親会社所有者帰属持分比率の低下
FY2016に初出。41回の記載のうち20回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-07。
日本板硝子がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より4年早い。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに9社。
- FY2026前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 15.5 10.2 12.3 10.5 13.5」
親会社所有者帰属持分比率は前年度の10.5％から13.5％へ改善した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 （％） 11.1 10.4 10.5」
親会社所有者帰属持分比率は2025年9月末に10.4％となり、2025年3月末の10.5％から低下した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 7.6 15.5 10.2 12.3 10.5」
親会社所有者帰属持分比率は前年度の12.3％から10.5％へ低下した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 12.6 11.1 12.3」
親会社所有者帰属持分比率は2024年3月末の12.3％から2024年9月末には11.1％へ低下した。円高による為替影響と中間損失が資本合計の減少要因と説明されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は12.3％となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前年度末の10.2％から12.3％へ改善した。RP24の自己資本比率10％以上の目標を上回る水準を維持した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 （％） 11.3 11.6 15.5」
親会社所有者帰属持分比率は2023年12月末に11.6％となり、2023年3月末の10.2％は上回る一方、2023年9月末の12.6％から低下した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 15.1 12.6 10.2」
親会社所有者帰属持分比率は2023年9月末に12.6％となり、2023年3月末の10.2％から改善した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 18.1 12.4 10.2」
親会社所有者帰属持分比率は2023年3月末の10.2％から2023年6月末には12.4％へ改善した。ただし前年同期の18.1％は下回っている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 16.2 9.6 7.6 15.5 10.2」
親会社所有者帰属持分比率は前年度の15.5％から10.2％へ低下したが、RP24の自己資本比率10％以上の単年度目標は上回った。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 11.3 11.6 15.5」
親会社所有者帰属持分比率は2022年12月末に11.6％となり、2022年3月末の15.5％を下回った。のれん及び無形資産の減損損失が資本合計の減少要因となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 10.4 15.1 15.5」
親会社所有者帰属持分比率は2022年9月末に15.1％となり、2022年3月末の15.5％を下回った。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 9.0 18.1 15.5」
親会社所有者帰属持分比率は、2022年3月末の15.5％から2022年6月末には18.1％へ改善した。 - FY2022前進有価証券報告書
「自己資本比率は15％超まで回復」
親会社所有者帰属持分比率は前年度末の7.6％から15.5％へ改善し、RP24の自己資本比率10％以上の単年度目標を上回った。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 （％） 7.9 11.3 7.6」
親会社所有者帰属持分比率は2021年12月末に11.3％となり、2021年3月末の7.6％から改善した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 6.4 10.4 7.6」
親会社所有者帰属持分比率は2021年9月末に10.4％となり、2021年3月末の7.6％から改善した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 7.4 9.0 7.6」
親会社所有者帰属持分比率は、2021年3月末の7.6％から2021年6月末には9.0％へ改善した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 15.7 17.1 16.2 9.6 7.6」
親会社所有者帰属持分比率は前年度の9.6％から7.6％へ低下した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 12.9 7.9 9.6」
親会社所有者帰属持分比率は2020年12月末に7.9％となり、2020年9月末の6.4％からは改善した。ただし、2020年3月末の9.6％は下回っている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 11.9 6.4 9.6」
親会社所有者帰属持分比率は2020年9月末に6.4％となり、2020年3月末の9.6％を下回った。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 13.5 7.4 9.6」
親会社所有者帰属持分比率は2020年3月末の9.6％から2020年6月末には7.4％へ低下した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 12.7 15.7 17.1 16.2 9.6」
親会社所有者帰属持分比率は前年度の16.2％から9.6％へ低下した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 （％） 15.9 12.9 16.2」
親会社所有者帰属持分比率は2019年12月末に12.9％となり、2019年3月末の16.2％から低下した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 （％） 17.8 11.9 16.2」
親会社所有者帰属持分比率は11.9％となり、2019年3月末の16.2％から低下した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 （％） 16.6 13.5 16.2」
親会社所有者帰属持分比率は13.5％となり、2019年3月末の16.2％から低下した。資本合計の減少要因として、円高とA種種類株式の償還が挙げられている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は16.2％となりました。」
親会社所有者帰属持分比率は前年度末17.1％から16.2％へ低下した。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 17.4 15.9 17.1」
親会社所有者帰属持分比率は2018年12月末に15.9％となり、2018年3月末の17.1％を下回った。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率(％) 18.2 17.8 17.1」
親会社所有者帰属持分比率は2018年9月末に17.8％となり、前年度末の17.1％を上回った。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 17.1 16.6 17.1」
親会社所有者帰属持分比率は当第1四半期末に16.6％となり、前連結会計年度末の17.1％から低下した。 - FY2018前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 19.9 19.1 12.7 15.7 17.0」
親会社所有者帰属持分比率は前年度末の15.7％から17.0％へ改善した。 - FY2018-Q3親会社所有者帰属持分比率が前四半期末から低下有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 11.7 17.3 15.7」
親会社所有者帰属持分比率は2017年12月末に17.3％となり、前年度末の15.7％を上回る一方、2017年9月末の18.0％から低下した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 (％) 7.3 18.0 15.7」
親会社所有者帰属持分比率は2017年9月末に18.0％となり、前年度末の15.7％を上回った。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 8.1 17.0 15.7」
親会社所有者帰属持分比率は当第1四半期末に17.0％となり、前年度末の15.7％を上回った。 - FY2017前進有価証券報告書
「この結果、１株当たり親会社所有者帰属持分比率は15.7％となり、前年度末の12.7％より改善しました。」
A種種類株式発行等により、親会社所有者帰属持分比率が12.7％から15.7％へ改善した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は11.7％となり、2016年３月末の12.7％から低下しました。」
第2四半期末の7.3％からは改善したが、2016年3月末の12.7％は下回っている。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は7.3％となり、2016年３月末の12.7％から低下しました。」
親会社所有者帰属持分比率が第1四半期の8.1％からさらに低下し、2016年3月末比では7.3％となった。 - FY2017-Q1悪化有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率は8.1％となり、2016年３月末の12.7％から低下しました。」
親会社所有者帰属持分比率が前期末からさらに低下した。 - FY2016初出有価証券報告書
「以上の結果、当連結会計年度末の親会社所有者帰属持分比率は12.7％となり、前連結会計年度末の19.1％から低下しました。」
当期損失、為替換算差額などにより、親会社所有者帰属持分比率が前期から低下している。