生産中断リスク
FY2016に初出。25回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。132社中31社が悪化側に。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループはチリのコンセプシオンに所在するフロート窯での生産を近傍での山火事発生のため一時停止しました。この予期せぬ生産停止により生産設備が損傷し、原状回復のための支出と、その間の生産停止に関連して約9億円の損失を計上しています。」
生産中断リスクがチリの山火事によるフロート窯停止・設備損傷として実際に発生し、約9億円の損失を計上した。 - 2026-05-11顕在化決算
「当連結会計年度の第４四半期において、当社グループは、チリのコンセプシオンに所在するフロート窯での生産を、近傍での山火事発生のため停止しました。この予期せぬ生産停止により生産設備が損傷し、原状回復のための支出と、その間の生産停止が必要となりました。」
自然災害による生産停止と設備損傷が実際に発生した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更等はありません。」
生産中断リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「マレーシアにおいては、ロックダウン規制により自動車メーカーの生産が休止しましたが、当第２四半期末にかけてその影響は小さくなりました。」
マレーシアのロックダウンによる自動車メーカーの生産休止は続いたが、第2四半期末にかけて影響が縮小したと説明している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「マレーシアにおいては、当第１四半期中のロックダウン規制により自動車メーカーの生産が休止した影響を受けました。」
生産中断リスクについて、マレーシアのロックダウン規制により自動車メーカーの生産休止が実際に発生し、当社製品需要に影響した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「第１四半期において操業を一時中止していた設備では、当第２四半期中に生産を再開しました。」
COVID-19等により一時休止していた設備について、第2四半期中に生産を再開したと説明している。生産中断リスクは実際に発生しているが、一部設備では復旧が進んだ。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)による設備休止等に係る費用」
COVID-19による工場・設備の一時休止等が実際に発生し、個別開示項目費用として123億08百万円を計上した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における新型コロナウイルス感染症（COVID-19）による設備休止に係る費用は、COVID-19の世界的流行による一時的な操業休止に伴う工場設備の維持に係る費用です。」
感染症による生産設備の一時休止が実際に発生し、COVID-19による設備休止費用22億28百万円を計上した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における設備休止に係る費用は、主に建築用ガラス事業の米国ローリンバーグ工場において、地域の停電影響を受け設備を一時休止したことに係る費用です。また建築用ガラス事業の千葉工場が、台風被災のため設備を一時休止したことに係る費用も含まれています。」
地域停電による米国ローリンバーグ工場の設備休止と、台風被災による千葉工場の設備休止が引き続き計上され、設備休止費用は第3四半期累計で12億43百万円となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における設備休止に係る費用は、主に建築用ガラス事業の米国ローリンバーグ工場において、地域の停電影響を受け設備を一時休止したことに係る費用です。また建築用ガラス事業の千葉工場が、台風被災のため設備を一時休止したことに係る費用も含まれています。」
地域停電による米国ローリンバーグ工場の設備休止と、台風被災による千葉工場の設備休止が発生し、設備休止費用は第2四半期累計で11億91百万円となった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における設備休止に係る費用は、主に建築用ガラス事業の米国ローリンバーグ工場において、地域の停電影響を受け設備を一時休止したことに係る費用です。」
地域の停電により米国ローリンバーグ工場の設備が一時休止し、設備休止費用5億11百万円が発生した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における設備休止に係る費用は、台風の被害により日本のフロートガラス製造ラインで修繕を実施したことによるもの、及び欧州における自動車用ガラス需要減に対応し一部設備において生産を休止したことによるものです。」
台風被害による日本の製造ライン修繕と欧州設備休止が実際に発生し、設備休止費用9億68百万円を計上した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における設備休止に係る費用は、台風の被害により日本のフロート製造ラインで修繕を実施したことによるものです。」
台風被害により日本のフロート製造ラインで修繕が実施され、設備休止に係る費用410百万円が発生した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「日本では、当四半期に発生した自然災害による自動車産業のサプライチェーンに影響が出たものの、自動車の販売台数は前年水準を維持し、新車用ガラスの販売数量も前年同期並みとなりました。」
日本で自然災害が自動車産業のサプライチェーンに影響したと記載され、生産・供給中断に関するリスクが実際に顕在化した。 - FY2019-Q1対処有価証券報告書
「北米では、オタワ工場がフル操業に戻り、好調な建築用ガラス市場の恩恵を受けました。」
竜巻被害後に修繕・再稼働したオタワ工場がフル操業に戻ったと記載しており、生産中断への対処後の状態を確認している。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「なお、オタワ工場のフロート窯は当第３四半期末から再稼働しました。」
竜巻被害後に修繕していたオタワ工場のフロート窯が第3四半期末から再稼働し、生産中断への対処が進んだ。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における保険金の受取による利益は、2017年２月28日（現地時間）に米国イリノイ州で発生した竜巻による当社グループのオタワ工場の被災を受けて、保険金を受領したことによるものです。」
オタワ工場の竜巻被害に関して、保険金受領による利益を上期にも計上している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における保険金の受取による利益は、2017年２月28日（現地時間）に米国イリノイ州で発生した竜巻による当社グループのオタワ工場の被災を受けて、保険金を受領したことによるものです。」
オタワ工場の竜巻被害は引き続き実際に発生した事象として扱われているが、保険金を受領したと記載している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「2017年２月28日（現地時間）に発生した竜巻により、当社グループのイリノイ州（オタワ）にあるフロートガラス製造工場が被害を受けました。現在同工場での生産は休止しており、当社グループは2018年３月期にフロート窯の修繕（冷修）を当初予定より前倒しで実施します。」
一般的な生産中断リスクが、米国オタワ工場の竜巻被害と生産休止として実際に発生した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更等はありません。」
生産中断リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更等はありません。」
生産中断リスクについて重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更等はありません。」
生産中断リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「生産設備に対する災害（地震、停電並びに当社グループ又は顧客の生産を停止させるその他の事象等）の影響を完全に予防又は低減できるという保証はありません。」
防災点検や設備保守を行う一方、災害・停電等による生産停止を完全には防げないとしている。