為替・金利変動リスク
FY2016に初出。35回の記載のうち23回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
日本板硝子がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。27社中13社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「他の条件に変動が無い前提では、１％の金利の上昇は、年間4,130百万円（2025年３月期は年間3,840百万円）の金利費用の増加につながります。」
金利上昇に対する年間金利費用の感応度が38億40百万円から41億30百万円へ拡大した。金融費用も前年度の287億32百万円から329億66百万円へ増加した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「資本合計は1,344億円となり、2025年３月末時点の1,424億円から81億円減少しました。資本合計の減少は、主に為替影響によるもので、IAS第29号による超インフレの調整に伴うアルゼンチンにおける資産価値の増加により一部軽減されました。」
為替変動が資本合計の2025年3月末比81億円減少として実際に表れた。アルゼンチンの超インフレ調整による資産価値増加が一部影響を軽減した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「他の条件に変動が無い前提では、１％の金利の上昇は、年間3,840百万円（2024年３月期は年間3,299百万円）の金利費用の増加につながります。」
金利1％上昇時の年間金利費用感応度が32億99百万円から38億40百万円へ拡大した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「資本合計は1,413億円となり、2024年３月末時点の1,538億円から125億円減少しました。資本合計の減少は、主に当中間連結会計期間における円高による為替影響および中間損失を計上したためです。」
為替変動リスクが、円高による資本合計125億円の減少として中間期の実績に表れた。 - FY2024悪化有価証券報告書
「これらによる損益の改善は、主に期中の市場金利上昇により前連結会計年度から増加した金融費用（純額）282億円（前連結会計年度は174億円）により一部が相殺されました。」
市場金利上昇の影響により金融費用純額が前年度174億円から282億円へ増加した。1％の金利上昇による年間金利費用感応度も24億58百万円から32億99百万円へ拡大した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「金融費用（純額）は204億円（前年同期は113億円）に増加していますが、主に市場金利が上昇したことによるものです。」
市場金利上昇の影響が金融費用の増加として顕在化し、金融費用は前年同期の113億円から204億円へ増加した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「金融費用（純額）は140億円（前年同期は66億円）に増加していますが、主に市場金利が上昇したことによるものです。」
金利上昇リスクが金融費用の増加として顕在化し、金融費用（純額）は前年同期の66億円から140億円へ増加した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「金融費用（純額）は64億円（前年同期は28億円）と増加していますが、主に当第１四半期において金利が上昇したためです。」
金利上昇リスクが金融費用の増加として実際に表れ、金融費用（純額）は前年同期の28億円から64億円へ増加した。 - FY2023為替感応度の年度更新有価証券報告書
「他の条件に変動が無い前提では、為替レートが他の主要通貨に対して１％円高になれば、2023年３月期における連結貸借対照表の資本の額が約3,000百万円減少（2022年３月期は約4,000百万円減少）し、また、2023年３月期における連結損益計算書の当期損失が約400百万円減少（2022年３月期は当期利益が約100百万円減少）します。」
1％円高時の資本感応度を約40億円から約30億円へ更新した。金利については、1％上昇で年間24億58百万円の金利費用増加となる感応度も開示している。 - FY2023-Q2為替換算差額等による資本増加有価証券報告書
「資本合計は1,830億円となり、2022年３月末時点の1,694億円から136億円増加しました。資本合計の増加は主に、為替換算差額やキャッシュ・フロー・ヘッジの公正価値の変動、退職給付債務の減少、超インフレ調整によるものですが、これらはのれんおよび無形資産の減損損失の認識に伴い一部相殺されました。」
資本合計は2022年3月末から136億円増加し、為替換算差額、ヘッジ評価、退職給付債務の減少、超インフレ調整が増加要因となった。 - FY2023-Q1為替換算差額等による資本増加有価証券報告書
「資本合計は2,096億円となり、2022年３月末時点の1,694億円から402億円増加しました。資本合計の増加は主に、為替換算差額やキャッシュ・フロー・ヘッジの公正価値の変動、退職給付債務の減少、そして当第１四半期連結累計期間の四半期利益の計上によるものです。」
