固定資産の収益性低下による減損リスク
FY2019に初出。15回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2026。
有沢製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。129社中67社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに35社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度においては提出会社の製造設備について減損損失1,759千円を特別損失として計上しました。」
固定資産の収益性低下による減損損失は継続して発生しているが、前年度の9,209千円から1,759千円へ減少している。 - 2026-05-22顕在化株主総会
「事業用資産のうち、製品等の市場価格等の下落等により収益性が著しく悪化している資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（1,759千円）として特別損失に計上しました。」
産業用構造材料製造設備について、収益性悪化に伴う1,759千円の減損損失計上を記載している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「「産業用構造材料」セグメントにおいて、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなった資産について、帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間においては1,759千円であります。」
固定資産の減損損失は引き続き発生しているが、前年同中間期の464万6千円から175万9千円へ減少している。 - FY2025対処有価証券報告書
「この適用により、当連結会計年度においては提出会社の製造設備について減損損失9,209千円を特別損失として計上しました。」
固定資産の収益性低下による減損損失は引き続き発生しているが、前連結会計年度の15,524千円から9,209千円へ減少している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「「産業用構造材料」セグメントにおいて、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなった資産について、帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間においては4,646千円であります。」
固定資産の減損損失は引き続き発生しているが、前年同中間期の6,557千円から4,646千円へ減少している。 - FY2024-Q3減損損失累計額の増加有価証券報告書
「「産業用構造材料」セグメントにおいて、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなった資産について、帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては8,541千円であります。」
産業用構造材料セグメントの収益性低下による減損損失が引き続き発生し、当第３四半期累計で8,541千円となっている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「「産業用構造材料」セグメントにおいて、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなった資産について、帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては6,557千円であります。」
産業用構造材料セグメントで、収益性低下による固定資産の減損損失6,557千円が実際に発生している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「「産業用構造材料」セグメントにおいて、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなった資産について、帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第１四半期連結累計期間においては3,181千円であります。」
固定資産の収益性低下による減損損失が、産業用構造材料セグメントで3,181千円発生している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「「産業用構造材料」セグメントにおいて、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなった資産について、帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては12,938千円であります。」
固定資産の収益性低下による減損リスクが、産業用構造材料セグメントで1,293万8千円の減損損失として実際に発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「「産業用構造材料」セグメントにおいて、収益性が低下し投資額の回収が見込めなくなった資産について、帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては11,813千円であります。」
固定資産の収益性低下による減損リスクが、産業用構造材料セグメントで1,181万3千円の減損損失として当期にも発生している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「この適用により、当連結会計年度においては提出会社の製造設備について減損損失12,928千円を特別損失として計上しました。」
固定資産の収益性低下による減損リスクが、産業用構造材料製造設備の1,292万8千円の減損損失として当期にも発生している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「この適用により、当連結会計年度においては提出会社の製造設備について減損損失69,684千円を特別損失として計上しました。」
固定資産の収益性低下による減損リスクが、産業用構造材料製造設備の6,968万4千円の減損損失として当期にも発生している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「この適用により、当連結会計年度においては連結子会社の製造設備（土地、建物等含む）について減損損失４億75百万円を特別損失として計上しました。」
固定資産の収益性低下による減損リスクが、連結子会社の製造設備について4億75百万円の減損損失として実際に発生している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純損失となりました理由は、当第３四半期において持分法適用関連会社でありました株式会社ポラテクノの株式売却に関する税金費用を計上したことに加え、特別損失として電子材料とディスプレイ材料セグメントにおきまして減損損失６億24百万円を計上したことによるものであります。」
電子材料およびディスプレイ材料セグメントで固定資産等の収益性低下が実際に発生し、合計6億24百万円の減損損失が計上されている。 - FY2019初出有価証券報告書
「将来、新たに資産グループの回収可能額が低下した場合、追加の減損損失の計上が必要となる可能性があります。」
資産グループの回収可能額が低下した場合に、追加の減損損失を計上する可能性を記載している。