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日本板硝子(5202)・目標後退直近の決算説明資料(2026-08-07)では「再掲」

財務サステナビリティとMTP財務目標

FY2016に初出。25回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。

25記載
11年にわたる
4うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q3 – FY2018-Q32016: 320162017: 320172018: 220182019: 120192020: 220202021: 220212022: 220222023: 220232024: 220242025: 120252026: 52026
同じテーマの他社
中期経営計画における収益性・資本効率・財務健全性目標62社が書いているテーマ・逆風5社・追い風64社

日本板硝子がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値(2021年)より2年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。35社中8社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている62社のうち14社を表示しています。上の文は62社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-07再掲決算説明資料

    「業績予想は変更なし。引き続き営業利益360億円の水準を目指す。」

    営業利益360億円の通期予想と目標水準を維持した。
  2. FY2026後退有価証券報告書

    「欧州経済減速の影響を大きく受けた前期からは回復しましたが、2027年3月期の目標達成は厳しい状況にあります。引き続き収益性を向上させキャッシュ創出力を高め、財務基盤を改善することに注力していきます。」

    2030 Visionの財務目標について、前期からは回復したものの、2027年3月期の目標達成は厳しい状況と明示した。収益性、キャッシュ創出力、財務基盤の改善を継続する方針である。
  3. FY2025悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度の売上高は、前年度をやや上回りの8,404億円(前連結会計年度は8,325億円)となりました。個別開示項目前営業利益は165億円(前連結会計年度は359億円)と減益で、主に建築用ガラス事業の減益によるものです。」

    売上高は増加した一方、個別開示項目前営業利益は359億円から165億円へ減少し、財務サステナビリティに向けた収益性改善には逆方向の実績となった。
  4. FY2024前進有価証券報告書

    「自己資本比率およびフリー・キャッシュ・フローの目標は3年連続で達成しましたが、営業利益率と純利益の目標は未達となりました。」

    RP24最終年度について、自己資本比率は12.3%、フリー・キャッシュ・フローは153億円で目標を3年連続達成した一方、営業利益率は4.3%、純利益は106億円で、営業利益率8%・3年累計純利益300億円以上の目標は未達と開示した。
  5. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略並びに事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更等はありません。」

    RP24の財務目標を含む財務方針について、重要な変更はないとしている。
  6. FY2023前進有価証券報告書

    「2023年3月期及び2022年3月期における財務数値は以下のとおりです。営業利益率および純利益については今後より一層改善の必要がありますが、自己資本比率およびフリー・キャッシュ・フローについては2年連続で目標を達成しています。」

    RP24の最終年度目標に向け、自己資本比率とフリー・キャッシュ・フローは2年連続で達成した一方、営業利益率は4.6%、親会社の所有者に帰属する純損失は338億円で、営業利益率8%・3年累計純利益300億円以上の目標には改善余地があると記載している。
  7. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略並びに事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更等はありません。」

    RP24の財務目標を含む財務方針について、重要な変更はないとしている。
  8. FY2022前進有価証券報告書

    「RP24期間の初年度である当連結会計年度における財務数値は以下のとおりです。自己資本比率及びフリー・キャッシュ・フローについては目標を単年度で達成しました。営業利益率 3.3% 純利益 41億円 自己資本比率 15.5% フリー・キャッシュ・フロー 223億円」

    RP24最終年度目標に向けた初年度実績として、自己資本比率15.5%とフリー・キャッシュ・フロー223億円が単年度目標を達成したと説明している。営業利益率は3.3%、親会社所有者帰属当期利益は41億円だった。
  9. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略並びに事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更等はありません。」

    RP24の財務目標を含む財務方針について、重要な変更はないとしている。
  10. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略並びに事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更等はありません。」

    RP24の財務目標を含む財務方針について、重要な変更はないとしている。
  11. FY2021再定義有価証券報告書

    「RP24期間の最終年度(2024年3月期)における財務目標は以下のとおりです。営業利益率 8% 純利益 3年累計 300億円以上 自己資本比率 10%以上 フリー・キャッシュ・フロー 100億円以上」

    MTPフェーズ2の財務目標未達を踏まえ、RP24の2024年3月期目標として営業利益率8%、3年累計純利益300億円以上、自己資本比率10%以上、FCF100億円以上を新たに設定した。
  12. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略並びに事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更等はありません。」

    MTPフェーズ2の財務目標を含む財務方針について、重要な変更はないとしている。
  13. FY2020後退有価証券報告書

    「上記の通り、2019年3月期までは順調に利益改善が見られた一方で、2020年3月期に入ってからは欧州を中心とした自動車生産の急減、建築用ガラス市場の需給バランス悪化の影響を受け、最終年度である2020年3月期におけるMTPフェーズ2の財務目標は達成できませんでした。」