資本合計は2022年3月末から402億円増加し、為替換算差額、キャッシュ・フロー・ヘッジの公正価値変動、退職給付債務の減少などが主な増加要因として説明されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「他の条件に変動が無い前提では、為替レートが他の主要通貨に対して１％円高になれば、2022年３月期における連結貸借対照表の資本の額が約4,000百万円減少（2021年３月期は約3,100百万円減少）し、また、2022年３月期における連結損益計算書の当期利益が約100百万円減少（2021年３月期は当期損失が約100百万円減少）します。」
為替感応度を更新し、1％の円高による資本への影響が約31億円から約40億円へ拡大した。 - FY2022-Q3円安・ヘッジ評価による資本増加有価証券報告書
「資本合計は1,181億円となり、2021年３月末時点の798億円から383億円増加しました。資本合計の増加は主に、当第３四半期連結累計期間の当期利益の計上とキャッシュ・フロー・ヘッジの公正価値の変動、そして円安影響によるものです。」
資本合計は2021年3月末から383億円増加し、当期利益、キャッシュ・フロー・ヘッジの公正価値変動、円安影響が主な要因として説明されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが前事業年度の有価証券報告書で開示した事業等のリスクの分析については、当第２四半期連結累計期間においても引き続き有効なものと考えています。当第２四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更等はありません。」
為替・金利変動リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1為替換算差額等による資本増加有価証券報告書
「資本合計の増加は主に、為替換算差額やキャッシュ・フロー・ヘッジの公正価値の変動に加え、当第１四半期連結累計期間の当期利益の計上によるものです。」
為替換算差額やヘッジ評価の変動が、当第1四半期の資本合計増加の要因として実際に表れた。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における売上高は、第１四半期における急激な需要の減少により、前年同期比16％減の3,574億円（前年同期は4,258億円）となりましたが、当第３四半期３か月間の売上高は前年レベルまで回復しました。為替の影響を除く売上高は前年同期比14％減となりました。」
為替変動の影響を含む売上高は累計で前年同期比16％減、為替影響を除いても14％減となり、為替変動リスクが引き続き業績に表れている。一方、第3四半期3か月の売上高は前年レベルまで回復した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における売上高は、第１四半期における急激な需要の減少により、前年同期比23％減の2,215億円（前年同期は2,886億円）となりました。為替の影響を除く売上高は前年同期比21％減となりました。」
第2四半期累計の売上高は前年同期比23％減となり、為替影響を除いても21％減となった。為替変動が業績に与える影響が引き続き実績に表れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における売上高は、前例のない市場環境の悪化に加えて、影響度は相対的に小さいものの為替変動の影響も受け、前年同期比38％減の919億円（前年同期は1,471億円）となりました。為替の影響を除く売上高は前年同期比34％減となりました。」
為替変動の影響が売上高減少の一因として引き続き実績に表れた。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「他の条件に変動が無い前提では、為替レートが他の主要通貨に対して１％円高になれば、2020年３月期における連結貸借対照表の資本の額が約3,100百万円減少（2019年３月期は約3,300百万円減少）し、また、2020年３月期における連結損益計算書の当期損失が約100百万円減少（2019年３月期は当期利益が約200百万円減少）します。」
為替感応度を更新し、円高の影響が資本・損益・売上高に実際に表れたと説明している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期の売上高は、為替変動の影響及び当社グループの主要な地域での市場環境の悪化等を受け、4,258億円（前年同期は4,595億円）となり、前年同期比で７％減となりました。為替の影響を除く売上高は前年同期比３％減となりました。」
為替変動等により第3四半期累計売上高は前年同期比7％減となり、為替影響を除いても3％減少した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期の業績は、為替変動の影響等により売上高は2,886億円（前年同期は3,081億円）となり前年同期比で６％減となりました。為替の影響を除けば売上高は前年同期比２％減となりました。」
為替変動が売上高の前年同期比6％減少の主因の一つとして顕在化した。為替影響を除いても売上高は2％減少している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高は1,471億円（前年同期は1,584億円）となり前年同期比で７％減となりましたが、これは円高の影響を大きく受けたことによるものです。」
