原燃材料価格下落等のコストダウンによる利益改善
FY2016-Q2に初出。35回の記載のうち18回が「後退」で、最初の「後退」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-05-12。
AGCがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。20社中6社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに1社。
- 2026-05-12実績引用決算説明資料
「上述の増収要因に加え、製造原価等の改善や一時収益が寄与」
製造原価等の改善が当四半期の増益要因として実績引用された。 - FY2025再掲有価証券報告書
「販売数量・売値・品種構成 199億円 原燃材料価格 △46億円 コストその他 △137億円」
2025年度は販売数量・売値・品種構成が199億円の改善要因となった一方、原燃材料価格46億円、コストその他137億円が押し下げ要因となった。収益改善要因とコスト悪化要因の併存が続いている。 - FY2025-H1収益改善施策の効果と原燃材料コスト悪化の併存有価証券報告書
「営業利益は、収益改善施策の効果が発現したものの、原燃材料価格上昇等のコスト悪化により、同27億円（4.7％）減の540億円となりました。」
収益改善施策の効果が発現した一方、原燃材料価格上昇等のコスト悪化が上回り、全社営業利益は前年同期比27億円減少した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「販売数量・売値・品種構成 △282億円 原燃材料価格 246億円 コストその他 △41億円」
原燃材料価格は246億円の利益改善要因となったが、販売数量・売値・品種構成とコストその他が押し下げ要因となり、営業利益は前年同期比76億円減少した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「販売数量・売値・品種構成 △235億円 原燃材料価格 +182億円 コストその他 △48億円」
原燃材料価格は182億円の利益改善要因となったが、販売数量・売値・品種構成235億円、コストその他48億円の押し下げ要因があり、営業利益は前年同期比101億円減少した。原燃材料価格下落による改善要因は継続している。 - FY2023通期で原燃材料価格による利益改善を確認有価証券報告書
「販売数量・売値・品種構成 △630億円 原燃材料価格 +460億円 コストその他 △382億円」
原燃材料価格は通期で460億円の利益改善要因となったが、販売数量・売値・品種構成とコストその他が押し下げ要因となり、営業利益は前年同期比552億円減少した。 - FY2023-Q3原燃材料価格下落による利益改善要因の再出現有価証券報告書
「販売数量・売値・品種構成 △423億円 原燃材料価格 ＋340億円 コストその他 △482億円」
原燃材料価格は340億円の利益改善要因となったが、販売数量・売値・品種構成とコストその他が合計905億円の押し下げ要因となり、営業利益は前年同期比566億円減少した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は、製造原価の悪化、原燃材料価格の上昇に加え、塩化ビニル樹脂等の販売価格の下落により同510億円（44.2％）減の643億円となりました。」
原燃材料価格上昇や製造原価悪化が利益を押し下げ、従来の原燃材料価格下落によるコストダウン中心の利益改善は確認されない状況が続いている。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「販売数量・売値・品種構成 ＋77億円 原燃材料価格 △143億円 コストその他 △170億円」
営業利益は前年同期比235億円減少し、原燃材料価格143億円、コストその他170億円が押し下げ要因となった。原燃材料価格下落による利益改善の構図はみられず、コスト負担が継続している。 - FY2022後退有価証券報告書
「販売数量・品種構成 +105億円 販売価格 +1,875億円 原燃材料価格 △1,598億円 コストその他 △604億円」
営業利益の改善は販売価格1,875億円と販売数量・品種構成105億円が主因となった一方、原燃材料価格1,598億円、コストその他604億円が押し下げ要因となった。原燃材料価格下落によるコストダウンを中心とする従来の構図はさらに弱まった。 - FY2022-Q3後退有価証券報告書
「販売数量・品種構成 ＋158億円 販売価格 ＋1,471億円 原燃材料価格 △1,319億円 コストその他 △272億円」
営業利益の改善要因は販売価格1,471億円と販売数量・品種構成158億円であった一方、原燃材料価格は1,319億円、コストその他は272億円の押し下げ要因となった。原燃材料価格によるコストダウンを中心とする利益改善の構図はさらに弱まっている。 - FY2022-Q2後退有価証券報告書
「販売数量・品種構成 ＋151億円 販売価格 ＋960億円 原燃材料価格 ▲709億円 コストその他 ▲201億円」
