有沢製作所（5208）・事実対処
持分法投資利益から持分法投資損失への転換
FY2020-Q1に初出。12回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2025-H1。
12記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
持分法による投資損失の計上86社が書いているテーマ・逆風86社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。67社中19社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに31社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている86社のうち14社を表示しています。上の文は86社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025-H1対処有価証券報告書
「持分法による投資損失 43,023 －」
前年同中間期に43,023千円計上されていた持分法による投資損失が、当中間連結会計期間には計上されていない。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 － 47,177」
前年同期には計上されていなかった持分法による投資損失47,177千円を計上しており、前四半期まで確認されていた損失計上が続いている。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 － 43,023」
前年同期には計上されていなかった持分法による投資損失43,023千円を計上している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「持分法による投資損失 － 28,558」
前年同期には計上されていなかった持分法による投資損失28,558千円を計上している。 - FY2022対処有価証券報告書
「持分法による投資損益（△は益） 52,281 46,062」
持分法投資利益が計上されない状態は続くが、投資損失相当額は前年の5,228万1千円から4,606万2千円へ減少している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資損益（△は益） 39,991 △ 238」
前年同期の持分法による投資損失39,991千円から、当第2四半期累計期間は238千円の投資利益相当へ転じ、影響が縮小している。 - FY2021対処有価証券報告書
「持分法による投資損益（△は益） 52,281 46,062」
持分法投資利益が計上されない状態は続くが、持分法による投資損失相当額は前年の52,281千円から46,062千円へ減少している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「持分法による投資損益（△は益） 16,672 39,991」
持分法による投資利益が計上されない状態が続く中、持分法による投資損失は前年同期の16,672千円から39,991千円へ増加している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「持分法による投資利益 558,090 －」
前年の持分法による投資利益が当連結会計年度には計上されておらず、ポラテクノ株式売却・持分法適用除外後も利益消失の状態が確認される。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「持分法による投資利益 538,963 －」
前年同期に計上された持分法による投資利益が当第3四半期累計期間には計上されておらず、ポラテクノ株式売却・持分法適用除外後も利益消失の状態が確認される。 - FY2020-Q2持分法投資利益の消失・投資損失計上有価証券報告書
「持分法による投資利益 360,187 － ／持分法による投資損益（△は益） △ 360,187 16,672」
前年同期に計上された持分法による投資利益が当期の損益計算書ではなくなり、キャッシュ・フロー計算書では16,672千円の持分法による投資損失に相当する表示となっている。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「持分法による投資利益 118,455 － ／持分法による投資損失 － 57,223」
前年同期の持分法による投資利益118,455千円から、当第1四半期は持分法による投資損失57,223千円へ転じている。