原燃料価格・供給リスク
FY2016に初出。34回の記載のうち20回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-07。
日本板硝子がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに34社。
- 2026-08-07対処決算説明資料
「原燃材料価格の上昇を上回って販売価格が改善。」
原燃材料価格の上昇に対し、販売価格の改善が上回ったと説明した。 - FY2026対処有価証券報告書
「引き続き、生産コストの更なる引き下げと製品価格への転嫁に取り組み、収益力の回復を進めていく必要があります。」
原燃料・投入コストリスクに対し、生産コスト削減と製品価格への転嫁を引き続き対応策としている。 - FY2025対処有価証券報告書
「市況の悪化による影響は、投入コストの低下により一部軽減されました。」
欧州建築用ガラス市場の悪化による影響が投入コスト低下で一部緩和された。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「市況の悪化による影響は、投入コストの低下により一部軽減されました。」
欧州建築用ガラス市場の悪化による影響は、投入コストの低下により一部軽減されたと説明している。 - FY2024対処有価証券報告書
「自動車用ガラス市場は、半導体を中心とした自動車部品不足による自動車生産制約の影響の緩和が継続するとともに、多くの取引先との価格交渉がさらに進捗し販売価格改善により高騰した投入コストの影響を軽減した結果、大きく改善しました。」
投入コスト上昇に対し、取引先との価格交渉と販売価格改善が進み、影響を軽減したと説明した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における自動車用ガラス事業の売上高は3,059億円（前年同期は2,584億円）、個別開示項目前営業利益は93億円（前年同期は11億円の損失）となりました。売上高の増加は、サプライチェーンの問題による制約が解消した結果、取引先における生産が回復し、多くの地域で販売数量が増加したことによるものです。」
自動車用ガラス事業では、投入コストの一部転嫁や価格改善交渉の進展により、コスト上昇の影響を緩和していると説明している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「売上高・個別開示項目前営業利益は増加した投入コストの一部を取引先に転嫁することができたため、改善しました。」
欧州の自動車用ガラス事業では、増加した投入コストの一部を取引先に転嫁でき、売上高・個別開示項目前営業利益が改善した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「2023年３月期において投入コストは上昇しましたが、2024年３月期に入ってから、この状況はやや緩和しています。ヘッジ手法を用いて投入コストの価格変動を抑えていますが、特に長期間にわたった全てのコスト上昇を完全に抑えることはできません。」
投入コスト上昇の状況は2024年3月期入り後にやや緩和したと説明している。ヘッジを用いる一方、長期間のコスト上昇を完全には抑えられないとの留保も示している。 - FY2023対処有価証券報告書
「原材料も含めた投入コスト高は、引き続き販売価格の上昇により吸収しました。」
高騰した原燃料・原材料コストについて、販売価格の上昇による吸収を継続した。一方、その他コスト増加と再高騰リスクは残ると説明している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「第２四半期から当第３四半期にかけて多くの取引先との価格交渉が進捗し、販売価格が改善したため、さらにその影響を軽減しました。」
自動車用ガラス事業では、取引先との価格交渉の進展と販売価格改善により、投入コスト上昇の影響をさらに軽減した。建築用ガラス事業でも高騰した燃料費の大部分を販売価格改善で吸収した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「投入コストの高止まり影響は、引き続き販売価格の改善により大部分を吸収できました。」
高止まりする投入コストの影響について、販売価格の改善により大部分を吸収できたと説明している。自動車用ガラス事業でも多くの取引先と価格交渉に合意し、一部軽減した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「販売価格の上昇により、エネルギーを中心に非常に高い価格で推移している投入コストの影響を相殺することができました。」
建築用ガラス事業では、非常に高いエネルギー等の投入コスト上昇を販売価格の上昇で相殺した。一方、自動車用ガラス事業では投入コスト上昇が収益性を押し下げており、影響には事業差がある。 - FY2022悪化有価証券報告書
「世界的なインフレ傾向に加え、とりわけ欧州における天然ガス価格の高騰により当連結会計年度においては投入コストが上昇し、さらに、ロシアによるウクライナ侵攻により、年度末にかけて状況は悪化しました。」
原燃料価格リスクが、世界的インフレと欧州天然ガス価格高騰による投入コスト上昇として顕在化し、ウクライナ侵攻後に年度末にかけて悪化した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「売上高は好調でしたが、営業利益は引き続きエネルギーコストを中心とする投入コスト上昇の影響を大きく受けました。」
好調な売上環境下でも、エネルギーコストを中心とする投入コスト上昇が建築用ガラス事業の営業利益を押し下げる要因として引き続き顕在化している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高は好調でしたが、営業利益は引き続きエネルギーコストを中心とする投入コスト上昇の影響を受けました。」
エネルギーコストを中心とする投入コスト上昇が、好調な売上環境下でも建築用ガラス事業の営業利益を押し下げる要因として実際に表れた。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「売上は好調でしたが、営業利益は、エネルギーコストを中心とする投入コスト上昇の影響を受けました。」