営業利益の改善は販売価格960億円、販売数量・品種構成151億円が主因となった一方、原燃材料価格709億円、コストその他201億円が押し下げ要因となった。原燃材料価格下落による利益改善中心の構図はさらに弱まっている。 - FY2022-Q1後退有価証券報告書
「販売数量・品種構成 ＋103億円 販売価格 ＋480億円 原燃材料価格 △312億円 コストその他 △136億円」
営業利益は前年同期比136億円増加したが、原燃材料価格は312億円、コストその他は136億円の押し下げ要因となった。利益改善は販売価格480億円と販売数量・品種構成103億円が中心で、原燃材料価格による改善構図は弱まっている。 - FY2021後退有価証券報告書
「販売数量・品種構成 +372億円 販売価格 +1,171億円 原燃材料価格 △287億円 コストその他 +48億円」
通期の営業利益改善は販売価格と販売数量・品種構成が主因となり、原燃材料価格は287億円の押し下げ要因となった。原燃材料価格下落による利益改善中心の構図は弱まっている。 - FY2021-Q3後退有価証券報告書
「販売数量・品種構成 ＋312億円 販売価格 ＋726億円 原燃材料価格 △44億円 コストその他 ＋84億円」
営業利益増加の主因は販売数量・品種構成と販売価格であり、原燃材料価格は44億円の押し下げ要因となった。従来の原燃材料価格下落による利益改善中心の構図から、原燃材料価格上昇が利益を圧迫する構図が再び明示されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「販売数量・品種構成 ＋236億円 販売価格 ＋381億円 原燃材料価格 ＋34億円 コストその他 ＋95億円」
営業利益は前年同期比746億円増加し、販売数量・品種構成、販売価格、原燃材料価格、その他コストのすべてが改善要因として示された。原燃材料価格による改善は34億円であった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「販売数量・品種構成 ＋75億円 販売価格 ＋100億円 原燃材料価格 ＋41億円 コストその他 ＋4億円」
第1四半期の営業利益増加219億円について、販売数量・品種構成、販売価格、原燃材料価格、その他コストがそれぞれ改善要因として示された。原燃材料価格による改善は41億円だった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「販売数量・品種構成 △91億円 販売価格 △249億円 原燃材料価格 +54億円 コストその他 +27億円」
通期の営業利益は販売数量・品種構成と販売価格が押し下げ要因となった一方、原燃材料価格54億円、コストその他27億円が改善要因となった。 - FY2020-Q3後退有価証券報告書
「販売数量・品種構成 △141億円 販売価格 △244億円 原燃材料価格 +18億円 コストその他 +36億円」
営業利益は販売数量・品種構成141億円減、販売価格244億円減が押し下げ要因となり、原燃材料価格による改善は18億円にとどまった。従来の原燃材料価格下落等によるコストダウンが利益改善の中心となる構図は確認されない。 - FY2020-Q2後退有価証券報告書
「販売数量・品種構成 △89億円 販売価格 △148億円 原燃材料価格 ＋7億円 コストその他 ＋21億円」
営業利益の減少要因は販売数量・品種構成89億円、販売価格148億円であり、原燃材料価格による改善は7億円にとどまった。従来の原燃材料価格下落等によるコストダウンが中心となる構図は確認されない。 - FY2020-Q1後退有価証券報告書
「販売価格 △60億円 原燃材料価格 △5億円 コストその他 ＋56億円」
営業利益は15億円増加したが、販売価格60億円減、原燃材料価格5億円減が押し下げ要因となった。従来の原燃材料価格下落によるコストダウンではなく、価格下落・原燃材料価格上昇が利益を圧迫する構図が続いている。 - FY2019後退有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益は、前述の売上高増減要因のほか、液晶用ガラス基板新規設備立ち上げに伴う減価償却費増加や化学品の製造原価上昇、日本の自動車用ガラスの生産不調などにより、同189億円（15.7％）減の1,016億円となりました。」
原燃材料価格下落等のコストダウンを利益改善要因とする従来の説明は見られず、設備立ち上げに伴う減価償却費、化学品の製造原価上昇、自動車用ガラスの生産不調などが利益の押し下げ要因となった。 - FY2019-Q3後退有価証券報告書
「営業利益は、前述の売上高増減要因のほか、液晶用ガラス基板新規設備立ち上げに伴う減価償却費増加や化学品の製造原価上昇、日本の自動車用ガラスの生産不調などにより、同134億円（15.4%）減の736億円となりました。」
原燃材料価格下落等のコストダウンを利益改善要因とする従来の説明は見られず、設備立ち上げに伴う減価償却費、化学品の製造原価上昇、自動車用ガラスの生産不調が全社営業利益を押し下げた。 - FY2019-Q2後退有価証券報告書
