - FY2016初出有価証券報告書
「「続・反転攻勢」をキーワードに掲げ、引き続き「事業構造改革」と「企業風土改革」の二つの改革を進めてまいります。」
パッケージング事業の再構築、ニューガラスの多角化、新規事業・研究開発を改革の柱としている。