原燃料価格・供給リスクについて、エネルギーコストを中心とする投入コスト上昇が建築用ガラス事業の営業利益を押し下げる要因として実際に表れた。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更等はありません。」
原燃料価格・供給リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、向こう12ヶ月間に予想される購入量の20～100％の範囲、その先の４年間は予想される購入量の0～80％の範囲でヘッジを行うことを方針としています。」
燃料価格リスクへのヘッジ方針を従来どおり維持している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は素板コスト増加に加えて、第３四半期以降の数量減の影響を受け、減益となりました。」
アジアの自動車用ガラス事業で素板コスト増加が営業利益の減益要因として引き続き実際に表れた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「アジアにおける自動車用ガラス事業の売上高は、グループ全体における当事業売上高の23％を占めています。日本において販売数量が増加したことを受けて売上高は前年同期を上回りましたが、営業利益は素板コスト増加の影響を受け、減益となりました。」
日本の自動車用ガラス事業で素板コスト増加が営業利益の減益要因として実際に表れた。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「営業利益は、太陽電池パネル用ガラスの販売数量増が、投入コスト増の影響を打ち消し、増加しました。」
投入コスト増は発生したものの、太陽電池パネル用ガラスの販売数量増がその影響を打ち消し、建築用ガラス事業の営業利益は増加した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「事業環境が好調であった一方で、フロート窯の定期修繕や原燃料等の投入コスト上昇等の影響を受け、営業利益は前年度を下回りました。」
原燃料等の投入コスト上昇が、好調な需要環境下でも建築用ガラス事業の営業利益を押し下げた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「事業環境が好調であった一方で、フロート窯の定期修繕や原燃料等の投入コスト上昇等の影響を受け、営業利益は前年同期を下回りました。」
原燃料等の投入コスト上昇が、好調な事業環境下でも建築用ガラス事業の営業利益を前年同期比で押し下げた。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「事業環境が好調であった一方で、フロート窯の定期修繕や原燃料等の投入コスト上昇等の影響を受け、営業利益は前年同期を下回りました。」
原燃料等の投入コスト上昇が、好調な事業環境下でも建築用ガラス事業の営業利益を前年同期比で押し下げた。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、主としてドイツにおけるフロート窯の冷修やエネルギー関連の投入コスト上昇の影響を受け、営業利益は減益となりました。」
エネルギー関連の投入コスト上昇が欧州建築用ガラス事業の営業利益減少要因として実際に表れた。 - FY2018対処有価証券報告書
「当社グループは、向こう12ヶ月間に予想される購入量の20～100％の範囲、その先の４年間は予想される購入量の0～80％の範囲でヘッジを行うことを方針としております。」
燃料価格リスクへの対応を、今後12か月およびその後4年間のヘッジ範囲として具体化した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更等はありません。」
原燃料価格・供給リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「当社グループの新車向けガラス（OE）部門では、販売数量が前年同期並みとなったものの、引き続きコスト削減の効果が発現したため、業績は改善しました。」
自動車用ガラスOE部門でコスト削減効果が引き続き発現し、コスト面の影響が緩和されている。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「当社グループの新車向けガラス（OE）部門の業績は、販売数量が前年同期並みとなったものの、コスト削減の効果が引き続き発現しました。」
コスト削減の効果が引き続き発現し、原燃料等の投入コストを含むコスト面の影響が緩和されたと記載している。 - FY2017対処有価証券報告書
「当社グループ全体としては、比較的低水準にあるエネルギーコストと継続的なコスト削減努力が業績の改善に寄与する見込みです。」
低水準のエネルギーコストと継続的なコスト削減が、原燃料価格リスクの業績への影響を緩和する要因として示されている。 - FY2017-Q3対処有価証券報告書
「営業利益は、投入コストの減少による効果を引き続き受けました。」
投入コストの減少が営業利益を押し上げ、原燃料価格リスクの影響が緩和された状態が続いている。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「営業利益は、投入コストの減少による効果を引き続き受けました。」
投入コストの減少が営業利益を押し上げ、原燃料価格・供給リスクの影響が上期にも緩和された。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「営業利益は、投入コストの減少による効果を引き続き受けました。」
投入コストの減少が建築用ガラス事業の営業利益を押し上げ、原燃料価格リスクの影響が当四半期には緩和された。 - FY2016初出有価証券報告書
「原燃料の調達コストの変動は、当社グループの業績及び財務状況に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
珪砂、ソーダ灰、重油、天然ガスなどの調達価格と、仕入先・販売先との関係変化をリスクとしている。