「営業利益は、前述の売上高減少に伴う利益減少のほか、液晶用ガラス基板新規設備立ち上げに伴う減価償却費増加、日本の自動車用ガラスの生産不調、化学品の製造原価上昇などにより同188億円（31.2％）減の415億円となりました。」
原燃材料価格下落等のコストダウンを利益改善要因とする従来の説明は見られず、設備立ち上げに伴う減価償却費、生産不調、化学品の製造原価上昇などが利益の押し下げ要因として続いている。 - FY2019-Q1後退有価証券報告書
「営業利益は液晶用ガラス基板の販売価格下落や新規設備立ち上げに伴う減価償却費増加に加え、国内の自動車用ガラスの生産不調や化学品拠点の定期大規模修繕による製造原価の悪化などにより同98億円（31.9％）減の209億円となりました。」
従来の原燃材料価格下落等によるコストダウンによる利益改善とは異なり、販売価格下落、減価償却費増加、生産不調、修繕による製造原価悪化が営業利益の押し下げ要因となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「以上の結果から、当連結会計年度のガラスの売上高は前連結会計年度比223億円（3.0％）増の7,575億円となりましたが、原燃材料価格および物流費の上昇等により、営業利益は同45億円（16.8％）減の225億円となりました。」
原燃材料価格・物流費の上昇が、販売増収にもかかわらずガラス営業利益を押し下げる状況が通期でも継続した。 - FY2018-Q3原燃材料価格・物流費上昇による利益圧迫有価証券報告書
「以上の結果から、当第３四半期連結累計期間のガラスの売上高は前第３四半期連結累計期間比248億円（4.6％）増の5,655億円となりましたが、原燃材料価格および物流費の上昇等により、営業利益は同37億円（17.0％）減の181億円となりました。」
従来の原燃材料価格下落等によるコストダウンではなく、原燃材料価格および物流費の上昇がガラス営業利益の押し下げ要因として明示された。 - FY2018-Q2削除有価証券報告書
「以上の結果から、当第２四半期連結累計期間のガラスの売上高は前第２四半期連結累計期間比246億円（6.9％）増の3,816億円、営業利益は同13億円（9.5％）増の153億円となりました。」
従来記載されていた原燃材料価格下落等のコストダウンは、当四半期の営業利益要因として明示されていない。 - FY2017後退有価証券報告書
「営業利益は建築用ガラスの販売価格が欧州で上昇しましたが、原燃材料価格の上昇、物流費等の増加、及び前連結会計年度は米国子会社の年金制度改定益を計上したことにより、同48億円（15.0％）減の271億円となりました。」
原燃材料価格下落によるコストダウンという従来の利益改善要因は弱まり、原燃材料価格・物流費の上昇が通期利益の押し下げ要因となった。 - FY2017-Q3後退有価証券報告書
「営業利益は建築用ガラスの販売価格が欧州で上昇しましたが、原燃材料価格上昇の影響を受けたため同13億円（5.8％）減の218億円となりました。」
原燃材料価格上昇が第1・第2四半期に続いてガラスの営業利益を押し下げており、原燃材料価格下落によるコストダウンという従来の利益改善要因は引き続き弱まった状態にある。 - FY2017-Q2後退有価証券報告書
「営業利益は建築用ガラスの販売価格が欧州で上昇しましたが、原燃材料価格上昇の影響を受けたため同19億円（11.7％）減の140億円となりました。」
原燃材料価格下落によるコストダウンではなく、原燃材料価格上昇がガラスの営業利益を押し下げる要因として記載されている。 - FY2017-Q1後退有価証券報告書
「営業利益は原燃材料価格上昇の影響を受けたものの、欧州における建築用ガラスの販売価格上昇により同４億円（6.2％）増の71億円となりました。」
従来の原燃材料価格下落等によるコストダウンは第1四半期のガラス利益改善要因として示されず、原燃材料価格上昇が利益の押し下げ要因として記載された。一方、欧州の販売価格上昇が利益を補った。 - FY2016再掲有価証券報告書
「営業利益は、自動車用ガラス及び化学品製品の出荷数量増加、建築用ガラスの販売価格上昇、原燃材料価格下落等のコストダウン等により、前連結会計年度比251億円（35.3％）増の963億円となりました。」
コストダウン、販売価格上昇、出荷数量増加を営業利益改善の要因とする説明が通期でも継続している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は、原燃材料価格下落等のコストダウンや、建築用ガラスの販売価格上昇及び自動車用ガラスの出荷数量増加等により、同111億円（21.8%）増の622億円となりました。」
原燃材料価格下落等のコストダウンを営業利益改善の要因とする説明が継続している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「営業利益は、原燃材料価格下落等のコストダウンや、建築用ガラスの販売価格上昇及び自動車用ガラスの出荷数量増加等により、同57億円（16.5%）増の399億円となりました。」
営業利益の改善要因として、原燃材料価格下落等のコストダウン、販売価格上昇、出荷数量増加を挙げている。