    ROS8%以上、ネット借入/EBITDA比率3倍以下を掲げたMTPフェーズ2の財務目標について、最終年度に達成できなかったと明示した。
  14. FY2019後退有価証券報告書

    「近年のエネルギーコスト上昇等インプットコストの増加、新製品上市の遅れ、一部市場でのVA化の遅れ、及び将来の成長のための投資の前倒しなどにより、2020年3月期において、MTPフェーズ2で設定した財務目標(ROS、ネット借入/EBITDA比率)には届かない見込みです。」

    ROS8%以上及びネット借入/EBITDA比率3倍の2020年3月期目標について、目標未達の見込みを明示した。2019年3月期実績はROS6.3%、同比率4.9倍であった。
  15. FY2018前進有価証券報告書

    「MTPフェーズ2に掲げました2020年3月期の目標に対しては、次の通りの進捗となっています。売上高営業利益率(ROS) 目標:8%以上 2018年3月期実績:6.2% ネット借入/EBITDA比率 目標:3倍 2018年3月期実績:4.6倍」

    2020年3月期のROS8%以上、ネット借入/EBITDA比率3倍という目標に対し、初年度実績としてROS6.2%、比率4.6倍を開示した。
  16. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略並びに事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更等はありません。」

    財務サステナビリティとMTP財務目標について、重要な変更はないとしている。
  17. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略並びに事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更等はありません。」

    MTPの財務目標を含む財務サステナビリティ方針について、重要な変更はないとしている。
  18. FY2017財務目標項目の追加有価証券報告書

    「財務目標は、売上高営業利益率(ROS):8%以上※、ネット借入/EBITDA比率:3倍としております。また、親会社所有者帰属持分当期利益率(ROE)については達成年度のイメージとして10%以上、親会社所有者帰属持分比率(自己資本比率)は20%程度を想定しております。」

    従来のROS、ネット借入/EBITDA比率、ROEに加えて、親会社所有者帰属持分比率20%程度を財務目標に追加している。
  19. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「MTPでは、財務サステナビリティの確立およびVAガラスカンパニーへの変革を最上位目標としており、財務目標としてネット借入/EBITDA比率3倍、売上高営業利益率(ROS)(注)8%以上の二つを掲げ、またROEについては10%以上を達成イメージとして想定しております。」

    財務目標の数値は維持されており、MTPフェーズ2での目標必達が示されている。
  20. FY2017-Q2後退有価証券報告書

    「これらの財務目標は依然として実現可能なものと考えておりますが、当社グループがいくつかの市場で直面している厳しい状況や円高に伴う為替換算の影響も考慮した結果、その達成は当初の目標から2年先の2020年3月期になるものと想定しております。」

    ネット借入/EBITDA比率3倍、ROS8%以上、ROE10%以上という財務目標自体は維持する一方、達成時期を当初の2018年3月期から2020年3月期へ2年延期した。
  21. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「MTPにおける財務目標として、ネット借入/EBITDA比率3倍、売上高営業利益率(ROS)8%以上の二つを掲げており、ROEについては10%以上をイメージとして想定しております。」

    2018年3月期を対象とするMTPの財務目標を従来どおり記載している。
  22. FY2016初出有価証券報告書

    「MTPの最上位の目標は、財務サステナビリティ(財務面で安定的な姿になること)を実現すること、及び「VAガラスカンパニー」への変革を一層推進することです。達成年度である2018年3月期の財務目標としては、ネット借入/EBITDA比率3倍、売上高営業利益率(ROS) 8%以上の二つを掲げております。また、ROEについては達成年度のイメージとして10%以上を想定しております。」

    2018年3月期を達成年度とし、ネット借入、ROS、ROEの具体的な財務目標を設定している。
一緒に動いた変遷

「収益改善・運転資本管理・設備投資管理による債務削減」は、この変遷が動いた25回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

886555★123456
  1. ★この変遷
  2. 1収益改善・運転資本管理・設備投資管理による債務削減8回
  3. 2親会社所有者帰属持分比率の低下8回
  4. 3欧州建築・自動車用ガラス事業の有形固定資産減損6回
  5. 4将来の必要資金の調達リスク5回
  6. 5第1四半期の営業利益・親会社帰属利益の黒字化5回
  7. 6自動車用ガラス事業の収益回復と販売価格改善5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本板硝子の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07の決算説明資料で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
財務サステナビリティとMTP財務目標|日本板硝子(5202)の変遷 | Komori