円高の影響により売上高が前年同期比7％減少し、為替変動リスクが業績に顕在化した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「他の条件に変動が無い前提では、為替レートが他の主要通貨に対して１％円高になれば、2019年３月期における連結貸借対照表の資本の額が約3,300百万円減少し、また、2019年３月期における連結損益計算書の当期利益が約200百万円減少します。」
為替感応度を更新し、1％の円高による資本約33億円、当期利益約2億円の減少影響を開示した。実績でも円高による換算差額等により資本合計が112億円減少した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「資本合計は、当第３四半期連結累計期間において、2018年３月末時点（修正再表示後）より151億円減少し、1,287億円となりました。この資本合計の減少は、主として、当社グループの主要地域の通貨に対して円高が進行したことによる為替換算のマイナス影響が、当第３四半期連結累計期間の四半期利益や、アルゼンチンにおける超インフレ会計適用による資産価額の上昇効果を上回ったことによるものです。」
円高による為替換算のマイナス影響が、資本合計の2018年3月末比151億円減少として顕在化した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「米州では、第２四半期連結累計期間の売上高は、アルゼンチンにおける事業に対して超インフレ会計を適用し、経営成績を期末日の為替レートを用いて連結したため、前年同期より２億円減少の828億円となりました。」
アルゼンチン事業への超インフレ会計適用と期末為替レートによる換算により、米州売上高が前年同期比2億円減少した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「2018年６月末時点の資本合計は、当第１四半期連結累計期間において円高に伴う為替換算の影響により、2018年３月末より87億円減少し1,351億円となりました。」
円高による為替換算の影響が資本合計の87億円減少として実際に表れた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「他の条件に変動が無い前提では、為替レートが他の主要通貨に対して１％円高になれば、2018年３月期における連結貸借対照表の資本の額が約3,500百万円減少し、また、2018年３月期における連結損益計算書の当期利益が約50百万円減少します。」
為替変動リスクについて、1％の円高が資本約35億円、当期利益約5千万円に与える感応度を通期開示した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「欧州は、当第３四半期連結累計期間の売上高が、円安に伴う為替換算の影響により前年同期より146億円増加し1,771億円となりました。」
円安による為替換算影響が欧州売上高の前年同期比146億円増加として実際に表れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「2017年９月末時点の資本合計は、当第２四半期連結累計期間において四半期利益を計上したことや、円安に伴う為替換算の影響により、2017年３月末より167億円増加し1,504億円となりました。」
円安に伴う為替換算の影響が資本合計の増加として引き続き顕在化している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「2017年６月末時点の資本合計は、当第１四半期連結累計期間において四半期利益を計上したことや、円安に伴う為替換算の影響により、2017年３月末より70億円増加し1,407億円となりました。」
円安に伴う為替換算の影響が資本合計の増加に実際に表れており、為替変動リスクが引き続き顕在化している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度における建築用ガラス事業の売上高は、円高に伴う為替換算の影響により、前年度より減少しました。」
円高による為替換算の影響が通期売上高の減少として顕在化した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、円高に伴う為替換算の影響により前年同期を下回りましたが、為替換算の影響を除けば、実質的に増収となりました。」
円高による為替換算の影響が、累計売上高の前年同期比減少として引き続き顕在化している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における建築用ガラス事業の売上高は、円高に伴う為替換算の影響により、前年同期より減少しました。」
円高による為替換算の影響が建築用ガラス事業の売上高減少として継続的に顕在化している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における建築用ガラス事業の売上高は、円高に伴う為替換算の影響により、前年同期より減少しました。」
円高による為替換算の影響が売上高に実際に表れ、為替変動リスクが顕在化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、世界28ヶ国に生産拠点を有し130ヶ国以上で販売活動を行っているため、事業を展開する各国・地域において、為替レートの変動及び金利の変動のリスクを有しております。」
グローバルな生産・販売網に伴う為替・金利リスクを認識し、ヘッジに努めている。