研究開発活動の継続
FY2017-Q1に初出。34回の記載のうち25回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに1社。
- FY2026達成有価証券報告書
「当社は、オープンイノベーションを推進する新たな技術開発拠点として、2025年9月に新潟県上越市に「ARISAWA Innovation Center」を開設しました。」
研究開発活動について、前回予定として記載していたARISAWA Innovation Centerの2025年9月開設が実現した。産学連携を含む外部パートナーとの共創を通じて新技術の創出と事業化を目指す拠点としている。 - 2026-04-30前進経営計画
「新規顧客 獲得 2社 新規テーマ 着手 ８件 （25/9～26/3）」
イノベーションセンターを拠点とするオープンイノベーションについて、新規顧客2社の獲得と新規テーマ8件への着手実績を記載している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、12億79百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費を12億79百万円と記載している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度末の研究開発活動に係る人員は177名であり、当連結会計年度の研究開発費は2,366百万円であります。／また、2025年9月にはイノベーションセンターが開設します。」
研究開発人員177名、研究開発費23億66百万円を計上し、短時間硬化カバーレイ、150℃長期耐熱カバーレイ、環境配慮型航空機内装材、医療用55インチ4K-3Dディスプレイ等の開発を進めている。さらに2025年9月のイノベーションセンター開設予定と、試作から量産化までのオープンイノベーション環境整備を記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、11億4百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費を11億4百万円と記載している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は15億20百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を15億20百万円と記載している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は９億87百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費を9億87百万円と記載している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は４億64百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費を4億64百万円と記載している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は14億51百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費を14億51百万円と記載している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は９億７百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費を9億7百万円と記載している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は４億48百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費を4億48百万円と記載している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度末の研究開発活動に係る人員は165名であり、当連結会計年度の研究開発費は1,926百万円であります。」
研究開発人員165名、研究開発費19億26百万円を計上し、低誘電FPC材料、車載用材料、環境負荷低減ハニカムパネル、医療用3Dディスプレイ等の開発・顧客評価を進めている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は14億21百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を14億21百万円と記載している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は９億22百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費を9億22百万円と記載している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は４億39百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費を4億39百万円と記載している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2021前進有価証券報告書
「既に顧客認定を取得し、販売を開始しました。／昨年、国内自動車メーカーに当社独自の薄膜塗工技術を用いた燃料電池用部材が採用され、量産を開始しました。／当社は、連結子会社Protec Arisawa Europe, S.A.、Protec Arisawa America, Inc.とともに超高圧圧力容器の開発に成功し」
研究開発活動について、接着シートの顧客認定・販売開始、燃料電池用部材の採用・量産開始、超高圧圧力容器の開発成功など、事業化・製品化の進展を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は14億36百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計の研究開発費を14億36百万円と記載している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は９億71百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費を9億71百万円と記載している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は４億90百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費を4億90百万円と記載している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度末の研究開発活動に係る人員は179名であり、当連結会計年度の研究開発費は2,074百万円であります。」
研究開発人員は179名、研究開発費は20億74百万円となり、前年度の173名・2,001百万円から増加している。複数分野で顧客認定評価、採用拡大、開発成功などの成果も記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は15億77百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費を15億77百万円と記載している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は10億32百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発費を10億32百万円と記載している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は５億10百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費を5億10百万円と記載している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度末の研究開発活動に係る人員は173名であり、当連結会計年度の研究開発費は2,001百万円であります。」
研究開発人員173名、研究開発費2,001百万円を記載し、低誘電FPC材料、自動車用放熱接着シート、航空機用カーボンプリプレグ、55型Xpolなどの具体的な研究成果を示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は15億６百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費を15億6百万円と記載している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は10億22百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を10億22百万円と記載している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は４億77百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費を4億77百万円と記載している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は14億15百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費を14億15百万円と記載している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は９億31百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を9億31百万円と記載している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は４億71百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期累計期間の研究開発費を4億71百万円と記載している。活動状況に重要な変更はない。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度末の研究開発活動に係る人員は162名であり、当連結会計年度の研究開発費は17億56百万円であります。」
研究開発活動を継続し、研究開発人員162名、研究開発費17億56百万円を記載している。大手ユーザー認定、医療用クライオスタットの納入開始、UV硬化型OCAの量産開始などの研究成果も記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は12億92百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続しており、第3四半期累計期間の支出額を12億92百万円としている。活動状況に重要な変更はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は８億51百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続しており、当第2四半期連結累計期間の支出額を8億51百万円としている。活動状況に重要な変更はない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は４億21百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発を継続しており、当四半期累計期間の支出額を4億21百万円としている。