特殊原料・資材の供給逼迫・遅延リスク
FY2016に初出。17回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-08-04。
AGCがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。53社中24社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに17社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループでは、一部原燃材料については商品デリバティブ取引等により価格変動リスクをヘッジしていますが、原燃材料価格の上昇による影響を完全に排除できない可能性があります。」
商品デリバティブ等によるヘッジを行う一方、原燃材料価格上昇の影響を完全には排除できないというリスク認識が継続している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「営業利益は、収益改善施策の効果が発現したものの、原燃材料価格上昇等のコスト悪化により、同27億円（4.7％）減の540億円となりました。」
原燃材料価格上昇等のコスト悪化が実際の全社営業利益の押し下げ要因となり、前年同期比4.7％の減益となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、製造原価の悪化、原燃材料価格の上昇に加え、塩化ビニル樹脂等の販売価格の下落により同510億円（44.2％）減の643億円となりました。」
原燃材料価格上昇と製造原価悪化が全社営業利益の押し下げとして続き、前年同期比44.2％の営業減益となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は、前述の増収要因があったものの、製造原価の悪化、原燃材料価格の上昇から同235億円（40.7％）減の342億円となりました。」
原燃材料価格の上昇が全社営業利益の押し下げ要因として実際に現れ、前年同期比40.7％の営業減益となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループでは、一部原燃材料については商品デリバティブ取引等により価格変動リスクをヘッジしていますが、原燃材料価格の上昇による影響を完全に排除できない可能性があります。」
商品デリバティブ、代替原材料の検討、複数購買を進めているものの、原燃材料価格上昇の影響を完全には排除できないリスクが明示された。2022年度は原燃材料価格が営業利益を1,598億円押し下げた。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループでは、一部原燃材料については商品デリバティブ取引等により価格変動リスクをヘッジしています。また、当社グループの生産活動では、一部調達先が限られる特殊な原料、資材等も使用しており、代替材料の検討並びに当該原料・資材等の複数購買の推進に努めています。」
特殊原料・資材の供給逼迫・遅延・価格変動リスクは残るが、商品デリバティブによるヘッジ、代替材料の検討、複数購買の推進という対応策が具体化している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループの生産活動では、一部調達先が限られる特殊な原料、資材等も使用しており、これらについての供給の逼迫や遅延、価格変動等が生じた場合、当社グループの業績及び財務状況に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
特殊原料・資材について、従来の供給逼迫・遅延に加えて価格変動もリスクとして明示された。一部原燃材料では商品デリバティブ取引等によるヘッジも行っている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループの生産活動では、一部調達先が限られる特殊な原料、資材等を使用するため、これらについての供給の逼迫や遅延等が生じた場合、当社グループの業績及び財務状況に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
特殊な原料・資材の供給逼迫・遅延による生産・業績影響のリスクが継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した当社グループの事業等のリスクについて重要な変更はありません。また、当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクも発生しておりません。」
特殊原料・資材の供給逼迫・遅延リスクについて、重要な変更や新たな発生はないと会社が記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した当社グループの事業等のリスクについて重要な変更はありません。また、当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクも発生しておりません。」
特殊原料・資材の供給逼迫・遅延リスクについて、重要な変更や新たな発生はないと会社が記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの生産活動では、一部調達先が限られる特殊な原料、資材等を使用するため、これらについての供給の逼迫や遅延等が生じた場合、当社グループの業績及び財務状況に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
特殊原料・資材の供給逼迫・遅延による生産・業績影響のリスクが通期でも継続して記載されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した当社グループの事業等のリスクについて重要な変更はありません。また、当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクも発生しておりません。」
特殊原料・資材の供給逼迫・遅延リスクについて、重要な変更や新たな発生はないと会社が記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した当社グループの事業等のリスクについて重要な変更はありません。また、当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクも発生しておりません。」
特殊原料・資材の供給逼迫・遅延リスクについて、重要な変更や新たな発生はないと会社が記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書に記載した当社グループの事業等のリスクについて重要な変更はありません。また、当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクも発生しておりません。」
特殊原料・資材の供給逼迫・遅延リスクについて、重要な変更や新たな発生はないと会社が記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの生産活動では、一部調達先が限られる特殊な原料、資材等を使用するため、これらについての供給の逼迫や遅延等が生じた場合、当社グループの業績及び財務状況に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
調達先が限定される特殊原料・資材への依存を、生産活動と業績・財務状況に影響するリスクとして記載している。